次期iPhoneとMacのうわさ、iPhone Xがスタンダードになるか--Appleニュース一気読み
次期iPhoneとMacのうわさ、iPhone Xがスタンダードになるか--Appleニュース一気読み 8月21日～8月27日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。 まもなく9月になろうとしているが、Apple界隈では次のiPhoneに関する話題が高まっている最中だ。2017年と同様に、2018年のiPhoneの新モデルは3つ登場するとみられている。 1つはiPhone Xを踏襲した5.8インチ有機ELディスプレイモデル、2つめは6.5インチ有機ELディスプレイを備えた大型モデル、そして3つめは価格を抑えた6.1インチ液晶ディスプレイモデルになるとみられている。 いずれも、iPhone Xで用いられた「ノッチ」という画面上部の切り欠きを備え、そこにTrueDepthカメラを内蔵し、3D顔認証による高いセキュリティを備えるデバイス
「ヤフオク!」で匿名配送が開始--ヤマト運輸と連携
ヤフーは8月27日、ネットオークション・フリマアプリ「ヤフオク!」においてヤマト運輸と連携し、出品者・落札者ともに互いの住所や名前などの情報を知らせずに商品を配送できる機能「匿名配送」を「ヤフネコ!パック」で提供開始した。 ヤマト運輸とヤフオク!のシステム連携により、ヤマト運輸の配送サービス（「ネコポス」「宅急便コンパクト」「宅急便」）を宛名書きなしで利用できる。匿名配送は、出品者が配送方法として「ヤフネコ!パック（ネコポス、宅急便コンパクト、宅急便）」を選択することで利用できる。 商品の落札後、落札者は取引ナビで届け先を指定。この際、落札者の情報は出品者の取引ナビに表示されず、また、出品者の情報は落札者の取引ナビには表示されない。落札者の支払い完了後、出品者は取引ナビで2次元コードを発行、全国のファミリーマート、サークルK・サンクス、ヤマト運輸の営業所で匿名配送の送り状を発行し、発送手続
多数のInstagramユーザーがハッキング被害を報告--メアド変えられTwitterで悲鳴
Instagramで勝手にログアウトされて個人情報を変更されるという、同じハッキングの被害に遭ったと報告するユーザーの数が増加している。 Mashableによると、8月に入ってから数百人ものユーザーがハッキング被害を報告しており、その攻撃には類似性が見られるという。 被害に遭ったユーザーらは、勝手にログアウトされ、ハンドル名やプロフィール画像が（多くの場合はDisneyやPixarのキャラクターに）変更され、プロフィールが削除されたと訴えている。パスワードをリセットしようとすると、アカウントが.ru（ロシアのドメイン）の新しいメールアドレスにリンクされていたという。 Mashableが話を聞いたユーザーのほとんどが、二要素認証を有効にしていなかったが、ある1人のユーザーは、（有効にしていたのに）無効にされてアカウントがハッキングされたと述べた。 ハッカーらは、写真を投稿したり古い写真を削除
USEN-NEXT宇野氏が社長業30年で取り組む働き方改革--目黒の新オフィスを公開
USEN-NEXT HOLDINGSは、7月にオフィスを移転。分散していたグループ企業9社を集約した。新オフィスはビルの9～13階の5フロアを使用。社内には、USEN-NEXT HOLDINGSが提案する、店舗やホテル、クリニックなどで活用されている運営システムを体験できるショールームラウンジから、無人コンビニまでを備える。約1300人勤務する、新オフィスの中を写真で紹介する。 グリーンが多く置かれているのも新オフィスの特徴の1つ。すべて生木で水やりも自動化されているという。 2017年に経営統合したUSEN-NEXT HOLDINGSが、新たな指標を示した。「大きな目指すべき山は売上高1兆円超、営業利益1000億円超。2018年8月期の決算では、売上高が1440億円、営業利益が92億円程度。実力値に比べ、高い目標だが、十分に実現性を持っていると自負している」と、USEN-NEXT HOL
「Ginza Sony Park」オープン--50年の歴史と同居する銀座最新スポット
2017年3月に幕を閉じた「銀座ソニービル」が「Ginza Sony Park」として8月9日に再始動した。ソニーのショールームビルとしての役割を果たしたソニービルから一転、今度は街に開かれた施設として、誰でも自由に出入りできる公園になる。 ビルが立ち並ぶ銀座の街では目を引く、地上1階、地下5階のフロア構成。2022年に新ソニービルを竣工するまでの間の2年間を「あえて新しいビルを建てないという選択」（ソニー企業 代表取締役社長・チーフブランディングオフィサーの永野大輔氏）をしたのは、「人がやらないことをやる会社のDNAを持つソニーらしい形だと思った」からだという。 ビル内には、こうした思いに賛同したパートナー企業が出店しているが、「余白」の部分も多く盛り込み、イベントやアクティビティを開催する予定だという。 銀座に出現した新たな公園、Ginza Sony Parkを写真で紹介する。
