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2013年5月30日のブックマーク (4件)

  • ピスト自転車のブレーキを外す馬鹿者達。ブレーキが外れているのはこいつらの頭だ。: ニュースを読まねば

    私自身、目の前をかすめるように横切った自転車のペダルに、踏み出した足をすくわれて、アスファルトに後頭部を打ち、腕から流血するという事故に巻き込まれたことがある。 そのとき私は、唖然としている自転車に乗っていた人物を引き留め、自分で携帯電話を使って警察を呼んだ。事故が起きた場所が各国の大使館などがあるような場所だったためか、すぐにパトカーが現れた。警察官が私の流血を見て、慌てて救急車を呼び出した。病院に運び込まれた私は、CTスキャンにより、脳から検査されることになった。

    tasknow
    tasknow 2013/05/30
    これくらい憤って当然だと思う。ブレーキ無しで走るって通り魔と一緒じゃん。殺人未遂で逮捕して欲しい。
  • 男性って性的搾取されてる男性をどう思ってるの?

    ウリ専(ゲイや女性相手に身体を売る若い男性)や、完全に自動ポルノに抵触するジャニーズJr.のDVDとか。 全然関心無かったりするのかな? いつだって売春している女性とか、女の子のジュニアアイドルのDVDとかの話になるよね。 ジュニアアイドルって女の子だけじゃないんだけど。 9歳とかの男の子も、ショタ趣味のあるゲイや女の慰み者になってるんだけど。 9歳の男の子が自分からそういうDVDに出たがるわけがないじゃん。親に売られてるんだよ。 ジャニーズJr.とかも、ジャニオタの母親とか姉とかが好きなジャニーズに会いたいからっていう理由で、 息子・弟を入れたりするから、人の意志ってあまり反映されていないこともある。 結構ひどいよ低年齢ジャニーズのDVDって。お風呂とか余裕であるし。 ショタ趣味のゲイが喜びそうって思うような露骨さだけど、主な消費者は女性だったり…。 http://togetter.c

    男性って性的搾取されてる男性をどう思ってるの?
    tasknow
    tasknow 2013/05/30
    ほとんどの成人は子供の権利に対して常に無関心だよ。子供が搾取や権利侵害・剥奪されても問題提起できない人が多い。男女を逆にとかそういうジェンダーの問題以前にそれが根深い。
  • 「児童ポルノ禁止法案」に対する意見表明

    私たちコミックマーケット準備会は、全国同人誌即売会連絡会による『「児童ポルノ禁止法」改訂案への反対声明』に全面的に賛同いたします。 また、日漫画家協会様の声明、日雑誌協会様・日書籍出版協会様の声明(PDF)、いずれに対しても強い支持を表明いたします。 そして私たちは同時に、現実に被害者が存在する児童虐待、児童の性的搾取に立ち向かう取り組みを支持することを表明いたします。 今回の法案において、私たちが危惧するのは「政府は、児童ポルノに類する漫画等(漫画、アニメ、CG、擬似児童ポルノ等を言う。)と児童の権利を侵害する行為との関連性に関する調査研究を推進する」という附則の存在です。 日は、世界最大のマンガ文化が花開く豊饒の地です。一方で、世界に冠たる傑作、名作の影には、数多くの知られることなく消えていく作品があります。 コミックマーケットにおいては、一回の開催で約三万五千サークルが参加し

    tasknow
    tasknow 2013/05/30
    「私たちコミックマーケット準備会は、全国同人誌即売会連絡会による『「児童ポルノ禁止法」改訂案への反対声明』に全面的に賛同いたします。」
  • 「児童ポルノ禁止法」改定案への反対声明 | 全国同人誌即売会連絡会

    2013年5月29日 全国同人誌即売会連絡会 全国同人誌即売会連絡会は、「児童ポルノ禁止法」の主旨である児童の福祉と安全の確保・促進に対して、異議はまったくありません。しかしながら、5月29日に自民党・公明党・日維新の会により国会に提出された「児童ポルノ禁止法」改定案において、児童の保護をうたいながらも、児童を含む日国民の社会生活と自由を脅かす要素が包含されていることに際し、この度声明を発表します。 山田太郎参議院議員のWebサイトに掲載された資料(http://taroyamada.jp/wp-content/uploads/2013/04/jipo.pdf)によりますと、今回の改定案については、2011年に提出されなかった自民・公明案にさらに修正を加えたものですが、基的な問題点は、このときのものと大きく変わっていません。 児童ポルノ問題は単純に見えて、日の法整備において一般には

    「児童ポルノ禁止法」改定案への反対声明 | 全国同人誌即売会連絡会
    tasknow
    tasknow 2013/05/30
    『児童の権利を侵害するような行為の関連性は、メディア効果に関する研究潮流では、既に否定されている仮説です。ということは、この論点について「調査研究」することには意味がなく』以下略 これに反論の余地なし