米国のEV市場が復活か、4〜6月販売台数は前期から2割増 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
電気自動車（EV）に関してはここ数カ月、バイデン米大統領に対してよりも否定的な見方が多く示されていた。EVの販売が激減し、EV部門は全滅するという考えは早すぎた可能性があることが新たなレポートからうかがえる。 自動車専門の米評価機関ケリー・ブルー・ブック（KBB）によると、今年第2四半期（4〜6月）に米国で販売されたEVは33万463台で、前年同期比11.3％増、前期比23％増だった。新車販売全体に占める割合は8％と過去最高だった前年同期の7.2％を上回った。 この販売増は、かつてEV部門の健全性を示す指標だったテスラの販売状況とは真逆だ。同社の第2四半期の販売台数は前年同期比で6.3％減少した。KBBのデータによると、同社は現在、米国におけるEV販売台数の49.7％を占めており、2022年の75％から下がっている。 「EV販売は予想を上回り、記録的な四半期となった。競争の激化で価格に下げ
米国で密かなブーム、「幻覚キノコ」入り食品の実態 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
Photo credit should read Yurii Rylchuk / Ukrinform/Future Publishing via Getty Images 2020年のある日、カリフォルニア州オークランドのアパートで、アサンカ・ウィクラマラッキと彼の2人の兄弟は、精神作用のあるキノコを使った食用品の製造工程を考えていた。マジックマッシュルームに含まれる成分のシロシビンは連邦政府によって違法とされているが、兄弟が実験していたのは、赤いカサに白い水玉模様が特徴的な毒キノコとして知られるベニテングタケから抽出される「ムシモール（muscimol）」と呼ばれる化合物を用いたものだった。 彼らがベニテングタケを選んだ理由は2つある。その一つは、このキノコには精神作用があることで、さらに重要なのは、他のサイケデリック・ドラッグのように米国麻薬取締局（DEA）によって禁止されていない点だ
マイクロソフトの『パルワールド』買収試み、もはやほぼ確実に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マイクロソフトは来週、Xbox事業での大きな方針転換を発表する見通しだ。メディア報道によると、これまでXbox独占だった『Starfield』などの看板タイトルをPlayStation向けに発売することを決めた可能性がある。これを受け、Xboxの将来を悲観する見方が広がっているが、1つはっきりしているのは、マイクロソフトがゲーム事業から撤退するつもりはないということだ。戦略が変わったとしても、サブスクリプションサービスの「Game Pass」向けであれ、XboxあるいはPS向けであれ、自社から人気ゲームを多く輩出したいことに変わりはない。 だからこそ、この混沌とした状況の裏で、別のことが起きているのは間違いないと、私は考えている。マイクロソフトはきっと、『Palworld / パルワールド』開発元のポケットペアを買収し、爆発的ヒットを飛ばした同作を手に入れようと画策しているに違いない。他の
ウクライナ、国境近くでロシア軍の大型輸送機撃墜か 「捕虜搭乗」は未確認 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア空軍がどうしてまた、あの鈍重なイリューシンIl-76輸送機を、南西部ベルゴロド州のウクライナとの国境近くで安全に飛ばせると考えたのかは謎だ。州都のベルゴロド市はウクライナとの国境からわずか30kmほど、ウクライナ北東部ハルキウ市からも65km程度しか離れていない。 とはいえ、かのナポレオン・ボナパルトが言ったとされるように「敵が過ちを犯すのを決して邪魔してはならない」のだろう。 Il-76は、エンジンを4基積み、空虚重量（搭乗する人員や積載物、燃料などを含まない重量）100tほどの大型輸送機で、ロシア軍ではおよそ130機が運用されている。うち1機が24日、ウクライナ軍のミサイルによって撃墜されたようだ。ラジオ・フリー・ヨーロッパの調査チームは、死亡したロシア軍の搭乗員3人を特定している。 ロシア政府はIl-76が破壊された事実を否定しようがなかった。その様子は地元の人によって動画に撮
ウクライナ兵士、鹵獲した戦車の不調についてロシア製造元に「苦情」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシアがウクライナに侵攻してから20カ月の間に、ウクライナ軍はロシア軍のT-72B3戦車を200両ほど鹵獲（ろかく）した。 ロシアの軍需企業ウラルヴァゴンザヴォートが同国スベルドロフスク州ニジニ・タギルで製造しているT-72B3はロシアの新型戦車の1つだ。T-64BVやT-80U、T-72AMTなどとは異なり、ウクライナの産業界にはこの種の戦車を扱った経験があまりない。 そのため、鹵獲したロシア軍のT-72B3に問題が発生したとき、ウクライナ側ですぐに解決できず、「コチェフニク」というコールサインを持つウクライナ軍の戦車兵はウラルヴァゴンザヴォートの技術相談窓口に電話した。そして信じられないことに、その電話相談サービスは実際に役に立った。 ウクライナの軍事サイトMilitarnyiはコチェフニクが電話相談をする様子を映像に収めた。 コチェフニクはウクライナ東部のクラマトルスク周辺で戦うウク
