Z世代とシニア、上司と部下の板挟みで、40代おじさんは右往左往？
二択の調査結果から見る「40代おじさん」の意識分析の後編（前編はこちら）。2020年に博報堂生活総合研究所が実施した信頼に関する意識調査から、ラブレターよりキス派、母親びいき？などの特徴が浮き彫りになった40代おじさん。後編では世代差が表れたデータを見たところ、上の世代と下の世代との挟まれっぷりが露見。上司のことも部下のことも分かっていないという結果も出て……。 ＜前編はこちら＞ 二択で提示した調査結果を分析する後編は、世代差が表れたデータを追っていきたいと思います。調査対象である20～60代の中で、40代おじさんはちょうど真ん中。そのためか、質問に対する回答も、上の世代と下の世代の中間あたりの数値になる場合も多い結果となりました。 早速、Z世代とシニア世代の間に挟まれるさまを見ていきましょう。男女差が小さく世代差が大きい質問を取り上げるので、40代おじさんだけでなく、40代女性も同様の挟
Twitterのリアルタイム広告が日本で開始 投稿後数十分で広告届く
「Twitter」で特定のキーワードをつぶやいた人に対して、リアルタイムで広告を配信できるサービス「リアルタイムキーワードターゲティング」の国内提供が始まった。電通、電通デジタルがTwitter Japanと共同で開発。既にCTR（クリック率）が10％上がった活用例もある。ニーズが顕在化した瞬間を捉えて広告を配信できるサービスの登場で、よりリアルタイムに顧客の欲求を満たす提案が可能になる。 リアルタイムキーワードターゲティングは、電通が独自開発したTwitter向け広告配信システム「kizuna communication（以下kizuna）」を機能拡張して開発した。同システムはTwitterのツイートデータを収集して解析し、利用者をツイートで分類して広告配信に利用する仕組み。広告主の商品やサービスに関連したキーワードを設定すると、そのキーワードを含むツイートした人を対象に、Twitter
「食べログ」キラーの本命か？ Instagramが地図検索実装へ
Facebook Japan（東京・港）は2021年3月から「Instagram」で、地図から飲食店や美容院などが検索できる機能のテストを始めた。一部の利用者はInstagramの検索機能に「地図」というメニューが追加され、Instagram上の口コミを基に近隣のレストランやカフェなどを探せる。テスト期間を経て、日本の利用者向けに正式提供する。検索機能の強化で、「食べログ」や「Google マップ」といったローカル情報検索サービスの覇権争いに大きな影響を及ぼしそうだ。 Instagramの検索画面の左上に、見慣れない「地図」というメニューが表示されている利用者はいないだろうか。テストを目的に21年3月から、日本と台湾の一部の利用者に提供し始めた新たな検索機能だ。この地図をタップすると、自身が今いる場所の近隣にある飲食店や観光スポットなどを探せる。Instagram上に地図が表示され、周辺の
ウェブ広告を「半減」 出前館はテレビCMでなぜ成功したのか
明確すぎるターゲット層が裏目に出た前作 出前館のCDO（チーフ出前オフィサー）を務めるダウンタウンの浜田雅功が、「スーダラ節」のリズムに合わせて「で、で、出前館、出前がすいすいすい〜♪」と替え歌を軽快に口ずさむのが印象的なCM。配達員のカットも挟みながら、出前商品がすいすいと、さらに熱々の状態で届くことを歌に乗せて訴求する。 2020年7月に放映されて以来、ブランド認知率は右肩上がり。21年1月には放映直後に比べて約22ポイントアップし、79.9％に上った（「LINE Research Platform」を活用した、スマートフォン調査）。CM総合研究所が実施した同月の銘柄別CM好感度ランキングでも、初めて3位にランクイン。出前館のCMが消費者にいかに浸透したかがうかがえる。 このCMで初めて「出前館といえば浜ちゃん」のイメージを持った人も多いだろう。浜田が同社のCDOに就任したのは19年1
ヘルスケア関連商品に関するアフィリエイト広告を巡る法的問題
アフィリエイト広告には、虚偽広告や誇大広告といった問題があるが、十分な規制が行われていないのが現状である。最近では特に、アフィリエイト広告においてヘルスケア関連商品に関する広告トラブルが問題視されている。このような背景から、アフィリエイト広告に関する規制の強化やアフィリエイト広告の適正性が担保されるようなルール作りを行うため、消費者庁が大規模な実態調査を行うことになっている。そこで、ヘルスケア関連商品に関するアフィリエイト広告を巡る法的問題に関し、フランテック法律事務所代表の金井高志弁護士に聞いた。 「アフィリエイト広告」に関する法律関係とは？ Q1 アフィリエイト広告に関しては、どのような契約が締結されているのか。 A1 アフィリエイト広告を巡る法的問題を考える前提として、アフィリエイト広告に関して、どのような当事者が存在し、どのような契約が締結されているかを理解しておく必要がある。 ア
