船からトラックまで 水素ラッシュを進めるトヨタ
だいぶ以前からそうではないかとは思っていたが、トヨタの辞書に「選択と集中」という言葉はやっぱりないらしい。コロナ騒ぎに気を取られている間に、無視できないリリースがどんどん出されていた。内容を見ると、中国の電気自動車メーカーBYDと提携して中国向けのEV開発を進める発表をしたかと思えば、パナソニックと車載用角形電池事業の新会社設立を発表している。 すわトヨタはEVに全面的に注力するのかと思えば、自動運転でも相次いで新たなリリースを連発する。トヨタの自動運転ソフトウェア先行開発部門であるTRI-ADとダイナミックマップ基盤（DMP）が自動運転用の高精度マップの実証実験を発表。返す刀で、サイバーセキュリティ研究チームであるTencent Keen Security Lab（Keen Lab）から指摘されたコネクティッドカーの脆弱（ぜいじゃく）性への取り組みを発表した。 未来的な話ばかりかと思えば
水素に未来はあるのか？
私事だが、27日に父が亡くなった。父の話は高齢者の健康と運転の関係性の一例として、11月に記事に書いた。結局免許返納から4年半ほどで亡くなったことになる。 もちろん高齢者の寿命と免許証返納の関連性がどの程度かは、このたった一例をもってどうこういえることではないが、身近で見ていた家族としては、やはりクルマを降りてから亡くなるまでの4年半、クオリティ・オブ・ライフへの影響は少なくなかったように感じている。 しかし、いずれにしてもどこかのタイミングで運転を止めなくてはならなかったであろうとも思うし、運転を続けていたらもう少し元気で長生きしたかもしれない可能性とのバランスは、何ともいいようがない。あの記事の行き着いた先の一応のご報告である。 そんなわけで、ちょっとバタバタしたけれど、原稿を書く時間すら取れないわけでもないので、今週もいつも通り書いてしまおう。 さてお題は水素。それはつまり燃料電池車
東京駅から竹芝地区へ無料「水素シャトルバス」運行 JR東日本 | 乗りものニュース
「ウォーターズ竹芝」や日の出ふ頭がより便利になります。 拡大画像 運行される「JR竹芝 水素シャトルバス」の車両（画像：JR東日本）。 JR東日本は2020年10月24日（土）から、東京駅と竹芝地区、日の出ふ頭を結ぶ「JR竹芝 水素シャトルバス」を運行します。 運賃は無料。平日は1時間に1本、土日祝日は1時間に2本の間隔で運行されます。用いられるバス車両は、都バスに導入されている「SORA」と同じ燃料電池バスで、青を基調としたデザインと、「ゼロカーボン・チャレンジ2050」デザインの2種類があります。 運行期間は2021年3月末までを予定。竹芝地区では近年再開発が行われ、運行開始日の10月24日（土）には、複合商業施設を含む新たな水辺空間「ウォーターズ竹芝」が街びらきとなります。 【了】
なぜトヨタは水素社会に注力？ 新型ミライから電車まで幅広い活用法とは
2020年10月6日にトヨタは、水素を燃料とする燃料電池技術に関する発表をふたつ発信しました。それぞれ、大型電動トラックとハイブリッド車両（燃料電池）という異なる分野に関するものです。なぜ、トヨタは自動車産業のみならず幅広い分野で水素社会を実現しようとするのでしょうか。 なぜトヨタは水素社会に注力するのか トヨタは、2020年10月6日に同社が研究・開発を進めている燃料電池に関してのリリースをふたつ公表しました。 トヨタが考えるこれからのサスティナブルな社会とはどのようなものなのでしょうか。 ひとつ目は、北米市場における取り組みで、トヨタと日野が燃料電池大型トラックを共同で開発するというものです。 この取り組みは、2020年3月に発表した日本国内向け燃料電池大型トラックの共同開発をさらに発展させるものとしており、北米市場での大型電動トラックへの関心の高まりを受け、同市場向けに、燃料電池で走
水素を燃料に二酸化炭素排出しない航空機開発へ エアバス | 環境 | NHKニュース
ヨーロッパの大手航空機メーカー、エアバスは、水素を燃料に利用し、二酸化炭素を排出しない航空機を2035年までに開発する方針を明らかにしました。 コンセプトモデルとして発表された3つの機種はいずれも水素を燃料にしていて、客席数が120席から200席で航続距離が3700キロ以上になるものや、客席数が最大100席で航続距離が1800キロ以上のプロペラの機種があります。 また、翼と機体が一体になったデザインが特徴の機種もあります。 水素は液体で貯蔵され、エンジンで燃焼するほか、燃料電池で電力にして利用することも検討しているということです。 航空機をめぐっては、二酸化炭素の排出が多いとしてヨーロッパでは長距離の移動手段に列車を選ぶ動きも出ています。
世界初「水素の大量輸送」確立 海外から液体で運ぶ資源循環が本格スタート 日本郵船 | 乗りものニュース
