“動かないPepper”が示したこと
その瞬間を、獨協医科大学 教授の坂田信裕氏はこう振り返る。「頭が真っ白になり、そして気持ちが真っ暗になった」――。 坂田氏はその時、「人型ロボットプログラミング入門」と題する医学生向け講義の一環で、鹿児島県肝属郡肝付町にいた。同氏はかねてソフトバンクグループの「Pepper」など、コミュニケーションロボットの介護応用に関する研究を手掛けている（関連記事）。その演習の場として、同町の高齢者施設を選んだのだ。 肝付町は、小惑星探査機「はやぶさ」の打ち上げで知られる内之浦宇宙空間観測所がある町。高齢化率が50％近くと非常に高い町で、介護ロボットの実証の場ともなっている。 「ITヘルスケア学会 第10回記念学術大会」（2016年5月21～22日）のシンポジウム「医療・介護を支える最新のロボット技術」に登壇した坂田氏が語ったのは、この町で起きた次のような顛末である。
一台で家中スマート化、米Natureが小型IoT機器、外からスマホで家電操作、電力の需給調整も
IoT（Internet of Things）ベンチャーの米Natureは2015年5月23日（米国時間）、家電をスマートフォンで操作したり消費電力を自動制御したりする小型機器を発表した。家電のリモコンとして機能し、外出先からでもエアコンをはじめとする家電をスマホで操作できる。各種のセンサーも搭載し、室内の人の動きや温度などに応じて家電を制御可能。将来は電力のデマンドレスポンス（需給調整）も可能にする。 製品名は「Nature Remo（ネイチャー リモ）」。リモコン機能と電源制御機能、Wi-Fi通信機能を備える小型機器と、スマホ用のアプリから成る。小型機器には温度や湿度、人感、照度といった各種のセンサーも搭載する。 同日から米国のクラウドファンディングサイト「KickStarter」で予約受付を始めた。8月に発売する。価格は予約価格が69ドル、発売後は119ドルなど。 家庭電力の半分を占
2016年も続くポスト・スマートフォンの模索、IoTは候補となり得るのか
昨年の2015年は、年明け早々にIoTが大きな注目を集めるなど、ポスト・スマートフォンを模索する取り組みがIT業界全体で進められた年だった。果たして2016年、ポスト・スマートフォンの有力な候補は現れるのだろうか。 昨年大きく注目された「IoT」 いよいよ2016年がスタートするが、改めて昨年を振り返ると、IT業界全体で大きな注目を浴びたのは、やはりIoT（Internet of Things、モノのインターネット）だったと思う。身の回りにある様々なものがインターネットに接続することで新しい価値を作り出すという概念は、1年を通して関心を集めた。 そして昨年は、IoTという新しい市場の創出に向け、様々な製品や施策も積極的に打ち出された。スマートフォンから開錠できるフォトシンスのスマートロック「Akerun」や、スマートフォンと連携して家族間でメッセージのやり取りができるユカイ工学の「BOCC
［データは語る］コミュニケーションロボットの認知度は7割以上、最も知られているのは「Pepper」で41％―MM総研
シンクタンクのMM総研は2015年10月20日、コミュニケーションロボットの一般消費者意向に関する調査結果を発表した。コミュニケーションロボットとは、日常生活において、人間とコミュニケーションすることにより、話し相手や情報提供などのサービスを行うロボットのこと。コミュニケーションロボットの認知度は、「概ね理解している」が18.0％、「言葉を見たり聞いたりした程度」が50.4％、「わからない」が31.6％となり、認知している一般消費者は68.4％に達した（図）。 最も認知度が高かったコミュニケーションロボットは、ソフトバンクロボティクスが企画・開発を行っている「Pepper」（ペッパー）で、認知度は41.0％。次が、ロボガレージが企画・開発した「Robi」（ロビ）の16.2％、3番目はタカラトミーの「Robi jr.」（ロビジュニア）7.2％となった。一方で、いずれのコミュニケ―ションロボッ
お風呂場こそ、最高の「IoT実験場」だ