「iPhone」、完全なワイヤレス化目指す動き？--「AirPower」は9月にリリースか
「iPhone」のイヤホンジャックは「iPhone 7」で廃止された。「Lightning」ポートもなくなる可能性があるのだろうか。 Appleは、「iPhone X」でLightningを含むポートなどの廃止を検討していた可能性があるようだ。Bloombergが「同社の取り組みに詳しい匿名情報筋ら」の話として報じている。AppleがLightningポートをなくしてUSB-Cを採用する意向だとの憶測はこれまでにもあったが、Appleの最終的な狙いは、すべてのポートを完全に取り払うことなのかもしれない。 Bloombergの記事は、Appleのワイヤレス充電器「AirPower」の問題に関するものだ。AirPowerについては、9月より前、または9月のリリースを計画していると報じている。さらに、将来のワイヤレスに対するAppleのビジョンについても少し詳しく記している。 Appleの取り組
VAIOのノートPC、1.9GHz帯LTE（sXGP）に対応--「VAIO S13」「VAIO Pro PG」で
VAIOは6月18日、ノートPC「VAIO S13」と「VAIO Pro PG」で搭載しているLTEモジュールで、周波数免許不要で使用できる1.9GHz帯LTE（sXGP）に対応すると発表した。電波法と電気通信事業法が定める認定を取得したことによるもの。 同通信方式は、2017年10月1日に効力を発した電波法改正より、総務省が周波数免許不要でLTEを使用できる周波数を解放した。 2017年9月発売モデルのノートPCに幅広い周波数帯に対応するLTEモジュールを選定しており、今回の認定につながったという。認定においては、モジュールメーカーであるTelit Wireless Solutionが協力している。 同通信方式をWi-Fiの代替として無線ネットワーク構築に利用することで、LTE技術によるセキュアで高品質な通信、カバーエリアの広い基地局を生かした低コストな広域ネットワークが実現できる。 な
サムスン、新プロセッサやペンを備える「Chromebook Plus（V2）」を発表
サムスンが新たな2-in-1コンバーチブル「Chromebook Plus（V2）」を発表した。 調査会社NPDによると、サムスンはハイエンドのChromebook市場のリーダーであり、アップデートされた同社のChromebook Plusを見ると、その理由は明白だという。Chromebookに500ドル（約5万5000円）を費やすことに抵抗を感じる人もいるかもしれないが、サムスンは低価格のデバイスでは得られない優れた設計と製造品質、機能によって、Chromebook Plusを価値のある製品に仕上げている。 新しいプロセッサ「Intel Celeron Processor 3965Y」はバッテリ持続時間に全く影響しないようだ。実際、米CNETのストリーミング動画テストでChromebook Plus（V2）のバッテリは9時間33分持続し、2017年の「Chromebook Pro」を上回
配車サービスのLyft、自転車シェアリングのMotivate買収で合意の可能性
（米国に住んでいても）Motivateを知らない人は多いだろうが、「Ford GoBike」や「Citi Bike」の自転車シェアリングと聞いてピンとくる人もいるのではないだろうか。配車サービスのLyftがまもなく、Motivateの運営する自転車シェアリングのネットワークを所有することになるかもしれない。都市部での移動手段として電気スクーター事業を手がける新興企業やUberに対抗する狙いだ。 Lyftが自転車シェアリングのMotivateを買収することに合意したと、The Informationが報じている。買収金額は2億5000万ドル（約270億円）以上になる見込みで、両社は契約条件に合意しているものの、契約自体はまだ締結されていないという。MotivateはFord GoBikeやCiti Bike以外にも「Capital Bikeshare」「CoGo」「Divvy 」「Blue
PCをクラッシュさせる音響攻撃「ブルーノート」--スピーカから音を流すだけで
セキュリティ企業のESETは、ハードディスク搭載PCをクラッシュさせる音響攻撃「ブルーノート」に関して注意を呼びかけた。PCのスピーカやPCの近くに置かれたスピーカからある種の音を流すだけで、PCを使用不能な状態に陥れられるという。なお、攻撃を受けるのはハードディスクなので、SSDのみを搭載しているPCはクラッシュしない。 この攻撃は、ミシガン大学と浙江大学の研究チームがデモンストレーションしたもの。音楽である音程を意味する用語“ブルーノート”と、Windowsのクラッシュ画面“ブルースクリーン”から、ブルーノート攻撃と呼ばれるようだ。 研究チームによると、音の振動でハードディスクの読み書きヘッドとプラッターがそれぞれ振動し、振幅が限界を超えるとハードディスクそのものが損傷したり、ソフトウェアが誤作動したりして、ファイルシステムが破壊されクラッシュやリブートに至るという。攻撃を実行するにあ
サムスン、英国とカナダ、ロシアにAIセンター開設--計5施設で研究者1000人を確保