年間輸送量は「燃料電池車4万台フル充填」相当だそうです。 拡大画像 水素輸送の流れ（画像：日本郵船）。 日本郵船は2020年6月25日（水）、同社が参画している次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合（AHEAD）が、世界初となる水素の大量輸送の国際実証試験を本格的に開始したと発表しました。 この実験では、東南アジアのブルネイに建設された水素化プラントと、川崎市臨海部に建設された脱水素プラントのあいだで水素原料が輸送されています。 川崎市によると、ブルネイで製造した水素にトルエンを結合させ、MCH（メチルシクロヘキサン）に変換、常温かつ常圧の液体とし、それを船で川崎へ輸送、トルエンと水素を分離した後、水素を発電に利用します。さらに分離されたトルエンはブルネイに戻し、MCH製造に再利用するというものです。日本郵船は今回、一連の流れからなる水素サプライチェーンの循環が完成し、安定稼働に入ったと
脱炭素化の新たな選択肢～石炭から水素の安定製造目指し、日豪約９０００キロを結ぶサプライチェーン構築へ～[Sponsored] - 産経ニュース
オーストラリア南東部ビクトリア州の州都メルボルンから約１５０キロ東に位置する炭鉱地区、ラトロブバレー。１９世紀から石炭を採掘し、電力産業が盛んな同地区で、「脱炭素化」の切り札となる水素を軸にした世界初のプロジェクトが始まった。現地で未利用のまま豊富に存在する石炭から水素を製造し、約９０００キロ離れた日本に運ぶ壮大なサプライチェーン（供給網）の構築を目指す新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）助成による実証事業だ。Ｊパワー（電源開発）、川崎重工業、岩谷産業、シェルジャパンの4社が設立した「技術協同組合ＣＯ２フリー水素サプライチェーン推進機構（ＨｙＳＴＲＡ）」が中心になって進める。 ４月１２日にラトロブバレーで開かれた起工式典にはＪパワーや川崎重工業など日豪の参加企業のほか、オーストラリアのマルコム・ターンブル首相（当時）らが出席。首相は声明で、「エネルギー資源の多様化を図る、水素サプ
![脱炭素化の新たな選択肢～石炭から水素の安定製造目指し、日豪約９０００キロを結ぶサプライチェーン構築へ～[Sponsored] - 産経ニュース](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/402856accf3f45d7ac9dd88ee49bbb774bd6fc61/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.sankei.com%2Fcommon%2Fimages%2Fogp_life-environment.jpg)
オーストラリアの水素が日本を救う！？｜NHK NEWS WEB
二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギーとして注目される「水素」。日本は、水素を燃料とする燃料電池車の普及や、水素発電の商用化などを通じて「水素社会」の実現を掲げていますが、水素を安定して確保できるかが課題です。 この課題の解決につなげようという技術開発が、オーストラリアで進んでいます。オーストラリアは、技術を実用化し、豊富な天然資源から水素を大量に生産して、日本やヨーロッパなどに輸出、世界最大級の水素供給国になることをめざしています。（シドニー支局記者 小宮理沙） 8月下旬、オーストラリアで、水素をめぐる新しい工程表が発表されました。ＣＳＩＲＯ＝オーストラリア連邦科学産業研究機構が作成したもので、オーストラリアで「水素産業」を育成し、世界をリードしていくことが掲げられています。 その基盤となるのが、豊富な天然資源です。オーストラリアは、石炭や天然ガスなどを、日本をはじめ各国に輸出してい
トヨタ、日産、ホンダ、JXTG、出光らが水素ステーション会社「JHyM」設立 11社協業で整備加速 | 乗りものニュース
トヨタや日産、JXTG、出光など11社が、燃料電池自動車（FCV）向け水素ステーションの本格整備を目的とした「日本水素ステーションネットワーク合同会社」を設立しました。 2021年度までに水素ステーション80か所整備へ トヨタや日産、JXTG、出光など11社は2018年3月5日（月）、燃料電池自動車（FCV）向け水素ステーションの本格整備に向け、「日本水素ステーションネットワーク合同会社」を設立したと発表しました。 水素ステーションの整備・運営に関する事業スキームのイメージ（画像：トヨタ）。 自動車メーカーのトヨタ、日産、ホンダに加え、インフラ事業者のJXTGエネルギー、出光興産、岩谷産業、東京ガス、東邦ガス、日本エア・リキードや、このほか豊田通商、日本政策投資銀行が参加。英語表記は「Japan H2 Mobility, LLC」、略称は「JHyM（ジェイハイム）」とされます。 同社は、再
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川重、世界初の水素運搬船を進水 低炭素社会へ切り札 - 日本経済新聞
「水素エネ」推し、こだわる経産省 EVシフトで孤立も - 日本経済新聞
