アイオワ大学図書館の「60秒チュートリアル動画」シリーズ
米国のアイオワ大学図書館が、図書館ツアーに始まり、各種データベースの検索、ILL・ドキュメントデリバリーサービスの申し込み、参考文献表記方法やパーマネントURLのコピー方法などに至るまで、図書館のさまざまなサービスの利用方法を60秒の動画で紹介するチュートリアル・シリーズを作成・公開しています。 60 Second Tutorials – The University of Iowa Libraries http://www.lib.uiowa.edu/help/tutorials/videos.html February 14, 2009付けPeter Scott’s Library Blogの記事 http://xrefer.blogspot.com/2009/02/60-second-tutorials-available-online.html
CA1756 – 大学図書館とライティング教育支援 / 赤井規晃
CA1767 – 動向レビュー：『RDA』：図書館をセマンティック・ウェブに適したものに / バーバラ B. ティレット 大学図書館とライティング教育支援 1. はじめに 近年、わが国の大学図書館では学部学生に対するライティング教育支援の取り組みが盛んである。講習会(1)やライティング指導に特化した対面サービスの導入(2)といった形で実施されているほか、ライティング教育に関するセミナーやワークショップが開催されており(3)、大学図書館というコミュニティ内での関心の高さがうかがえる。 このような大学図書館のアプローチは、大学における学習・教育のあり方の変化に誘発されたものではないかと考える。特に大きな影響を与えたのは、ラーニング・コモンズを受容する過程において、米国の大学図書館におけるライティング・センターの設置事例が紹介されたことであろう(4)。さらには、大学図書館がライティング教育支援
文献管理ツールMendeleyの機関向けプラン“Mendeley Institutional Edition”が登場
2012年1月12日、無料の文献管理ツール“Mendeley”を提供しているMendeley社が、英国の学術雑誌代理店大手のSwets社と提携して、その機関向けプランである“Mendeley Institutional Edition”をリリースしたと発表しました。Mendeley Institutional Editionでは、雑誌タイトルリストをアップロードする機能、リンクリゾルバとの連携機能、教員が学生に教材（course packs）を提供する機能、構成員のプロフィールや活動状況を閲覧する機能、構成員の業績を一覧できるページを作成する機能、それぞれの雑誌が何人に利用されているかを表示する機能、機関内で行われている研究の傾向を調べる機能等の諸機能が提供されるとのことです。現在、無料デモの申し込みが受け付けらているようです。 Mendeley Institutional Edition
インタラクティブな図書館オリエンテーション動画（米国）
インタラクティブな図書館オリエンテーション動画、データベースの利用方法を紹介するポッドキャスト／動画、読書プログラムを案内するブログなど、Web 2.0のツールを利用して図書館案内を作成している米国のフェアフィールド大学DiMenna-Nyselius図書館が、コネチカット州図書館協会の“first-ever Innovation Award（史上初のイノベーション賞）”を受賞したとLibrary Journal誌が報じています。このうち、図書館オリエンテーション動画“Fairfield Beach: The Library” は、大学のメディアセンターと協同で、テレビのメロドラマのパロディー風に作成されています。「図書館に行く／家で勉強する」といった形で登場人物の行動を選択し、選択内容に応じた動画を見るようになっています。図書館で映画を見る、マイクロフィルムを使う、コーヒーを飲む、レファ
E1041 – ドイツスタディツアー報告 ― 連携と革新
ドイツスタディツアー報告 ― 連携と革新 2009年11月22日から11月29日まで，ゲーテ・インスティトゥート（ドイツ文化センター）の主催により，日本とドイツの大学・研究所の図書館員が情報交換を行う，スタディツアーが開催された。日本から，国立情報学研究所（NII），科学技術振興機構（JST），物質・材料研究機構（NIMS），放射線医学総合研究所（NIRS），宇宙航空研究開発機構（JAXA），北海道大学，東北大学，一橋大学，筑波大学，京都大学，九州大学の12名の職員が参加し，ドイツ国立図書館，ゲッティンゲン大学図書館，技術情報図書館，バイエルン州立図書館，マックスプランク電子図書館の5機関を訪問した。主に， オープンアクセス，リポジトリ，電子化，デジタルアーカイブ等について，日独合計約50本のプレゼンテーションが5日間で行われ，活発な意見交換がなされた。本稿では，紙幅の許す範囲でこのツアー
国際数学連合、学術文献の引用を統計学的に分析したレポートを発表
国際数学連合（IMU）が応用数理国際会議（ICIAM）、数理統計研究所（IMS）と合同で、学術文献の引用を統計学的に分析したレポート“Citation Statistics”を発表しています。これは、インパクトファクターやh指数など、引用を用いて論文の質を評価する試みの有効性について、十分に理解・研究されていないとして作成されたものです。レポートは数式を使わず、平易な言葉で、引用分析の実効性・限界について説明しています。 Citation Statistics http://www.mathunion.org/Publications/Report/CitationStatistics International Mathematical Union announces Citation Statistics report Numbers with a number of problems
