名古屋大学博物館の吉田英一教授らの研究グループが、数十万年にわたってコンクリートの劣化を防ぐ新技術の開発を加速している。化石の「タイムカプセル」と呼ばれる球状岩石ができる仕組みを劣化防止に利用するというユニークな試みだ。リニア新幹線のトンネルや高レベル放射性廃棄物の最終処分場などへの応用が期待される。宮崎県にある鵜戸神宮の海岸線や崖には、芸術家が造ったのかと思われるようなきれいな球状の岩石が埋
化石の「殻」で劣化防止 名大、コンクリ保守に応用期待 - 日本経済新聞
名古屋大学博物館の吉田英一教授らの研究グループが、数十万年にわたってコンクリートの劣化を防ぐ新技術の開発を加速している。化石の「タイムカプセル」と呼ばれる球状岩石ができる仕組みを劣化防止に利用するというユニークな試みだ。リニア新幹線のトンネルや高レベル放射性廃棄物の最終処分場などへの応用が期待される。宮崎県にある鵜戸神宮の海岸線や崖には、芸術家が造ったのかと思われるようなきれいな球状の岩石が埋
「五つ星」ずらり、それ本物？ 広がる偽レビュー - 日本経済新聞
ネット通販などで商品を使いもせずに高い評価のコメントをつける「偽（フェイク）レビュー」が後を絶たない。出品者が仲介業者に報酬を支払い、偽レビューを募集していることが背景にある。社会のプラットフォームとしての信頼性が揺らぎかねない。都内の男性（32）は2018年末にネット通販のアマゾンで仮想現実（VR）ゴーグルを2万円ほどで購入した。参考にしたのが五つ星に近い高評価だ。200件を超える好意的なレ
日亜化学、環境保護の44団体に助成 総額は過去最高 - 日本経済新聞
発光ダイオード（LED）大手の日亜化学工業（徳島県阿南市）が母体である企業財団「日亜ふるさと振興財団」（小川英治理事長）は26日、2020年事業として徳島県内で環境保護活動をするNPO法人など44団体に助成金の交付を決めた。助成総額は1880万円で、交付先団体数、金額ともに過去最高。今回の助成金交付は6回目。同県鳴門市でコウノトリの保護活動を展開するNPO法人「とくしまコウノトリ基金」など9団
沢藤電機、アンモニア水から燃料電池発電に成功 - 日本経済新聞
自動車部品の沢藤電機は、工場排水などに含まれる低濃度のアンモニア水から高純度の水素を製造し、燃料電池で発電することに成功した。岐阜大学や化学プラント設備の木村化工機と共同研究した。環境への影響を抑えたアンモニア排水の処理や、排水の有効活用が期待される。沢藤電機は岐阜大と連携し、プラズマを使ってアンモニアから燃料電池用の高純度水素を製造する装置を開発。2020年度の商品
吉野さん「世界へメッセージを発信」 ノーベル賞決定を祝う会 - 日本経済新聞
ノーベル化学賞を受賞する旭化成名誉フェローの吉野彰さんを祝う会が26日、東京都内のスウェーデン大使館で開かれた。大隅良典さんや江崎玲於奈さんら歴代のノーベル賞受賞者9人も出席し、吉野さんを祝福した。ノーベル賞の授賞式は12月10日、スウェーデンのストックホルムで開かれる。晴れの舞台への意気込みを聞かれた吉野さんは「環境問題について世界へメッセージを発信したい」と述べ
昭和電工、退路断つ大型買収 日立化成の優先交渉権 - 日本経済新聞
総合化学メーカーでは中堅の昭和電工が大型買収に打って出る。日立製作所のグループ子会社である日立化成の買収を巡り、本格的な交渉に入る。日立化成の売却額は昭和電工の時価総額の2倍以上になる見込みで、「小が大をのむ」買収となる。あえて巨額の買収に挑む背景には、日立化成が強みを持つ電子材料を成長のけん引役とし、グローバル競争で勝ち抜ける化学メーカーに脱皮したいとの狙いがある。昭和電工株の25日の終値は
ローマ教皇 日本で語ったことばから見えたもの | NHKニュース
ローマ・カトリック教会の教皇として38年ぶりに日本を訪れたフランシスコ教皇は26日昼前、羽田空港をたちバチカンへ帰国の途につきました。4日間滞在した日本で何を語ったのか、ことばから振り返ります。 ・82歳。アルゼンチン出身で2013年に教皇に選出される。 ・リベラルで、貧しい人に積極的に寄り添おうとする姿勢は世界中の信者から支持を得ている。 ・ツイッターのフォロワーは1800万人超。 ・若い頃、宣教師として日本への派遣を希望したが、病気のため実現せず、念願がかなっての訪日だった。 24日、長崎市の爆心地公園でスピーチを行う。 「この場所は私たち人間がどれだけひどい苦痛と悲しみをもたらすかを深く認識させる」と述べて、核兵器の非人道性を強く非難した。 「核兵器や大量破壊兵器を持つことは平和や安定につながらずむしろさまたげになる」と述べて、核兵器のない世界の実現に向けて一致団結して取り組むことを
