うまく回っている会社と回ってない開発会社の職能相関図を図解してみた株式会社プラムザ 代表取締役社長。システムコンサルタント。1998年に28歳で起業し、現在も現役のシステムエンジニア、コンサルトとして、ものづくりの第一線で活躍しつつ、開発現場のチームとそのリーダーのあり方を研究し続けている。
あなたの属するチームは真に機能しているか――実質的な死に体チームが多過ぎる
企業の中であなたの属している組織は十分に機能しているか、チームは有効に機能しているか、実質的に死に体同然になっていないか、一度真剣に自問自答してみたらよい。 なぜなら、一般的に日常稼働している組織やチームの現状を何となく是認し、あるいは当たり前だと認識して何ら疑問を持たずにいる、しかし実際は十分機能していないか、あるいは大きな欠陥を抱えたままでやり過ごしているケースを、意外と多く見かけるからである。組織やチームの中のメンバーは、自分たち自身のことになかなか気付かない、あるいは気付こうとしない。気付いても、半ば諦めている。企業にとって、それは不幸なことである。それを正せば得られる成果を、失っているからである。 どこにでも見受ける、十分に機能していない、あるいは欠陥を抱えるいくつかの例を挙げてみよう。ただし、「組織」として取り上げると議論の対象が広すぎて焦点を絞れなくなるおそれがあるので、組織
退職しました
ぐうたらプログラマの不定期更新日記。 最近さっぱり記事を書いていませんが、近々再開予定です。サークル名に合わせてタイトル修正しましたが、まだどちらにするか悩んでいます。 皆様大変お久しぶりです。日本に帰国後、色々と忙しくしていた隠者でございます。 まぁ、ツイートをごらんになった皆様はご存知のように、昨日、常駐先での業務を完了し、同時に退職となりました。 当時、十数人の創業10年目の技術者集団に、2年以上にもわたり勧誘を受け、ぜひ一緒に仕事をしたいという言葉に誘われて、入社を決意したのが2002年末。当時は、「会社なんかいつ無くなっても仕方ない」といい続けてきた技術集団を、きちんとした会社にしなければと感じた最年長の経営にいた技術者が、「ビジョンがある」という営業出身者に代表権が移ってから10年。 結局、会社への変革はできず、技術者の稼ぎから行った投資が実らず、いつの間にか当時の技術者が一人
『七人の侍』の組織論 - 内田樹の研究室
どういうタイプの共同体が歴史の風雪に耐えて生き延びることができるか。 これはなかなか興味深い問いである。 前に、住宅についてのシンポジウムの席で、「コレクティブ・ハウス」を実践している人から質問があった。 その人は２０世帯くらいで住まいをシェアしている。子どものいる若い夫婦同士はお互いに育児を支援し合って、とても助かるのだが、高齢者の夫婦などはいずれこちらが介護せねばならず、若い人たちは「他人に介護してもらうためにコレクティブハウスに参加したのではないか・・・」という猜疑のまなざしで老人たちを見つめている、という話をうかがった。 どうすればこの共同体を継続できるのでしょうというお訊ねだったので、「残念ながら、そういう共同体は継続できません」とお答えした。 あらゆる共同体では「オーバーアチーブする人」と「アンダーアチーブする人」がいる。 必ずいる。 全員が標準的なアチーブメントをする集団など
手の抜きかたを考える - レジデント初期研修用資料
戦争中に大量に作られた「戦時標準船」というものに関するお話。 戦争を継続するには莫大な物資が必要で、輸送に使う船は、戦争が始まるとすぐに足りなくなるから、 戦争中には「戦時標準船」という、大量生産品の船が大量に造られて、日米ではその考えかたが異なっていた。 日本は手を抜けなかった 日本の戦時標準船は、最初の頃は高品質すぎて、全然「手抜き」になっていなかったのだという。 戦時だから、たしかに見た目は粗末になったけれど、船体は3次元曲面で描かれていて、 中身は従来の高品質な船舶そのままだったから、大量生産を目指して「手抜き」を心がけたはずなのに、工期の短縮は達成できなかった。 戦争の後半、いよいよ物資が足りなくなって、改めて「手抜き」を目指して図面が引かれた船には、今度は安全装置が備わっていなかった。 船には欠かせない安全装置である「二重底」は省かれていたし、性能が低くて安全性の低い船舶を、
情報処理推進機構 - Wikipedia
独立行政法人情報処理推進機構（じょうほうしょりすいしんきこう、英: Information-technology Promotion Agency, Japan、略称: IPA）は、日本のIT国家戦略を技術面・人材面から支えるために設立された独立行政法人（中期目標管理法人）。所管官庁は経済産業省。 日本のソフトウェア分野における競争力の総合的な強化を図る。情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律（平成14年法律第144号）により、2004年（平成16年）1月5日に設立され、同法附則第2条第1項の規定により解散した、特別認可法人である情報処理振興事業協会（IPA）の業務等を承継した。 概要[編集] IPAでは、特別認可法人 情報処理振興事業協会の時代からコンピュータウイルスやセキュリティに関係する調査・情報提供を行ってきた。また、中小コンピュータソフトベンダーの債務保証事業などのソフト
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会社の意志決定機構をハックして年収を10ー200%増やす技術(社内政治技術実践マニュアル)
