来年開催のパリ五輪・パラリンピック大会組織委員会は8日、 五輪とパラリンピックの各競技や種目を絵文字で表す、 62種類のピクトグラムを発表しました。 シンメトリー（左右対称）を取り入れた「紋章型」で、 競技で使う用具や会場などがモチーフになっています （ピクトグラムは日本発祥で、1964年東京五輪での使用が初。 世界中のトイレで用いられる男女の絵文字や、 非常口に描かれるピクトグラムも日本発）。 各公式SNSでも新たなピクトグラムは公表されており、 デザインのアート性を評価する声も見られるものの、 東京大会のものと比べて分かりづらい、 つまりピクトグラムの目的を果たしていないとして、 全体的にはかなりの不評となっています。 各国からの反応をまとめましたので、ごらんください。 「もう日本語入力は不可欠だ」 日本の一般的な顔文字が斬新すぎると話題に ※画像はクリックで拡大 翻訳元■■■（シェア

2022年2月24日のロシア軍によるキーウ攻勢において、 ロシア軍機6機を撃墜した英雄として、 ネット上を中心に現地で大きな話題となった、 ウクライナ空軍「MiG-29戦闘機」のパイロット、 「キーウ（キエフ）の幽霊」。 後にウクライナ空軍もこれらのパイロットは、 実在しない人物である事を認めましたが、 この架空の英雄をモデルにした松田重工さんの同人誌漫画が、 ウクライナ国内の200近くの書店で販売され、 10万部も視野に入れられるほどの反響を呼んでいます、 ネット上、特に若者が集まるTikTokでは、 購入報告＆レビュー動画がたくさん投稿されており、 （状況的に、女性の投稿者が圧倒的に多い）、 各投稿にはウクライナの人々から、 非常にポジティブな反応が寄せられていました。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「親日家になったきっかけだ」 北欧でのみ爆発的な人気を誇る日本アニメが

今回は英紙エコノミストが今月8日に配信した、 「日本の漫画は韓国のウェブトゥーンに見劣りする」 と題された記事からになります。 なお「ウェブトゥーン」は00年代初頭に生まれた、 韓国発の縦スクロールのデジタルマンガを指します。 記事の冒頭では、タイトルに沿うように、 日本の漫画は韓国のウェブトゥーンに追い抜かれつつあると指摘。 実際の数字として、昨年の漫画の出版市場の規模は、 2.3%縮小して約2650億円となった一方、 世界のウェブトゥーン市場は37億ドル（約5070億円）に達し、 2030年には56億ドル規模に成長する見通しだと紹介してます （なお韓国のウェブトゥーンの市場規模は約1109億円）。 記事ではこのような対比的な状況が起きた原因として、 「1960年代以降従来の方式を守ってきた、 日本の漫画産業の保守的な構造」を指摘。 右開き（右綴じ）で縦に読む日本の漫画の構造は、 欧米人

現在世界的にガスの不足や高騰が続いていますが、 米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は、 日本だけは不足や制御不能な価格に直面していない、 と指摘する記事を配信しています。 その秘密は、液化天然ガス（LNG）の長期契約。 日本は主要な取引相手と10年以上の契約を結んでおり、 その事が「世界最大の買い手」である日本に、 大きな恩恵をもたらしていると記事は指摘しています。 長期契約はリスクもあるため「近年不人気」でありましたが、 昨今の世界的なエネルギー危機を受け、 欧州も日本と同じ戦略を再考するようになっているとの事です。 また記事では、日本はアメリカやオーストラリア、 マレーシアなど様々な国とLNGの長期契約を結ぶ事で、 リスクヘッジを行なっている事も紹介。 他の北東アジア諸国に比べ購入価格は3分の1ほどで、 また、長期契約が全体の4割に過ぎないヨーロッパと、 非常に対照的である事を指