サムスン電子の研究部門であるSamsung Researchは、英国のケンブリッジ、カナダのトロント、ロシアのモスクワに人工知能（AI）の研究センターを開設すると発表した。韓国のソウル、米国のシリコンバレーに設けた2つの既存施設と合わせ、計5カ所のAIセンターで、2020年までに約1000人の高度なAI研究者を確保する計画。 ケンブリッジのAIセンターは先日オープン済み。トロントとモスクワの施設は今月中に開設する。各センターの主要研究者は以下のとおり。 ケンブリッジ（英国）センター：Microsoftケンブリッジ研究所でディレクターを務めていたAndrew Blake氏 トロント（カナダ）センター：Samsung Research America（SRA）上級バイスプレジデントのLarry Heck氏 モスクワ（ロシア）センター：Dmitry Vetrov氏やVictor Lempitsk
アップル、磁力で物体を浮かばせる技術が特許化--Apple Watchを浮かべて充電？
何かを浮遊させておく、という行為はそれだけで魅力があるらしく、例えばこれまでも、スマートフォンを浮かべて充電する「OvRcharge」、「Apple Watch」を浮かべて充電する「Lift」、空中浮遊するBluetoothスピーカ「PUMP Air」といったガジェットを紹介した。そのほかにも、地球儀「WLY-GLOBE」、月球儀「MOON」、盆栽「Air Bonsai」などユニークなものもあった。 Appleも空中浮遊に関心があるようで、何らかのアイテムを浮かばせる技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間5月22日に「ELECTROMAGNETIC LEVITATOR」（特許番号「US 9,979,259 B2」）として登録された。出願日は2015年8月27日、公開日は2017年3月2日（公開特許番号「US 2017/0063194 A1」）。 この特
「Googleアシスタント」が人間のように電話して店を予約可能に
Googleの最高経営責任者（CEO）であるSundar Pichai氏は2017年のGoogle I/Oで、「AIファースト」の方針を事業に採用すると述べていた。2018年のGoogle I/Oでは、その具体的な内容が明らかになった。 Pichai氏はまず、音声AIの「Googleアシスタント」がさらにインテリジェントで便利になり、これまで以上に豊富な機能を提供するようになると述べた。新機能「Google Duplex」により、Googleアシスタントはユーザーに代わって店舗に電話をかけ、予約を入れることまでできるようになる。まるで人間であるかのように電話の相手と会話を進めることができる。 Google Duplexは、「当社の数年間にわたるすべての投資の集大成だ」とPichai氏は述べた。それには、ディープラーニングやテキスト音声変換などの分野が含まれる。 Googleは、ユーザーの期
セブン銀行、現金受取サービスを開始--口座不要で現金の受け取りが可能に
セブン銀行とセブン-イレブン・ジャパン、セブン・ペイメントサービスは、銀行口座を介さずに現金の受け取りが可能となる「現金受取サービス」の提供を5月7日より開始した。 企業から個人への送金を、銀行口座を介さずにセブン銀行ATMとセブン‐イレブンのレジなどで24時間365日受取ることができるサービス。メールにて送信される番号をセブン銀行ATMに入力することで、紙幣はATMで、1000円未満の硬貨はセブン-イレブンのレジで受け取れる。1000円未満の受け取りは硬貨のほか、nanacoへのチャージ、セブン-イレブン記念財団への募金も選択できる。3社ではこのサービスにより、銀行口座番号を入力する手間の削減や、企業側での銀行口座情報の収集・管理業務の不要化など、企業と個人の双方で利便性が高まるとしている。 セブン銀行の子会社で、今回のサービスを提供するセブン・ペイメントサービスの代表取締役社長・和田哲
中国ZTE、「Android」ライセンスを失う可能性も--米企業からの販売禁止で
この数カ月間、米国市場で苦戦を強いられているZTE。今やその状況は、ミッションインポッシブルに近い様相を帯びつつある。 中国通信機器メーカーZTEがイランに機器を輸出していた問題に関連して、米商務省は米国時間4月17日、米国企業がハードウェアやソフトウェアをZTEに販売することを7年間禁止する措置を発表した。Reutersは今回、ある情報筋の話として、GoogleはZTEに「Android」OSのライセンスを供与できない可能性があると報じている。 記事によると、AlphabetとZTEは禁止措置について話し合っているが、現時点ではまだ何の決断も下されていないという。 GoogleからZTEへの販売が禁止されるのが、具体的にどのAndroidソフトウェアなのかについて、記事には明記されていない。Android OSはオープンソ―スなので、禁止対象になる可能性は低い。禁止されたとしても、ZTE
「クリーンなクラウド」へ--マイクロソフト、315MWの太陽光エネルギーを購入