Googleが脱クッキー本格化 猶予は1年、広告業界に起こる大変動
デジタル広告プラットフォームの巨人グーグルが、脱クッキーに向けた活動をついに本格化し始めた。21年1月25日、プライバシーなどを担当するグループプロダクトマネジャーのチェトナ・ビンドラ氏が自社ブログで、「FLoC（フェデレーテッド・ラーニング・オブ・コホート）」と呼ばれる代替技術について、シミュレーション環境で明らかになった実用性などを解説した。 FLoCは「プライバシーサンドボックス」と呼ばれる、消費者のプライバシーに配慮したグーグルの新たな広告プラットフォーム開発の提案仕様の1つ。「サード・パーティー・クッキーは広範囲に使われているが、プライバシーの保護を考慮したときに特定の制限をかけるのが技術的に難しい。デジタル広告の発展のためには、プライバシーに配慮した新たな仕組みが必要と考えた」とビンドラ氏は開発背景を説明する。 FLoCはAI（人工知能）を用いた機械学習で利用者のインターネット
炎上した企業アカウントはいつどうやって再開させたらよいか？
タカラトミーとアツギが公式Twitterアカウント発の不用意な投稿内容によって炎上し、両社とも新規のツイートを停止している（2020年12月1日時点）。タカラトミーにとってはクリスマス商戦を控えた時期。アツギとしても20年は新型コロナウイルスによる外出機会の減少でストッキングの売れ行きが低迷したため、タイツを履く冬場は、ツイートから商品認知、購入意欲促進につなげる公式Twitterアカウントが重要な販促の役目を担うはずだった。 タカラトミーは、10月21日にトレンドワード入りしたハッシュタグ「#個人情報を勝手に暴露します」に便乗して、自社商品キャラクターであるリカちゃんのプロフィルや「リカちゃん電話」の番号を“暴露”という体裁でツイートしたことが、子供に対する犯罪を想起させ得るものとして、顧客層である親世代から不興を買った。 アツギは、Twitter上で実施した「ラブタイツキャンペーン（#
今どきの“ググらない”若い女性の情報収集と購買行動
「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と
【特報】ヤフーがコンテンツマーケティング撤退、9月末で終了へ
ヤフーがコンテンツマーケティング支援事業から撤退することが、日経クロストレンドの取材により明らかになった。同社は、2014年から提供している広告サービス「Yahoo!コンテンツディスカバリー」を19年9月末に終了すると導入先などへ案内し始めた。代替サービスは予定しておらず、事実上の撤退となる。 Yahoo!コンテンツディスカバリーは、レコメンドウィジェット型と呼ばれる広告サービス。ヤフーの運営する「Yahoo!ニュース」を始めとする自社媒体や、導入する媒体社のサイトの記事ページ内に、関連性の高い記事の一覧を表示。記事一覧の枠の一部に広告を掲載して、広告主のサイトへと集客するサービスだ。レコメンドウィジェット型広告事業の米タブーラと業務提携を結び、サービスを提供してきた。朝日新聞出版の「AERA dot.」、集英社のスポーツメディア「スポルティーバ」などが導入している。 ヤフーは、このYah
LINEが5年ぶりに検索再参入 「画像検索」は新トレンドになるか
LINEが約5年ぶりに検索サービスに再参入する。試験提供中の画像検索アプリ「LINE Pasha（ラインパシャ）」を機能強化し、2019年上期中にプロモーションを本格化する方針。LINEの検索サービス提供は13年12月の「NAVER検索」終了以来。LINE取締役CSMO（最高戦略・マーケティング責任者）の舛田淳氏がその勝算を語った。 LINE Pashaは検索した対象物をカメラで写すだけで、情報を検索できるアプリだ。例えば、商品写真を撮影するだけで、商品情報を調べたり、ECサイトでの販売価格を比較したりできる。画像認識技術とディープラーニングを組み合わせることで、利用者の撮った写真から瞬時に情報を提供するサービスを開発した。「世界一のビジュアルサーチを目指す」とLINE取締役CSMO（最高戦略・マーケティング責任者）の舛田淳氏は意気込む。 LINEにとって検索サービスへの再参入は悲願とも言
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