日本数学会等、学術文献の引用に関する国際数学連合のレポートを日本語訳
国際数学連合（IMU）が応用数理国際会議（ICIAM）、数理統計研究所（IMS）と合同で、学術文献の引用を統計学的に分析したレポート“Citation Statistics”の日本語訳を、日本数学会・日本学術会議数理科学委員会が作成し、『数学通信』誌および日本数学会のウェブサイトで公開しています。 IMU-ICIAM-IMS 報告 Citation Statistics http://mathsoc.jp/IMU/CitationStatisticsJp20080930.pdf 日本数学会(MSJ)・IMUからの情報 http://mathsoc.jp/IMU/ 参考： 国際数学連合、学術文献の引用を統計学的に分析したレポートを発表 http://current.ndl.go.jp/node/8038 E834 – 紀要電子化の周辺には，どんな世界が広がっているか？＜報告＞ http://
3. 図書館における教育・リテラシーサービスの位置づけ
PDF版はこちら 京都ノートルダム女子大学 人間文化学科・人間文化研究科 岩崎 れい（いわさき れい） はじめに 図書館における教育・リテラシーサービスは、館種による相違と目的による相違の両方の側面からとらえることができる。本稿では、米国図書館における教育・情報リテラシーサービスに関する1990年代以降の日本国内の研究動向を概観した。 (1) 利用（者）教育から情報リテラシーの育成へ 1990年代に入るまで、このサービスは主に利用者教育または利用教育の一環として位置づけられることが多かった。1980年代の半ばごろから、図書館内の利用教育にとどまらず、1970年代に概念が生まれたとされる情報リテラシーの育成と結びつけて論じられることが増えてくる。その背景として、1983年に米国連邦教育省が出した報告書Nation at Risk(1)に対して出されたALAの答申があり、情報リテラシー概念が
徳島大学がSalesforce社の企業内SNS“Chatter”を導入へ 図書館システムとの連携も予定 | カレントアウェアネス・ポータル
徳島大学が、2012年3月から、Salesforce社の提供する企業内ソーシャルネットワークサービス“Chatter”を導入するそうです。同大学では、Chatterを全学のポータルサービスとし、教務システムや図書館システム等との連携も予定されているそうです。具体的な利用シーンとして、学生・教職員が、PCやスマートフォン等からChatterにアクセスして、授業に関する情報や本の返却といった図書館利用に関する情報をフォローできると紹介されています。 徳島大学のソーシャルエンタープライズを推進 全11,000名の学生および教職員のコラボレーション（Salesforce 2011/12/6付けプレスリリース） http://www.salesforce.com/jp/company/news-press/press-releases/2011/12/111206.jsp Salesforce Ch
No.5 図書館職員を対象とする研修の国内状況調査
情報通信技術の急激な発展及び経済社会構造の変化に伴い、図書館及び図書館職員は、その変化に対応した、より高度なサービス・機能の提供を求められている。社会からの要請と図書館あるいは図書館職員からの需要の高まりを背景として、近年、中堅以上の図書館職員を対象とした研修の充実が図られている。本書は、今後の国立国会図書館の対外研修事業の方針を策定する基礎資料とするため、国内の主要な図書館関係団体・機関が主催する図書館職員への研修事業（7例）を対象として平成16年度に実施した文献調査及びヒアリング調査の結果をまとめたものである。 本書では、第1章で調査の方法や調査対象の選定について概説し、第2章では、調査を行った7団体について、研修事業の目的・背景・実施体制、研修カリキュラムの実態及び変遷、研修事業の評価、今後の展開を中心に調査結果を報告している。最後に第3章では、調査結果をふまえ、図書館職員を対象とす
E708 – 学術機関リポジトリの課題と次なる戦略は？＜報告＞
学術機関リポジトリの課題と次なる戦略は？＜報告＞ 国立情報学研究所（NII）による「学術機関リポジトリ構築連携支援事業」（E654参照）により，日本でもすでに60以上の大学・研究機関で学術機関リポジトリ（IR）が開設されている。一方，IRの構築・導入から，教育研究成果の確実な収集・発信と効果的な利用へと，IRの活動は新たな段階を迎えている（CA1628参照）。このような状況下におけるIRのコンテンツ利用について，コンテンツ作成者・利用者双方の立場から意見交換を行うシンポジウム「大学のたわわな果実がどれほど甘く熟しているのかをじっくり味わうには：機関リポジトリによる教育研究成果の発信と効果的利用」が，京都大学図書館機構公開事業として，2007年10月24日に開催された。 まず文部科学省研究振興局情報研究推進専門官の膝舘俊広氏と，名古屋大学附属図書館長の伊藤義人氏による講演が行われた。 膝舘氏
CA1761 – 研究文献レビュー：学術情報流通政策と大学図書館 / 小西和信