Amazonプライムビデオ、来年から追加料金なしだと広告表示に 欧米で | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国時間9月22日、Amazonプライムビデオは、他の広告なしサブスクリプションを提供するストリーミングサービスと同様に、来年初めから映画や番組に広告を入れることを発表した。 プライムビデオは、現在月額14.99ドル（約2200円。日本では税込600円）のAmazonプライム会員に含まれているか、月額8.99ドル（約1300円、日本では税込600円）で単独提供されているが、広告なしの視聴のためには2.99ドル（約440円）の追加料金が必要となる。 プライムビデオ内の広告は、2024年初頭から米国、英国、ドイツ、カナダで導入され、その後フランス、イタリア、スペイン、メキシコ、オーストラリアでも導入される予定だ。 アマゾンは、広告が導入される「数週間前」に、プライム会員に広告なしオプションへの登録方法に関する追加情報をEメールで送る予定だ。 同社は、テレビ放送や他のストリーミングテレビ提供者よ
ロシア軍、引っ張り出してきた旧式戦車「T-62」をほぼ無傷で戦場に放置 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ウクライナ軍との戦いで1000両以上の主力戦車を失ったロシア軍は今夏、倉庫に残されていた数百両ほどの主力戦車を引っ張り出し始めた。1950年代に設計され、1960年代に初めて生産されたT-62は、1980年代にソ連軍からほとんど退役し、数千両単位で倉庫に保管されている。 修理やささやかなアップデートを行っても、老朽化した戦車はあまりうまく機能しなかった。特に、ウクライナ軍が8月下旬に反攻を開始したウクライナ南部のヘルソン州では、4人乗りのT-62の乗員が戦いを挑む代わりに戦車を放棄する傾向が顕著だ。 ウクライナ軍は、自軍でT-62大隊を編成することができるほどロシア軍からT-62を奪取した。実際に編成するかはわからないが、スロベニア当局がウクライナ側にアップグレードされたとはいえT-62よりもさらに旧式の戦車M-55を提供したとき、ウクライナ当局は断らなかったという事実は注目に値する。 独
ロシア軍、わずか1、2日訓練しただけの召集兵を前線に送り込んでいる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア陸軍は、わずか1日か2日訓練を受けただけの召集兵をウクライナの前線に送り込んでいる。なかにはまったく訓練を受けていない兵士もいる。 不幸で、適性がなく、装備も指導力も不足している召集兵たちは、南と東の両面から反撃を続けるウクライナ陸軍による砲撃の餌食になるくらいしかない。「1日か2日の訓練を受けただけの召集兵がロシアを強化するとは思えない」とワシントンD.C.のInstitute for the Study of War（戦争研究所）は説明した。 9月21日にロシア政府が動員令を出した際、ロシア軍は東部から撤退し、南部でも消耗していた。クレムリンは、軍隊経験のある男子30万人以上を徴兵し、再訓練を施した後ウクライナに配置して、8カ月近い戦争でロシア軍が被った推定8万人の死傷者を補填する計画を公式に発表した。 現実的に、動員はあまり秩序だって行われてはいない。抗議行動は暴力的なものも含
英イングランド、コロナ死者数ゼロに ワクチン接種戦略で成功 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英イングランドで5月10日、昨年7月以降初めて、新型コロナウイルス感染による死者の報告件数がゼロとなった。 英国公衆衛生庁（PHE）が新型コロナウイルスに関連して公開しているデータによると、イングランドで死亡が報告されたコロナ感染者（過去28日以内に感染を確認）は同日午後の時点で11万2245人となっており、前日から更新されていない（日本時間11日正午の時点でも同様）。 また、スコットランドと北アイルランドでも同日、感染者の死亡は報告されていなかった。長期にわたって実施してきたロックダウン（都市封鎖）措置の段階的な解除を進める同国にとって、10日はひとつの前向きな節目になったといえる。 ただ、ウェールズでは10日、新たに死者4人が報告された。パンデミック発生以降の英国全体でのコロナ感染による死者数は、累計12万7609人となっている。 ハグも「許可」 ボリス・ジョンソン英首相は10日、イン
太陽光で「30分で海水を真水にする」技術。水不足解決のカギとなるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に 4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ
ハリス副大統領候補のファッションは、新時代の象徴になるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
カリフォルニア州選出の上院議員カマラ・ハリスは2020年8月11日、歴史に名を刻む偉大な立場を得た。 ハリスは、米大統領選の民主党候補者となるジョー・バイデンとともに戦う副大統領候補に選ばれた。インド系及びアフリカ系のルーツをもつ米国人女性としては米国史上初の副大統領候補者であり、民主党の女性副大統領候補者としては、1984年のジェラルディン・フェラーロに続いて史上2人目だ。 Getty Images 彼女が副大統領候補になったことは、理論上は勝利に見える。ガラスの天井にひびが入ったのだ。社会的にもっとも抑圧されてきたと言える女性たちにとっては、希望が見えた瞬間だ。 しかし実際には、その勝利は盤石とは言えない。 女性政治家の地位の社会的上昇は、男性政治家のそれとはまったく別物だ。そしてハリスにも、その兆しが早くも表れ始めている。ハリスが副大統領候補者に決まったとわかってから24時間で、「k
これで「軽症」と言うのか。新型コロナ感染で入院中、渡辺一誠さんの手記 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスとは一体何なのか。実際にかかると、一体どのような症状が出て、どのような状況に陥るのか。 3月22日に発熱し、4月1日現在も新型コロナウイルスに伴う肺炎で入院中のGlobality CEOの渡辺一誠さんが、闘病の中、フェイスブックで症状や自身の思いを綴っています。1万字を超えるその手記を、本人の許可を得て、一部編集の上お届けします。 あくまで手記であり、刻一刻と状況が変化しているため、医学的に正確であるかどうかは明らかでない箇所や、症状や感じ方についての個人差などはありますが、いま、まさに闘病中の貴重な患者の記録としてご紹介させていただきます。 「メッセージ性を薄めたくないので、実名で紹介しても構わない」との渡辺さんの思いを汲んで、ご一読いただけましたら幸いです。 「うつしたら、間違いなく恨まれるであろうほど辛い」 3月28日20時21分の投稿 こんばんは。 多分、知りたい
「同調圧力に屈せず、多くの異論を」岩田教授に聞くコロナ危機対策 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスの感染拡大で、東京都では5日連続で40人以上の感染者が確認され、3月29日までに日本全体の感染者数は2600人を超え、60人以上が亡くなった。各国の増え続ける感染者数と対策はリアルタイムで比較され、様々な批判や意見が飛び交っている。 日本の感染症対策の第一人者である神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授は、同調圧力が高い日本では「勇気がいる」と話しながらも、自身のブログや動画を通じて意見を積極的に発信。日本の新型コロナ対策について一定の評価をしつつ、警鐘を鳴らしてきた（関連記事：新型コロナ、日本は本当に感染がコントロールできているのか）。危機の時代に何が求められるのか。岩田教授に話を聞いた（インタビューは3月26日に実施）。 ──感染者の増加が続く東京都では3月25日に小池知事が外出自粛を要請しました。この増加についてどう受け止めていますか。 東京都は異なるフェーズに入ったと
米国で進む「アマゾン離れ」、過半数がウォルマート選ぶ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の消費者の間で、アマゾン・ドット・コムへの熱狂的な支持に陰りが見え始めている。調査会社の調べによると、顧客に占める有料の「プライム」会員の比率が下がってきているほか、サイトでの購入頻度も落ちてきている。代わって選ばれているのが、ネット通販の強化を急いできたウォルマート。 アマゾンと遜色のない、無料の翌々日配送サービスなどが引き寄せる一因になっているとみられる。消費者の動向の変化に合わせ、業者の間でもウォルマートのマーケットプレイスに新たに出店する動きが出ている。 「ウォルマート限定の商品を発売する準備もしている」。家庭・台所用品を手がけるエクイノックス・インターナショナル・ブランズの販売・マーケティング担当マネジャー、ハムザ・ラムザンが明かす。 同社は最近、ウォルマートのマーケットプレイスに出店した。現時点ではアマゾンでの売上高の5％ほどにとどまっているものの、今後、ウォルマートでも品
グーグルの「ヘイト監視AI」が人種差別を助長する皮肉な結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルは2016年にSNSやウェブサイト上の、ヘイトスピーチを監視するAI（人工知能）アルゴリズムを開発した。しかし、このAIが全く逆の結果をもたらし、人種的偏見を助長するものあることが発覚した。 アルゴリズムにヘイト発言を学習させるため、グーグルはPerspectiveと呼ばれるAPIで「有害」のラベルづけをした10万件以上のツイートを用意した。有害な発言の定義は「侮辱的な内容や敬意を欠いた言葉づかい」とされていた。これらの素材をマシンラーニングで学習させることで、アルゴリズムがコンテンツの有害性を評価することが期待されていた。 しかし、ワシントン大学の研究者らの調査でこのAIツールが、黒人のツイートをヘイトスピーチに分類することが分かった。アルゴリズムは黒人のSNSへの投稿を、高い確率で有害コンテンツに分類していたが、実際は無害な発言ばかりだったという。 研究チームのMaarten