画面●オランダの電機大手フィリップスが2013年に国内で発売したハイテクLED電球「Philips Hue」は誰でもすぐに試せるIoTデバイス（画面はフィリップス日本法人のホームページから抜粋） 企業のITへの投資比率は、売上高の約1％が一般的だとよく言われます。では昨年の我が家におけるIT投資はどうだったんだろう——。ふとそんなことを思いつき、休日算出してみました。パソコンやスマートフォン、無線LANルーターと色々買い替えたとあって「設備投資」を結構したなぁ、と思いながら電卓をはじく私。画面に表示された数字を見た瞬間、くらくらしてしまいました。来年は適切な投資を心がけたいと思います。 とはいうものの、家庭でも適正で持続的なIT投資によって初めて花開く世界があるのも事実。我が家の場合、それは「お風呂場」のIT化でした。どういうことかご説明しましょう。 そもそものきっかけは、オランダの電機大
第1回 LINE、comm、Skypeの音声遅延を測定する
スマートフォンの普及とともに、LNEの「LINE」やディー・エヌ・エー（DeNA）の「comm」といった無料でチャットや通話などができるアプリが定着してきました。また、米Microsoftの「Skype」はパソコンやスマートフォンだけでなく、ゲーム機器でも使えるため、無料通話を利用するシーンはさらに増えていると思います。 2012年11月と12月に公開しした特集では、これら無料通話サービスのパケット解析や無料通話の音声品質に対する客観評価を実施しました（「LINEやcommの無料通話サービスを検証」「スマホで使える無料通話アプリの解析と通話品質の測定」）。今回は表1に示す無料通話サービスに対して、以下に示す測定条件で音声品質の測定を行い、通信環境が音声品質に与える影響を調べます。
村田が薄型筋電センサー、リストバンドなどに内蔵
小型センサーを体に装着するだけで、筋電を手軽に測れる手法を村田製作所が開発した。ジェスチャーによる機器操作やパワーアシストなどの身体機能支援、フィットネスなどの用途を想定している。「MEDTEC Japan 2015」（2015年4月22～24日、東京ビッグサイト）で披露した。 同センサーは金属電極を3つ備え、筋肉細胞の活動電位を差動方式で測定する。筋電の電位/周波数はそれぞれ数mV/80～数百Hz。この電位/周波数が心電などとは異なる性質を利用し、筋電以外の生体信号を測定結果から除去するフィルタリング機能を実装。筋電を高精度に測定できるようにした。 15mm×27mm×4.0mm（厚さ）と小型・薄型なのが特徴だ。従来の筋電センサーは厚さが10mmを超えるようなものが多く、身体に装着しにくかったという。 展示会場では、試作したセンサーをリストバンドに装着し、腕に巻き付けて腕や手の動きをとら
ヤフーのIoTプラットフォーム「myThings」はどこに勝機を見出したのか
ヤフーは2015年7月27日、IoT（Internet of Things、モノのインターネット）に向けた新しい取り組みとして、事業者向けプラットフォーム「myThingsプラットフォーム」、ならびにユーザー向けのスマートフォンアプリ「myThings」の提供を開始した。サービス事業者であるヤフーが、ハードウエアが必要なIoTのプラットフォーム事業にあえて参入する狙いはどこにあるのだろうか。 ヤフーがIoTプラットフォームに参入 今年に入って大きな注目を集めているものの1つに「IoT」がある。IoTを簡単に説明すると、身の回りにあるような様々な「モノ」をインターネットにつなぐことで新しい価値を創出する取り組みである。 写真1●myThingsについて説明するヤフー執行役員CMOの村上臣氏。myThingsプラットフォームは、専用のアプリを通じて、対応する機器とWebサービスをつなぎ、新しい
Amazon、一般の人が商品を配達する新たな仕組み「On My Way」計画中
米Amazon.comは、スマートフォンなどのモバイルアプリを用い、一般の人々に商品を配達してもらう仕組みを検討していると、海外メディア（米Wall Street Journalや米The Verge、TechCrunchなど）が現地時間2015年6月16日に報じた。 それによると、Amazonが社内でこのプロジェクトに付けた名称は、“どこかへ向かう途中”を意味する「On My Way」。例えば利用者がAmazonと契約している小売店などに行き、そこに保管されている荷物を預かり、最終目的地へと運ぶ。すると利用者には現金や、AmazonのWebサイトで使用できるクレジットなどが与えられる。これら情報のやりとりをモバイルアプリで行うという。 このニュースを最初に伝えたWall Street Journalは事情に詳しい関係者の話として、プロジェクトを通じた配達サービスの開始時期については今のと