今回はアメリカ屈指の名門大、イェール大学が発表した、 「クリーン（清潔）な国」の世界ランキングからです。 このランキングは世界180カ国が対象となっており、 公衆衛生、環境に対する経済の負担、自然の状態など、 32項目のパラメーターの平均合計値が反映されています。 以下は翻訳元で提示されていた国々。 1.🇩🇰 デンマーク 2.🇬🇧 イギリス 3.🇫🇮 フィンランド 4.🇲🇹 マルタ 5.🇸🇪 スウェーデン 6.🇱🇺 ルクセンブルク 7.🇸🇮 スロベニア 8.🇦🇹 オーストリア 9.🇨🇭 スイス 10.🇮🇸 アイスランド 12.🇫🇷 フランス 13.🇩🇪 ドイツ 17.🇦🇺 オーストラリア 20.🇳🇴 ノルウェー 25.🇯🇵 日本 この中で大きな注目を集めていたのは、25位となった日本。 あくまでも180カ国中の25位であり、 全体

日本時間の27日午前9時40分過ぎ、 フィリピンのルソン島北部を震源とする、 マグニチュード7.0の地震が発生しました。 厳密な比較は出来ませんが、日本の震度階級に換算すると、 最大で震度5弱〜6弱程度に相当する揺れだったとみられており、 被災地では甚大な人的・物的被害が発生しています。 地震被害を受け日本政府は、29日には発電機、ポリタンク、 テント、スリーピング・パッド、プラスチック・シートなど、 複数の緊急援助物資を供与することを決定。 そして8月2日には現地に届いています。 この事はフィリピンの大手メディアがこぞって報じており、 記事には現地から感謝の声や日本を特別視する声が殺到しています。 寄せられていた反応をまとめましたので、ごらんください。 「やっぱり日本は凄かった」 在日外国人が伝える日本のコロナ支援に賞賛の声が殺到 翻訳元■■■■■■（シェアページからも） ■　 また日本

今月8日に逝去された安倍晋三元総理の告別式が12日、 東京・港区の増上寺で営まれました。 告別式には岸田総理の他、森元総理や福田元総理など、 約1000人が参列し、麻生元総理が弔辞を述べています。 告別式では、喪主を務めた昭恵夫人が、 「政治家としてやり残した事はたくさんあったと思うが、 種をいっぱいまいているので、 それが芽吹く事でしょう」とあいさつ。 安倍元総理に頬ずりをし、しばらく別れを惜しむ場面もあったそうです。 出棺の際には、歩道に溢れるほどの人が集まり、 感謝の言葉とともに、拍手で送り出していました。 安倍元総理を乗せた車は最後のお別れとして、 永田町の自民党本部や、総理官邸、国会議事堂に。 その後、都内の斎場に入り、荼毘に付されました。 最後のお別れの様子は多くのメディアが報じており、 FNN（フジニュースネットワーク）は、 一連の様子をまとめた動画をYouTubeに投稿して

安倍晋三元総理が8日、参院選の応援演説中に銃撃され、 治療を受けていた奈良県橿原市内の病院で逝去されました。 この一件を多くの海外メディアが速報で伝え、 親交のあった各国の首脳や要人が相次いで声明を発表しています。 ■　台湾 蔡英文総統 「生前、台湾に実に多くのご支援とご配慮をくださいました。 私たちはこの事を決して忘れません」 ■　米バイデン大統領 「同盟強化や開かれたインド太平洋に貢献した。 彼を知るすべての人にとっての悲劇」 ■　米トランプ前大統領 「世界にとって最悪のニュース。 なによりも偉大な日本という国を愛し、大切にした人物だった。 彼のような人物は二度と現れないだろう」 ■　仏マクロン大統領 「国に生涯を捧げ、世界の均衡に努めた偉大な首相を日本は失いました」 ■　独ショルツ首相 「悲しみに暮れている。ドイツは日本に寄り添う」 ■　独メルケル前首相 「日本と世界は偉大な政治家を

WHOは9日、新型コロナウイルスの感染経路に関して新たな指針を示し、 空気中を漂う微粒子「エアロゾル」を介した感染が、 一部で発生している可能性があることを認めました。 米国最大のテレビネットワーク、CBSはそのことを受けて、 「日本はかなり前からエアロゾル感染を認識していた」 というタイトルの記事を配信しています。 記事はまず、日本がエアロゾル感染があるとの仮定のもと、 ここ数ヶ月にわたって対応を行ってきたことを紹介。 その上で、WHOがエアロゾル感染を認めたことで、 日本政府が2月の時点で採用していた「3密」回避の戦略が、 結果として正しかった事が裏付けられたと指摘しています。 他にも、神戸大学の坪倉教授が語る換気の重要性や、 スパコン「富岳」が作成したデジタルシミュレーションにより、 （不織布）マスクをしっかりと装着することで、 高い感染防止効果が得られる事が示された点などが紹介され