AI技術で「IQが低い生命」を選別、米企業が開発 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
人工知能の倫理が何かと問題視されることが増えてきたが、最近、米国から「人工知能を使う人間の倫理」が問われそうなユースケースが報告された。 海外各メディアが報じたところによれば、米国の遺伝子検査企業Genomic Predictionが、人工知能など技術を用いて、生まれる前の赤ちゃんのIQを受精卵の段階で判定できる技術を開発。体外受精の施術過程で生まれてくる赤ちゃんの知能の予測する用意を、不妊治療専門の病院などとともに進めているという。 Genomic Predictionは、ミシガン州立大学のStephen Hsu教授らが2017年に立ち上げた企業だ。遺伝子検査に人工知能技術を取り入れることで、IQだけでなく、心臓病や糖尿病など身体的疾患、また精神的欠陥すらも、胚や受精卵の段階で選別できると主張している。 ここで言う、IQを調べる遺伝子検査のフローは以下の通りだ。まず、人工授精を行って5日
ロボットタクシーがついに実現、ウェイモが年内にサービス開始へ | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
グーグルを傘下に持つアルファベットの自動運転開発企業「ウェイモ」は先日、公道におけるテスト走行距離が、累計1000万マイルに到達したと発表した。同社は数週間後に、フェニックスで有料のロボットタクシーサービスを始動させる。 フェニックスで進むロボットタクシーのテストサービスは、既に400名が無料で利用している。2016年に始動したウェイモの自動運転車両は、この分野で最も長いテスト走行距離を達成している。同社は600台のテスト車両を投入しており、直近の100万マイルの達成に要した時間は、わずか1カ月程度だった。 「公道でのテスト走行における大きな前進を可能にしたのは、仮想空間での入念なシミュレーションだった」と、グーグルの自動運転プロジェクト出身のウェイモCEO、John Krafcikは述べた。 「仮想空間におけるテスト走行距離の累計は70億マイル近くに及んでいる。つまり、一日あたり1000
グーグル、外部企業に「Gmailの内容を読ませている」事が発覚 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルが社外のアンドロイドアプリの開発者たちに対し、Gmailの内容を閲覧できる権限を与えているとの報道が浮上した。7月2日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に掲載された記事によると、一部のGmail関連アプリを開発するデベロッパーらが、ユーザーの同意を得た上で、ユーザーのメールの内容を閲覧可能な状態になっているという。 記事によるとアクセス可能なメールは全てのGmailメッセージで、タイムスタンプや受信者のアドレスもAIや人間が閲覧可能になっているという。WSJはグーグルがアプリに表示するユーザーの同意を求める文言が、この事実を十分に明示していないと指摘している。 グーグルはニュースサイト「The Verge」の取材に対し、メール内容へのアクセス権限を与えた開発者はグーグルの審査プロセスを通過した者のみであり、ユーザーからの同意を得た上でアクセスを行なっていると述べた。また、
人類を襲う「地磁気の逆転」の恐怖、その時期を科学者が調査 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
地球の磁気はここ数十年で急激に弱まっていることが、科学者らによって確認されている。ここから予測されるのは、北と南の磁極が入れ替わる「磁極の逆転（ポールシフト）」が近い将来に起こる可能性だ。 地球史において磁極の逆転はかなり頻繁に起きているが、そのメカニズムや時期については謎めいた部分が多い。ロチェスター大学の地質学者らが、最近発表したレポートで南アフリカにおける磁気の変化について報告した。 地磁気の変化は世界のいたる所で、岩石の中に記録されている。これまでの調査で、磁極の逆転現象は過去2000万年の間に、約20万年から30万年に1回のサイクルで発生していたことが確認されている。しかし、非常に恐ろしいことに、最後に発生したのが80万年近くも前のことなのだ。 これまでの周期で磁極の逆転が起きるのであれば、80万年の間に2回や3回、それが発生していても不思議ではない。もしかしたら、人類はもう間も
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