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こんにちは。隔週でこのメルマガを担当している日経バイオテク副編集長の河野修己です。今週は、国際細胞治療学会(International Society for Cell Therapy=ISCT)取材のため、パリに滞在しています。街中にコンビニが全くない光景は確かに美しいのですが、ビニール傘を売っている店が皆無で、雨予報になると大変です。 先日、TBSラジオの「セッション22」という番組から、「小保方さんの件で批判を受けているが、真意を説明してほしい」という依頼があり、21日の放送に電話でゲスト出演しました。お聞きになった方もいらっしゃるかもしれません。私の伝えたかったことは、「アカデミアとそれ以外で、あの論文における瑕疵の捉え方は全然違う。そこを理解できないと、この問題の性質を理解できない」ということだったのですが、時間が限られるゲスト出演で、一般の方に分かっていただけたかどうか。 さて
エバージーンは、遺伝的特徴からどんな病気になりやすいタイプなのかという傾向とリスクが分かるがん遺伝子解析サービスが、身近な価格で利用できる「ディアジーン」の提供を開始した。 エバージーンは、女性向けの健康情報サイト「ルナルナ」などヘルスケアサービスを提供するエムティーアイが100%出資する子会社。スマートフォンやPC、ウェブを活用した仕組みを取り入れることで、遺伝子解析サービスを手頃な価格で提供する。ユーザーは、ウェブサイトで会員登録して解析キットを購入し、届いた解析キットの採取容器に唾液を少量入れて指定の宅配便で返送。解析終了を知らせるメールが届いたらウェブサイトにアクセスし、個人IDとパスワードでログインしてコードを入力すると結果が閲覧できる。 遺伝子解析のパイオニア、米アフィメトリクス製の解析システムを採用。一度に多くの検体を同時に自動分析する技術で、高精度の遺伝子情報を得る。このシ
私男だけど本当にそう思う。子供の頃に「片思いはいけないこと」って教わってさえいれば、これまでの数々の悲劇は全てなかったはずなのに。あんな目で見られなくても済んだはずなのに。小6で同じクラスだった高見、高校の吹奏楽部のめぐ(一度もこう呼べなかったけど)、大学で英クラが一緒だった朋ちゃん、サークルの後輩のりーさ、前の会社の先輩の吉岡さん、そしてその度に気を遣わされた周りの人達、本当にごめんなさい。俺は片思いしてる自分に酔ってたみたい。本人や周りの迷惑なんて考えずに、恋愛小説の主人公みたく突っ走ってしまった。あの時の吉岡さんの表情は一生忘れられないだろう。サークルでりーさが俺のことを周りに相談しまくってるって聞いた時の、冷や汗が吹き出たあのイヤーな感じも、心から消えることはないだろう。俺のおかげで、あの子は自分の魅力に気づけたかもしれないなんて、あの時本気で思ってしまってた。なんで気づけなかった
安倍政権が女性の活躍を推進していることを受け、国土交通省は、建設業で働く女性を5年間で2倍に増やす方針を固めました。 建設現場などでは、女性労働者が占める割合が全体の2.7%と他の業界に比べて少ないのが現状です。 建設現場で働く女性(30代):「自分には向いてるのかなと思いますね。こんな自分でも、いるとちょっと雰囲気変わるんですよね」 建設現場で働く男性:「やっぱり(雰囲気が)明るくなりますよね。男だけだとカリカリする時もあるんで」 建設など土木関係の仕事をする女性は、業界内で「ドボジョ」とも呼ばれています。国交省は、建設業の人出不足を補うためにも、女性の労働者を5年間で倍増させたい考えです。ただ、現場では、女性用のトイレや更衣室が少ないという問題もあり、こうした作業環境の改善案を夏までに取りまとめる予定です。
パチンコ店などを経営し、4年前に亡くなった東京の在日韓国人の男性が、生前200億円に上る現金をひそかに韓国に持ち出し、韓国の銀行に預金していたことが男性の家族などへの取材で分かりました。 東京国税局は130億円は男性の遺産に当たるとして家族に申告漏れを指摘し、追徴課税しました。 申告漏れを指摘されたのはパチンコ店やサウナなどを経営し、4年前、80歳で亡くなった東京の在日韓国人の男性の家族4人です。家族などによりますと、男性は平成3年ごろ、韓国の銀行の関係者から持ちかけられ、財産を韓国に移すことにし、現金200億円を何度かに分けて飛行機でひそかに韓国まで運んだということです。男性は、200億円を韓国の銀行に預金していましたが、男性が死亡したあと韓国の税務当局は日本に住む家族に対して相続税を課税したということです。 しかし家族は「日本で納税したい」として韓国の税務当局に不服を申し立て、去年、東
「基準引き下げで生存権侵害」生活保護の減額処分取り消し、賠償請求は棄却 鹿児島地裁「厚労相の判断 裁量逸脱や濫用」
楽天が運営するインターネット上の仮想商店街の一部の店舗で、商品の価格を水増ししたうえで大幅に割り引いたようにみせかけて販売していた問題で、会社側は、楽天の社員18人が価格の水増しを店舗側に提案していたことを明らかにしました。 この問題は、楽天が運営するインターネット上の仮想商店街「楽天市場」の一部の店舗で、商品の元の販売価格を、あらかじめ水増ししたうえで、セールなどと称して大幅に割り引いたように見せかけて販売していたものです。 この問題について、楽天は社内に調査委員会を設置して調べた結果、去年までに18人の社員が元の販売価格を水増しするよう、合わせて28の店舗に提案したことを認めたことを明らかにしました。 一方、これまでの調査では組織的な指示があったことを示す事実は確認できなかったとしています。 この問題で楽天は担当の常務執行役員1人と執行役員3人に対し、月額の報酬を6か月間10%カットす
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