仕事ができなくなったら､あなたの家計はどうなるのか | チューリッヒ生命 | 東洋経済オンライン40代以降で急激に増える脳卒中。脳卒中では、一命をとりとめても体の麻痺や言語障害などの後遺症が残り、その後の就労が難しいケースが少なくない。働き手が終わりの見えない要介護の状態になったとき、家計はどうなるのだろうか。いざというときに利用できる公的保障や、保障を受けるための留意点についてまとめた。 ほかの三大疾病よりも 長期にわたり働けなくなるリスクがある かつては日本の死因の第一位を占めていた脳卒中（脳血管疾患）。厚生労働省の「平成26年患者調査」によれば、脳卒中の総患者数は約117万9000人に上る。脳卒中というと高齢者がかかる病気と考える人も少なくないが、実は40歳代で増え始め、50歳代以降急激に増加する。つまり、働き盛りの40〜50歳代でも、脳卒中になるリスクが十分にあるということだ。
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