米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は13日、 「新型コロナウイルス感染症による日本の死亡率は、 OECD加盟38カ国中最も低い事が最新のデータで明らかになった」 と題した記事を配信しました。 「最新のデータ」は、コロナ関連の統計を掲載するウェブサイト、 「Our World in Data」が公表したもので、 日本のコロナ死者数は人口100万人当たり245人だった一方、 ヨーロッパが2469人、アメリカが3038人（それぞれ12日時点）と、 非常に大きな差があった点が指摘されています。 記事ではさらに、日本の成功の理由について、 マスク着用の習慣や肥満率の低さを挙げていますが、 あくまでもそれらは「可能性」であり、 はっきりとした理由は誰にも分からないとしています。 この報道に対し、様々な反応が寄せられていました。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「一体どうなってるんだ

今回は海外のネット上で大反響を呼んでいる1枚の写真からで、 自宅療養中の外国人に日本政府から支給された、 大量の食糧が写し出されています。 世界最大級のソーシャルメディアの1つである「LADbible」は、 「多くの国では、陽性となり自宅療養となった場合は、 ほとんどの場合自分でどうにかしなければならない」と指摘。 その事から、世界のネットユーザーに「衝撃を与えた」と伝えています。 なお写真の投稿者さんは、 「日本はG7で最もワクチン接種率が高い国であり、 知り合いで陽性者になった人が少ない」事もあり、 これが一般的であるかどうかは分からないともしています。 オリジナルの投稿には1日で4000を超えるコメントがあり、 外国人から驚きと羨望の声が殺到しています。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「日本はどうなってんだ」 日本で緊急治療を受けた米国人の医療費に驚愕の声 翻訳元■■

現在日本を含め、世界中で急速に感染が拡大しているオミクロン株。 世界中の政府や専門家などが、自身や身の回りの人々を守る為に、 新型コロナワクチンの接種を強く推奨しています。 日本の厚生労働省もそのスタンスは同じで、 「発症予防効果などワクチン接種のメリットが、 副反応などのデメリットよりも大きいことを確認して、 皆さまに接種をお勧めしています。」 と公式ホームページに掲載しています。 そして現在、その後に続く文面が、 ワクチンの実質義務化が進みつつある欧米で大反響を呼んでいます。 「しかしながら、接種は強制ではなく、 あくまでご本人の意思に基づき接種を受けていただくものです。 接種を望まない方に接種を強制することはありません。 また、受ける方の同意なく、接種が行われることはありません。 職場や周りの方などに接種を強制したり、 接種を受けていない人に差別的な扱いをすることのないよう、 皆さま

今回は、アメリカの公共ラジオ局NPRが本日投稿した、 「日本の劇的な陽性者数の減少の謎」と題された記事から。 早速ですが以下が要点になります。 「日本では今年の夏以降、陽性者の数が大幅に減少している。 そして研究者たちはその理由を明らかにしようとしている。 一説には、積極的なマスク着用が違いを生んだとされているが、 その他の説も調査されているところだ。 あまりにも劇的と言える好転に、専門家は説明に苦慮している。 陽性者の数はピーク時から99％減少したのだ。 埼玉医科大学病院の岡秀昭氏は、 『多くの国民と施設が感染対策を講じた事に加え、 医療関係者の努力と国民の理解があった事で、 ワクチン接種が加速したためだと考えている』と語った。 また国立国際医療研究センターの大曲貴夫氏は、 『東京オリンピックが当時の菅政権に、 ワクチンを加速させる政治的動機を与えた』としている。 今年の初めには他の先進

日本政府は、「オミクロン株」の感染が広がりを見せている事から、 先月30日の時点で既に外国人の新規入国を原則停止したほか、 一日当たりの入国者数の上限を引き下げるなどの対策を行いました。 さらに1日には、一時国内の全航空会社に対して、 日本に到着する原則全ての国際線の新規予約を、 12月末まで止めるよう要請するなど、 （日本人の帰国は需要動向を見極めながらの対応に変更） 人権に配慮しながら出来る限りの水際対策を行っている訳ですが、 WHOで緊急事態対応を統括するマイク・ライアン氏は、 日本の措置について「疫学的に原則が理解困難」と指摘。 「ウイルスは国籍や滞在許可証を見るわけではなく、 公衆衛生上の観点からも論理的とは言えない」と批判しています。 しかし実際に入国制限を受ける多くの外国人からはなおも、 日本の対応は適切なものだとして、称賛の声が送られています。 寄せられた反応をまとめました