温室効果ガス排出量 過去最悪の多さに UNEP発表 | NHKニュース
UNEP＝国連環境計画は、去年１年間に世界で排出された温室効果ガスの量が統計を取り始めてから過去最悪の多さになったとする報告書を発表し、各国に対して環境政策の大幅な強化を求めています。 この報告書は、来月２日から地球温暖化対策について話し合う国連の会議、「COP25」がスペインで始まるのを前にUNEPが、26日、スイスのジュネーブで発表しました。
予告された洪水リスク 迫る台風、新技術生かせ 減らせるか台風被害（1） - 日本経済新聞
「これは、まずい」。東京大学教授の芳村圭はパソコンの画面をひと目見て青ざめた。深夜だったにもかかわらず、研究者仲間に危険を知らせるメールを送った。芳村は河川の地形や気象情報をもとに39時間先までの洪水リスクを予測するシステムの開発を手掛ける。台風19号が上陸する前日の10月11日、3時間おきに出る予測を確認したところ、各地の河川に「200年に1度あるかないかの危険」を示す赤い印が出ていた。
日立、グループ再編の最終局面に 日立化成売却で - 日本経済新聞
日立製作所が上場子会社の日立化成の売却を巡り、総合化学メーカーの昭和電工に買収の優先交渉権を与えることを決めた。日立の御三家の一角である日立化成の売却に道筋がみえてきたことで、日立のグループ再編は最終局面に入る。「2021年度にどういう立ち位置にしたいのか考えてほしい」。日立の東原敏昭社長はかねて、日立化成など4つの上場子会社のトップにこう訴えてきた。グローバルで生き残るには、日立を支えてきた
理想語らぬ政治に危機感 教皇が来日に込めた狙い 編集委員 小林明 - 日本経済新聞
ローマ教皇（法王）フランシスコは26日、4日間に及んだ日本滞在を終えて帰路に着いた。38年ぶりとなった教皇の来日は我々の心に何を残したのか。痛感するのは、夢や時代の精神を呼び掛けることの大切さと難しさ。そして分断された世界をつなぎとめ、未来を語る国際的なリーダーシップへの強い渇望だ。教皇は24日、被爆地の長崎と広島から「核兵器のない世界は実現可能であり、必要である。核兵器は国家の安全保障への脅
台風28号が発生 11月に６つは過去最多 日本のはるか南海上 | NHKニュース
中心の気圧は1000ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は18ｍ、最大瞬間風速は25ｍで、中心の北側560キロと南側330キロ以内では風速15ｍ以上の強い風が吹いています。 台風は１時間に35キロの速さで西北西へ進んでいて、気象庁は付近を通る船に注意するよう呼びかけています。 11月に６つの台風が発生したのは平成３年以来で、統計を取り始めてから最も多くなっています。
ローマ教皇 ツイッター更新「日本に深く感謝」 | NHKニュース
ローマ・カトリック教会の教皇として、38年ぶりに日本を訪れたフランシスコ教皇は、帰国の途につく前の26日午前11時すぎ、自身のツイッターを更新しました。
がんゲノム医療 始まったけれど… | NHKニュース
『夢のオーダーメイド医療』。そう呼ばれているのが「がん」の新しい治療法「ゲノム医療」です。がんが進行し、手術もできず抗がん剤も効かないー。そんな患者にとって最適な治療薬を見つけるものです。ことし６月に遺伝子検査が日本で初めて保険適用され、この秋から全国で本格的にスタートしました。ところが現場からは「今のままでは、必要な患者に届かない」という指摘も出ています。「がんゲノム医療」の課題をお伝えします。 「ゲノム」とは遺伝情報を指します。どの遺伝子が原因でがんが起きたのかを調べ、その遺伝子を狙い撃ちにする薬を探します。 都内に住む63歳の男性は４年前にステージ４の前立腺がんと診断されました。肺やリンパ節などに転移し、手術では取り除けない状態で、抗がん剤の投与を受けても改善しませんでした。 そこで、男性が受けたのが遺伝子検査でした。その結果、別の種類のがんで承認されていた治療薬に効果が期待できるこ