Microsoftは、バージニア州の2つの太陽光発電プロジェクトから315メガワット（MW）のエネルギーを購入すると発表した。企業による太陽光エネルギー購入としては米国最大だという。 太陽光エネルギーは、ユタ州に拠点を置く再生可能エネルギー企業sPowerが所有し運用する「Pleinmont I」「Pleinmont II」プロジェクトの一環で、2000エーカー（約8平方km）の土地に広がる75万基以上のソーラーパネルで生成される。両プロジェクトの発電量は年間およそ71万5000メガワット時（MWh）だ。 500MWのプロジェクトのうち315MWを購入すれば、2020年初めまでに再生可能エネルギーの割合を60％にするという目標に近づけるとMicrosoftは述べている。直接購入の再生可能エネルギーは合計で約1.2ギガワットになり、「映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』シリーズの主人公マー
シェアサイクル「ofo」の国内展開は和歌山市から--3月28日よりサービス開始
OFO JAPANは3月13日、シェアサイクルプラットフォーム「ofo（オフォ）」の日本初展開として、3月28日より和歌山県和歌山市でサービスを開始すると発表した。 ofoは、2014年に北京で創業。世界21カ国・250都市に拡大し、2億人を超えるユーザーが利用している。スマートフォンアプリとGPS付きのスマートロックを搭載した自転車を活用し、利用可能な自転車の検索、QRコードによる車体のロック解錠、駐輪場所の検索、利用後の支払いなど、全ての操作を専用アプリで完結できる。街中の専用ポート間で自転車の借り出し・返却が可能だ。 和歌山市では、自転車活用のまちづくりとして、「スマートサイクルシティわかやま」計画の実現に向け、経済・観光振興、環境対策、公共交通の利便性向上などを目的にシェアサイクルの導入を推進。シェアサイクルを通して人とコミュニティのつながりをもたらし、官民連携による地域課題の解決
イーロン・マスク氏がSXSWにサプライズ登場、宇宙旅行の力を語る
人工知能（AI）の黙示録がついに私たちに降りかかるとき、それは米SFテレビドラマ「ウエストワールド」のようなものになると思っていいだろう。 そう語ったのは、同番組の共同製作者であるJonathan Nolan氏だ。同氏は米国時間3月10日、このヒット番組をテーマとした、South by Southwest（SXSW）カンファレンスのパネルディスカッションに参加した。 「これがAIの黙示録であり、それほど魅力的で興味をそそるものだったなら幸いだ」とNolan氏は述べた。また、人々はAIが万能にならなければ人間を崩壊させることはできないと思いがちだが、ボットは既にソーシャルメディアユーザーを操作していると指摘した。 そのパネルディスカッションで、AIの話題が出たのはほんの一部だ。Nolan氏に加えて、共同製作者のLisa Joy氏と数人のキャストが参加したそのパネルディスカッションには、Spa
消費者向けと一線を画す東芝のARスマートグラス製品「dynaEdge」
東芝の米国子会社、Toshiba America Information Systemsは米国時間3月12日、「Windows」で利用できる最新スマートグラス製品「dynaEdge AR Smart Glasses」を発表した（日本ではこれに相当する製品が1月に発表されている）。ただし、これは企業が現場作業で利用する製品であり、一般消費者向けではない。また、この実用的な拡張現実（AR）ソリューションは、モバイルプラットフォームで動かすことも単体で動かすこともできず、「Windows 10 Pro」で動作するように設計されている。ミッションクリティカルな現場向けのAR製品は、他の用途のAR製品とは位置づけがまったく異なることを認識させてくれる製品だ。 この製品は米国ではメーカー希望小売価格1899.99ドル（約20万円）で、Windows 10 Proを搭載したクリップ装着式モバイルPC「d
「Windows 10 S」は「Sモード」？--「Home」エディション拡大も計画か
Thurrott.comの記事によると、Microsoftは「Windows 10」のエディション数を拡大する予定だという。 Microsoftは4月以降、現行のローエンドの「Windows 10 Home」エディションを、「Windows 10 Home」「Windows 10 Home in S Mode」「Windows 10 Home Advanced」という3つの異なるエディションに拡大する予定だという。Paul Thurrott氏が、Microsoftの社内文書を実際に確認したとして報じている。 Thurrott氏によると、Home Advancedエディションを搭載する最初のハイエンドPCは5月1日にリリースされる予定だという。 Thurrott.comの追加記事によると、Windows 10 Home AdvancedとWindows 10 Homeの関係は、「Window
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