菅総理は3日午前の自民党役員会において、 今月に予定されている党総裁選に立候補しない事を表明。 総理大臣も退任する事になりました。 自民党総裁選挙は今月17日に告示され、 29日投開票の日程で予定どおり行われる見通しで、 すでに岸田前政調会長が立候補を表明し、 高市前総務大臣や河野規制改革担当大臣などが、 立候補への意欲を示しています。 菅政権はワクチンの迅速な確保、携帯料金の値下げ、 後期高齢者の保険料負担の引き上げ、 不妊治療の保険適用、デジタル庁の創設など、 この1年で未来を見据えた政策を実行してきましたが、 世論調査では新型コロナ対応などに支持が集まる事がなく、 内閣支持率の低下傾向が続いていました。 英「フィナンシャルタイムズ」や米公共ラジオ局「NPR」、 米「ブルームバーグ」など複数の海外メディアが、 「コロナ対策の失敗」が退陣に大きく影響したと伝えているのですが、 多くの外国

第二次世界大戦で就役した潜水艦の中で、 最大を誇った旧日本軍の伊四百型潜水艦（伊400）。 特殊攻撃機「晴嵐」3機を搭載出来た潜水空母で、 地球1周半にも及ぶ航続距離を持っていました。 全潜航深度は100メートル。連続行動時間は約4ヶ月。 わずか1分ほどで水中に潜る事が可能だったそうです。 当時潜水艦の主な任務は偵察や魚雷攻撃だった中で、 伊四百型の元々の建造目的はアメリカ本土の攻撃。 南米大陸南端を通過して米東海岸まで進出し、 直接アメリカの都市を攻撃する事を念頭に置いていました。 潜水艦の役割を大きく変えた伊四百型潜水艦でしたが、 就航した3隻はいずれも、大きな戦果を挙げる事なく終戦。 伊四百と伊四百一は内地へ帰投する途中米軍に拿捕・接収され、 ソ連に技術を盗まれる事を恐れた米軍により、海没処分となりました。 この伊四百型潜水艦を、世界のデザインや技術の情報を提供する、 YouTube

日本が台湾に無償提供する新型コロナワクチン、 124万回分を載せた航空機が4日午後、台湾北部の空港に到着しました。 日本政府は、今回の台湾へのワクチン支援を、 「東日本大震災に対する支援への返礼」と位置付けています。 日本は今後も複数回に分けて台湾にワクチンを提供する予定なのですが、 産経新聞が昨日に第一報を報じた時点では、 その点についてはまだ言及されていなかった事もあり、 ヤフーニュースなどには「124万回分では少ない」と言う声が殺到し、 最も多いものでは、5万回以上の「いいね」も寄せられていました。 そういった日本人の反応を現地の複数の大手メディアが報じており、 台湾人からは感謝と感動の声が殺到しています。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「ありがとう、日本」エーゲ海で８００人の難民を救った日本人の歴史秘話が話題 翻訳元■■■ ■　本当に感激してる( ´•̥̥̥ω•̥̥

トルコ西部イズミル県沖のエーゲ海で30日に発生した地震で、 大きな被害を受けたイズミル県では、約20のビルが倒壊。 現在も救助隊による捜索活動が続いていますが、 少なくとも60人以上の被災者の方々が、 瓦礫の下に閉じ込められていると見られています。 この痛ましい被害を受け、トルコ公正発展党の副党首の1人で、 前政権では環境都市計画大臣も務めたメフメット・オズハセキ氏は、 「日本で地震が起きた時、人々はベッドの上で熟睡しているが、 なぜトルコでは人々が被害を受けてしまうのだろうか」と、 日本とトルコの建物の耐震性、あるいや技術の差を嘆いています。 オズハセキ氏の発言は大手メディアでも取り上げられ、大きな話題に。 現地から様々な反応が寄せられていましたので、ご紹介します。 中国「これだから日本は恐ろしい」 北海道地震　被害状況に中国人から驚きの声 翻訳元■■■■■ ■　日本の政府は欠陥だらけの