炒飯 @fried_rice_rk 呼ばれた気がした.自分の場合説明にすらなっていないのかもしれないが.RT @next49: 研究室に平べったい説明しかできない学生が4名ほどいる。 2011-02-05 00:06:19
![風の谷の卒業論文・修士論文](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/c99a78c3de7bb34697e3664aea5c1f74c74288d9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2Fbb7b7543f2bf9a53a143ba8f40a008b0-1200x630.png)
中国では「コスプレ」に政府から補助金が出ます 前回の書籍化についての記事では温かいコメントやツンデレなコメントをありがとうございます。 さて、お陰で気合も入りましたし、今回は年末年始に日本に来た中国オタクのツワモノから教えてもらった、最近の中国コスプレ事情についてちょっと書かせていただきます。 ※広州市の有名コスプレサークル「美萌」。 ※写真は中国新聞網の報道。 現在中国ではコスプレがそのまんま「cosplay」と言われたり、「角色粉演」(この単語にはRPGという意味もあります)と言われたりしてかなり知られているのですが、日本のコスプレとはちょっと異なる部分も出てきています。 *当記事は1月12日付ブログ「「日中文化交流」と書いてオタ活動と読む」の許可を得て転載したものです。 日中のコスプレの違い 中国におけるコスプレは大まかに言えば2種類あります。一つが日本でもおなじみの(コミケの広場で
【カイロ支局】ロイター通信によると、ムバラク大統領の退陣をめぐり、騒乱が続くエジプトの北部アリーシュ近郊で、イスラエル向けに敷設された天然ガス・パイプラインが爆発した。5日、エジプト国営テレビが報じた。爆破テロの可能性もあるという。詳細な被害状況は不明。
「小沢一郎の記者会見に行ってみない?」ふかみん発行人から電話を受けたのは、会見当日の午後。「僕は今日、行けないんで行ってきてください」と言うので、とりあえず行ってみることにしました。今回の会見は、ジャーナリストの上杉隆氏が代表を務める、日本自由報道記者クラブ協会(略称:自由報道協会)が開催するものだとのこと。 記者クラブが情報を独占する現状に異を唱え、記者会見をだれでも参加できるようにオープン化しようとしている人たちがいるということは、ふかみん発行人のインタビュー記事などで知ってはいるものの、筆者は“記者会見オープン化”の意味や意義について、特に考えたことはありませんでした。記者会見オープン化に特に思い入れのない筆者が見た小沢一郎衆議院議員の会見とは……。 記者会見の会場は直前まで知らされておらず、主催の自由報道協会がコンタクトできる人間だけに連絡があった模様。「あれ?これって既にオープン
電子書籍「AiRtwo」に掲載されている、赤松健さんと桜坂洋さんの対談の一部を公開。絶版や版面権、編集権について、作家の視点で語る。 作家は一次産業という本来の姿に立ち返る 赤松健×桜坂洋 iPhone/iPad向け電子書籍「AiRtwo」(エアツー)に掲載されている、漫画家・赤松健さんと小説家・桜坂洋さんの対談「作家は一次産業という本来の姿に立ち返る 赤松健×桜坂洋」の一部を、特別編集版として公開します。AiRtwoのダウンロードはこちら。 中編:「萌えやツンデレを輸出すべし」――パロ同人誌を合法化、国際化するにはへ→ 後編:「作者がもうからないと未来につながらない」へ→ 著作権、版面権、編集権 桜坂 赤松さんはJコミという会社を立ち上げた。そして新しい構造の実地検証として「絶版扱いになっている作品の広告つき電子書籍化。しかも無料配布」という試みを、マンガの連載を続けながらやっていらっし
いくら「やることは同じ」とはいえ、そこはやはり世界各地で大きな差が出てくるのが、“性”にまつわるお話し。世界各国を見渡せば、色々と面白いデータが存在する。 コンドームメーカー「デュレックス」の調査(2007年)で、セックスの「回数」「頻度」「重要度」の3項目でいずれも1位に輝いた国がギリシャ。日本人の年間平均回数48回に対し、ギリシャは164回と4倍近くを誇り、残りの2項目でも1位に輝いた。なお、ブラジルは各項目で2位、2位、3位と上位を占めた。 また、下着メーカーのTriumphの調査によると、欧州主要10か国のうち、Dカップ以上の女性が最も多いのがイギリス(57%)、2位がデンマーク(50%)、3位がオランダ36%、4位がフランス(26%)だった。イタリアは7割弱がBカップで、バストが最も小さい国となった。 アメリカにはセックスに関する風変わりな法律が存在する。米・オレゴン州には
チュニジア政変の発端は、野菜などを売っていた青年が当局に販売を禁じられたことに抗議して焼身自殺をしたことだった〔AFPBB News〕 チュニジアの露天で野菜や果物を売っていた青年の逮捕が連鎖反応を呼び起こし、今やエジプト政府を転覆させかねない運動に至るまで、たった6週間しかかからなかった。 専制政治への反乱がアラブ世界に広がっていく様子を見るのは、刺激的であり、励みにもなる。その一方で、世界の主要大国は強い警戒心を抱いている。思惑は様々だが、どの国も現状維持が好ましいと思っているからだ。 米国が不安を覚えていることは明らかで、既に散々指摘されている。世界唯一の超大国であり、エジプトのホスニ・ムバラク大統領にとっては国外最大のスポンサーでもある米国には誰もが注目するところだ。しかし、エジプトの混乱は欧州ばかりか中国の指導者層にとってさえも心配の種になるだろう。 老いゆく欧州の不安 欧州の人
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