パルコ 350個のビーコンで顧客を“追跡”
「ムダ取り」ではなく「増客・増収」を狙って動線分析に取り組むのが流通業。特に、複数の店舗を集めたショッピングモールなどの商業施設では、人の流れから店舗同士の「相性」を割り出すことで、店舗配置の最適化につなげようとしている。 パルコで最大の売り上げを誇る「名古屋パルコ」（名古屋市）は、地下鉄名城線の矢場町駅に直結。西・東・南と3つの館を備え、それらを5つの連絡通路でつなぐ。 2014年秋、名古屋パルコは東館地下1階を改装した。従来、西館地下1階のフロアブランドとしていた「スタイルデリ」を、連絡通路でつながる東館地下1階にも取り込み、東西で分かれるフロアに一体感を打ち出した。この改装によって、スタイルデリの主要顧客である「大人の女性」に、西館だけでなく東館まで足を伸ばしてもらえる効果を期待したのである。 500人超にスマホを貸し出し 改装に合わせ、パルコは電波でIDを発信するビーコン端末「iB
Apple Watchを見据えたデジタルヘルス、臨床試験基盤「ResearchKit」で医学が進歩！
センサーやウエアラブルや人工知能の進化で、デジタルヘルスが転換点に差し掛かっている。Appleは昨年9月、「Health」アプリを投入し、健康管理市場へ参入した。今年に入って臨床試験基盤「ResearchKit」を発表し、医療研究を下支えするフレームワークを投入。Apple Watchの販売も開始し、健康管理で重要な役割を担う。Appleのデジタルヘルス戦略のストーリーが繋がってきた。 臨床試験を支援するサービス 医療現場で、ResearchKitが話題になっている。医療機関向けの技術で、これを使えば簡単に臨床試験アプリを開発できる。臨床試験に参加するモニターは、iPhoneでこのアプリを稼働し、身体情報を記録する。具体的には、臨床試験アプリは健康管理アプリ「Health」が収集したデータを読み込み、モニターのアクティビティや健康状態を収集する。医療機関はこれらデータを解析し、医療情報に関
スマホで鍵を開閉できるスマートロック、ドコモやソニーが1兆円市場を狙う
スマートフォンのアプリを使って、玄関などの鍵を開錠・施錠できる「スマートロック」製品が続々と発表されている。スマートロック関連の「1兆円市場」を狙って、各社の動きが活発化している。 ベンチャー企業フォトシンスは2015年3月に、スマホで鍵を開錠・施錠できる機器「Akerun（アケルン）」を発売した（写真1）。NTTドコモ・ベンチャーズや不動産情報サイト「HOME'S」を運営するネクストなどが、Akerunを活用したサービスを検討している。 ソニーとベンチャー投資ファンドを運営するWiLが合弁で設立したQrioも、2015年8月にスマートロック製品「Qrio Smart Lock」を出荷開始する。 基本的な仕組みは同じ スマートロックは、スマホやタブレットの専用アプリと、玄関などの鍵を開け閉めできる機器で構成される。機器は、ドアの内側から開錠・施錠するつまみ部分「サムターン」を覆うように取り
ロボットがビデオを見て調理法を学び料理を作る、Deep Learningで高速学習し人間に近づく
シェフに代わって調理するロボットは早くから開発されてきたが、調理ビデオを見るだけで自ら学習するロボットが登場した。調理法をプログラムしてマシンを調整する必要はなく、ロボットはYouTubeビデオやシェフの仕草を見て料理ができるようになる。 調理だけでなく、将来は、自動車製造ラインの組み立てロボットを目指している。さらに、福島原子力発電所の廃炉作業も視野に入れている。ロボットがDeep Learningで高速学習し、人間にまた一歩近づいてきた。 調理方法を自律的に学習 このロボットは、メリーランド大学（University of Maryland）のYiannis Aloimonos教授（上の写真、左側の人物）のグループが開発した。ロボットは、人が調理をしている様子や、それを撮影したビデオを見るだけで調理法を学ぶ。調理プロセスである、物をつかんだり、調理器具を操作することを学習し、調理できる
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