米経済、前代未聞メルトダウンの危険が――フィナンシャル・タイムズ(フィナンシャル・タイムズ) - goo ニュース
米経済、前代未聞メルトダウンの危険が――フィナンシャル・タイムズ 2008年2月24日（日）21:55 どうなる世界経済 マイナス心理のしっくりこないこの感じ（2008年1月25日） 上がったり下がったりの表と裏、揺れる市場が「連動」に直面（2008年1月24日） 金融危機は、暗い部屋にいるゾウのように（2008年1月22日） 米大統領選の最大テーマは経済に（2008年1月14日） （フィナンシャル・タイムズ 2008年2月19日初出 翻訳gooニュース） マーティン・ウルフ 「私は聴衆を前に、われわれが直面しているのはバブル（泡）というほどのものでない、『フロス（小さな泡立ち）』だと説明した。それはたくさんの小さな局地的バブルで、経済全体の健康を脅かすほどの規模には決して育たないと話した」 アラン・グリーンスパン「波乱の時代」 米住宅バブルについて、これがグリー
週刊金曜日: 「自己責任」という虚構(筑紫 哲也)
癌は厄介な病いだが、いろんなことを考えさせ、教えてくれ、気付かせてくれる。と言うより、いろんな事象との類似が可能なのだ。 なぜアメリカの低所得者向住宅融資の焦付きが世界中の金融市場に波及して、こんなにも底なしの被害が及んでいるかも、癌の転移と同じと思えばわかりやすい。では、なぜそんな転移が起きたかと言えば、癌がよそからではなく、自分の身体の歪みが生み出したものであると同様、金融工学の最新技術を駆使した金融商品（ＣＤＯ＝債務担保証券）にサブプライムローンの因子がひっそりと潜り込ませてあったからである。この因子が健全であれば何の問題もなかったろうが、ひとたび“発癌”すれば、全身、つまり世界経済を駆けめぐる。 この騒ぎで私たちが気付くべきは、この10年来、世界で猛威をふるい、支配的である今の資本主義――市場万能、マネーゲーム、ギャンブル、弱肉強食、新自由主義、等々、さまざまな冠を付けられてきた資
サブプライムローン問題がMBAの学生たちを悩ませる事情
著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 米国の低所得者向けの住宅融資「サブプライムローン」問題に端を発し、世界中の金融市場で株価が暴落した8月（9月3日の記事参照）。今、MBAの学生にとって気になるのは、「ファンドバブル」「LBOバブル」が弾けるのではないか、ということ。市場の冷え込みや、投資銀行、ファンドの動向は、学生たちの卒業後の進路にかかわってくるからだ。 金余り現象で投資銀行とファンドは空前の好景気 サブプライムローンとは比較的信用の低い借り手を対象にしたリスキーな住宅ローンである。それが焦げ付いてしまい、企業が損失もしくは破たんし、市場全体への信用収縮
サブプライムローン破綻の諸相 ～見えない敵に怯えるアメリカ～ - カトラー：katolerのマーケティング言論
米国の低所得者向け住宅ローン、いわゆるサブプライムローンの破綻が思わぬ広がりを見せている。 この問題が顕在化した当初は、そのリスクは限定的なものと報じられていた。というのも米国の住宅ローンの残高は約１０兆ドル、サブプライムローンはそのうちの約１３％程度（１．３兆ドル）と見られ、仮にその１０％が焦げ付いたとしても、１３００億ドル（１４兆円）であり、小さな額ではないが、日本のバブル崩壊に伴う不良債権額が１００～１３０兆円といわれていたことを考えれば、コントロールできない規模ではない。 ８０年代後半の米国においても住宅バブルの崩壊を経験しており、その際は、多くのＳ＆Ｌ（貯蓄金融機関）が破綻した。当時の米国当局は、銀行の取り潰しも含め、不良債権処理を積極的に進め、その迅速な処理が功を奏して米国経済は再び成長軌道に戻った。この時の不良債権処理のポリシーは日本が見習うべきケースとして度々言及されていた
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