学術情報流通政策と大学図書館 はじめに 本稿では、21世紀最初の10年間における大学図書館をめぐる学術情報流通政策および施策等に関する政府・文部科学省・国立大学図書館協会・国立情報学研究所（NII）等の政策文書やそれらについての主要な研究等をレビューする。なお、ここではもっぱら大学図書館における学術情報流通を取扱うので、竹内(1)の指摘を踏まえ、「学術情報流通政策」と「学術情報政策」を特に区別することなく使用する。あわせて、「大学図書館政策」についても同様とし、多くの場合単に「政策」と略記する。 この10年間における「政策」関連文献は、1990年代における学術情報流通関係文献を扱った北ら(2)の文献レビュー（260件）や、その作業を引き継ぐ呑海(3)の2001年から2009年までの269件の文献レビュー、更には2007年9月時点で「最新3年程度」の範囲で、学術情報流通と大学図書館の学術情
研究図書館の業務フロー変革事例集
米国の図書館情報資源振興財団（CLIR）が、デジタル環境に対応して業務フローを変革した6つの研究図書館の事例（どのようなプロセスで、どのように変革したのか？）を集めた事例集を刊行しています。取り上げられている業務は、資料整理、レファレンス・情報サービス、利用者サービス、コンソーシアムにおけるデジタル資源の管理などです。 Library Workflow Redesign: Six Case Studies – CLIR http://clir.org/pubs/abstract/pub139abst.html January 26, 2007付けResourceShelfの記事 http://www.resourceshelf.com/2007/01/26/ new-report-library-workflow-redesign-six-case-studies/
CA1466 – 動向レビュー：過去を未来へ−ニコルソン・ベイカーの願い− / 薬師院はるみ
過去を未来へ−ニコルソン・ベイカーの願い− 1 図書館の行方：情報化の光と影 情報化社会なるものの到来が語られ始めてすでに久しく，図書館の世界でも，随所でその影響が認められるようになってきた。図書館もまた，新しい情報技術や機器を導入し，情報提供機能を拡充させていくことで，情報化社会における自らの利用価値や存在意義を高めていこうとしているのである。 ところが，こうした図書館の姿勢に対しては，賛辞ばかりが寄せられてきたというわけでもない。中でも，アメリカの作家ニコルソン・ベイカー(Nicholson Baker)による一連の抗議活動は，同国の図書館内外に反響を呼び起こし，最近ではイギリス等にまでその余波が及んでいる（CA1436参照）。ベイカーは，急速にハイテク化を進めつつある今日の図書館に対し，強い警告を発しているのである。 この警告を、図書館の課題や発展を考えるための手がかりとしてのみ理解
CA783 – 図書館とペーパーバック / 林雅樹
図書館とペーパーバックほとんどの公共図書館に文庫本コーナーが見られるようになったが，米国でも大多数の公共図書館がペーパーバックを蔵書に加え閲覧に供している。 Library Journal誌が米国内の公共図書館1,000館に対して行ったアンケートによれば，回答を寄せた館の95％がペーパーバックを所蔵しており，平均すると予算の17％をペーパーバックの購入に充てている。別の統計によれば，1989年度に米国の図書館は6400万ドルをペーパーバックに費やし，いまや公共図書館の購入資料の4分の1がペーパーバックであるという。 米国でも図書館予算は厳しい状況にあり，単価の安いペーパーバックは有り難い存在であるが，必ずしも経済的要因だけで，図書館にペーパーバックが流入している訳ではない。LJ誌アンケートからは，図書館員が利用者の要求を尊重した結果なのだということが見てとれる。結局の所は，出版文化における
CA731 – 政府出版物に中性紙使用――米国で法制化―― / 富田美樹子
政府出版物に中性紙使用−米国で法制化−1990年10月12日，米国では永久保存の価値を有する連邦政府出版物に，中性紙（acid-free permanent papers）を使用すべきであるという法律が発効した（Public Law 101-423）。この法律には，出版物に中性紙使用を明記すべきであるという条項も含まれている。 これに先立つ'90年4月には，米下院歳出委員会に対して，政府印刷局（GPO）と印刷合同委員会（JCP）から，政府出版物への中性紙使用に関する報告書と行動計画が提出されている。この調査は，近年の酸性紙による本の崩壊を防止するために支払われている莫大な保存のコストと，価格的に競争力をつけてきた中性紙の有用性とに鑑みて実施されたものであるが，背景には，政府出版物が図書館の研究調査や蔵書構成において重要な役割を占めているという認識がある。この重要な情報源に対する将来の利用を
MLA連携 | カレントアウェアネス・ポータル
信州 知の連携フォーラム、ミッションステートメント「地域資源の価値共有による地域創生を目指して～過去・現在を未来へと架橋するために「信州 知の連携フォーラム」が目指す姿～」を公開 2024年2月1日付けで、信州 知の連携フォーラムが、ミッションステートメント「地域資源の価値共有による地域創生を目指して～過去・現在を未来へと架橋するために「信州 知の連携フォーラム」が目指す姿～」を公開しています。 2016年のフォーラム発足からこれまでの議論と活動の成果を踏まえた、新たなミッションを提示するものです。 ステートメントの中では、「地域資源の価値共有による地域創生」を目指してフォーラムが取り組むこととして、フォーラムを構成する信州大学附属図書館...
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
DOI、著者ID、SWORDプロトコル…… 数学・物理学系プレプリントサーバ“arXiv”の最近の動向（JCDL2011発表資料より）
チェコデジタル数学図書館
“apachesolr_search/酸性紙” の検索結果 | カレントアウェアネス・ポータル