ローマ教皇、訪日終え帰国の途に - 日本経済新聞
ローマ教皇（法王）フランシスコは26日午前、カトリックの最高指導者である教皇として38年ぶりの訪日を終え、羽田空港から帰国の途についた。出発に先立ち都内の上智大を訪問して学生らに講話し、「この国を訪れる機会をいただいたことに感謝する」などと4日間の日本滞在を振り返った。教皇は24日に被爆地の長崎と広島を訪れ、「核兵器は安全保障への脅威から私たちを守るものではない」と演説した。個人や国家
温室効果ガス 世界の平均濃度が観測史上最高に ＷＭＯが警鐘 | NHKニュース
ＷＭＯ＝世界気象機関は、地球温暖化の原因となる二酸化炭素などの温室効果ガスの世界の平均濃度が去年、いずれも観測史上、最も高い数値を更新したと発表し、このままでは次世代がより深刻な気候変動の影響を受けることになると警鐘を鳴らしました。 それによりますと、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの１つ、二酸化炭素の平均濃度は去年、407.8ｐｐｍとなり、統計を取り始めてから最も高い数値になったということです。 さらに、メタンは1869ｐｐｂ、一酸化二窒素は331.1ｐｐｂと、いずれも最も高い数値を更新しました。 ＷＭＯのターラス事務局長は「このまま平均濃度が上昇し続ければ、次世代は気温のさらなる上昇や水不足、それに海面上昇など、より深刻な気候変動の影響を受けることになる」と警鐘を鳴らしました。 ＷＭＯの今回の発表内容は、ＣＯＰ25の議論でも取り上げられる予定です。
「ローマ教皇 国際情勢を意識し発言」専門家が分析 | NHKニュース
ローマ教皇の外交の歴史に詳しい名古屋市立大学の松本佐保教授は、フランシスコ教皇が被爆地で行ったスピーチについて、「核の問題について、単に抽象的なことばではなく、国際情勢を意識した発言だった」と分析しました。 そして、スピーチの中で、東西冷戦時にアメリカと旧ソビエトの核戦争への緊張が一気に高まった、いわゆる「キューバ危機」の直後に当時の教皇が示した文書が引用されたことを挙げ、「今の状態はキューバ危機に準ずるくらい危険であるということだろう」と分析しました。これは、教皇が現在の核兵器をめぐる国際情勢に対していだいている強い危機感の表れだとしています。 また、フランシスコ教皇がこの時期に被爆地、長崎と広島を訪れたことについては「被爆者も高齢化する中、このタイミングを逃すと被爆された方に会えなくなってしまう。広島と長崎のメッセージをこの機会にアピールするねらいがあったのでは」と述べました。 原爆投
「ポスト５Ｇ」開発支援の新基金 1100億円で最終調整 政府 | NHKニュース
高速・大容量の通信規格、５Ｇのさらに次の世代にあたる「ポスト５Ｇ」の技術開発を支援するため新たに設ける基金について、政府は予算規模を1100億円とする方向で最終的な調整に入りました。 関係者によりますと、来月取りまとめられる経済対策の中で、この基金の予算規模を経済産業省の要求のおよそ半分にあたる1100億円とする方向で最終的な調整に入りました。 基金は、来年度からＮＥＤＯ＝新エネルギー・産業技術総合開発機構に設けられ、半導体やＩＴといった通信関連だけでなく、技術が応用される自動車や産業機械メーカーなども加えた、いわば国家プロジェクトとして、最先端の半導体や通信システムの開発を加速させるねらいがあります。 しかし、５Ｇでは海外勢が台頭し、中でも関連する特許の保有数で世界トップに立つ中国のファーウェイは、年間１兆5000億円もの巨額の研究開発費を投じています。 政府としては、日本企業の技術力を
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19年の出生数が急減 1～9月、5.6%減の67万人 - 日本経済新聞
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