2014年11月3日のブックマーク (13件)

  • 水蒸気の新しい言い回し「水素66%・酸素33%の混合ガス」 - 発声練習

    水素原子2つで酸素原子1つだから?何かトンチクイズみたいな。説明にしたがうと加湿器なんだけど。 Q: 水素は安全ですか? A: 当サロンの水素吸引は、水を熱して蒸気に変え、それを吸引適正温度まで下げたガスを吸引します。 水素66%・酸素33%の混合ガスなので、吸引口に火を近づけても着火も爆発したりもしません。また、無味・無臭で副作用もありませんので、安心して吸引出来ます。 (水素エイジングはリラグゼーションサロンハナ:水素吸引) 調べて見るまで知らなかったけど水蒸気を加熱しつづけると水素と酸素に分解されるされるとのこと。ただし、2500度以上。 熱エネルギーによってOH化学結合が切断される。2000℃では水は一度分解した後に、水素と酸素が再結合してより安定な水素分子と酸素分子になるが、2500℃以上では、再結合によるエネルギーの安定化よりも熱エネルギーの方が大きいために原子状気体のままであ

    水蒸気の新しい言い回し「水素66%・酸素33%の混合ガス」 - 発声練習
    tdam
    tdam 2014/11/03
    水蒸気=水素と酸素の混合物との主張を信じる人は、「燃焼熱」や「結合解離エネルギー」という単語を知らないのだろう。電気分解で爆発性の「高藤ガス」を作っているのかしら。
  • 楽天証券で海外ETFをNISA口座に入れてみたら、分配金に二重課税されなかった! - 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー(インデックス投資実践記)

    ブログでは記事中にPRを含む場合があります 導入初年度のNISA(少額投資非課税制度)。私は楽天証券にNISA口座を開き、海外ETFの「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF」(VT)を買いました。 やってみた結果、VT の分配金が、通常は二重課税(米国と日でそれぞれ課税)されるところ、NISA口座では「二重課税されない」ことがわかりました! ワーイヽ(゚∀゚)メ(゚∀゚)メ(゚∀゚)ノワーイ 何をよろこんでいるのか、よく分からないかたもいらっしゃると思いますので、順を追って説明します。 まず、海外ETFは外国株式扱いになり、日株や投資信託とは、税金の計算がやや異なります。私が投資している VT は、米国株式扱いになります。 米国株式は、通常の一般口座では、分配金に対して米国と日で二重に課税されてしまうのです。確定申告で「外国税額控除」という手続きをすれば、その分が戻って

    楽天証券で海外ETFをNISA口座に入れてみたら、分配金に二重課税されなかった! - 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー(インデックス投資実践記)
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    tdam 2014/11/03
  • 政府が民間経営を差配する恐るべき事態――リスクにさらされる年金

    Goshi Hosono, Japan's environment minister, left, speaks as Toshio Nishizawa, president of Tokyo Electric Power Co. (Tepco), far right, listens during a news conference at the company's headquarters in Tokyo, Japan, on Friday, Dec. 16, 2011. Japanese Prime Minister Yoshihiko Noda said the government and Tokyo Electric Power Co. have completed a cold shutdown of the Fukushima nuclear reactors cripp

    政府が民間経営を差配する恐るべき事態――リスクにさらされる年金
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    tdam 2014/11/03
    民主党のアホ経済観念ではない別観点からの批判自体は評価するが、GPIFが「インデックス投資」を行うことは合理的であり、株価に基づいて売り買いを行うのであれば民間経営に口出しという批判は当たらないだろう。
  • REAL-JAPAN.ORG

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    tdam 2014/11/03
    "追加緩和の意味も、そもそもデフレが貨幣現象であるという基本的な事実すら理解していない"人物が大新聞の記者なり大学教員なり、経済通としてもてはやされていることそのものが我が国の経済学界隈における悲劇だ。
  • クルーグマン教授は誰に謝るべきか? - カンタンな答 - 難しい問題には常に簡単な、しかし間違った答が存在する

    クルーグマン教授がバブル崩壊以降の日銀の金融政策を痛烈に批判し続けてきた事は有名であり、「白川日銀総裁を銃殺すべき」とまで言ったとされているが、そのクルーグマン教授が「日銀に謝りたい」と言ったとかいう記事が注目を集めている。 クルーグマン教授“日に謝りたい…” 教訓生かせぬEUのデフレ危機を嘆く ・クルーグマン教授「我々は今、日に謝るべきだ」 クルーグマン教授は、日の「失われた20年」は、「反面教師として、先進国経済が進むべきではない道を示してきた」とNYTに寄せたコラムで述べている。そして、自身も日が取った政策を批判してきた一人だと記している。しかし、「我々は今、日に謝らなければならない」と心情を告白。批判そのものは間違ってはいなかったが、認識が甘かったとしている。 それは、欧米が日の教訓を全く生かすことなく、「起きるはずではなかった」数々の失敗を積み重ね、日よりもさらに深

    クルーグマン教授は誰に謝るべきか? - カンタンな答 - 難しい問題には常に簡単な、しかし間違った答が存在する
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    tdam 2014/11/03
    残念ながら、クルーグマン教授ほどの頭脳でも「継続的金融緩和政策+流動性の罠を脱するまでの財政政策」という政策セットに至るまでかなりの変遷があったわけで、ましてや能力も決断力もない政策当局者なら…。
  • SankeiBiz(サンケイビズ):自分を磨く経済情報サイト

    サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

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    tdam 2014/11/03
    現実経済の落ち込みよりも起こるかわからないリスクを気にするというのは、どう考えても優先順位がおかしい。政府日銀が"金利急騰など市場リスクに手は打てない"なら、債務GDP比からドーマー条件でもう詰んでるはず。
  • 大恐慌研究者による財政出動のすすめ - Think outside the box

    大恐慌の研究で知られるPeter Teminが、先進国に広がる永続停滞(Secular Stagnation)対策に、ケインズの復活を提唱しています。 Why Keynes is Important Today | The Institute for New Economic Thinking アメリカでも、企業部門がキャッシュを貯め込んでいます。 Businesses are accumulating large amounts of cash and not investing because their balance sheets are in bad shape as a result of the decline in the value of their assets—many of which are the flip side of the same bad mortga

    大恐慌研究者による財政出動のすすめ - Think outside the box
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    tdam 2014/11/03
  • 日銀「ハロウィーン追加金融緩和」は前回消費増税の予測ミスを補ったに過ぎない!(髙橋 洋一) @gendai_biz

    日銀は10月31日(ハロウィーン)、長期国債の購入を約80兆円に増やす追加金融緩和を決めた。アメリカFRBが追加緩和をやめたときだったので、世界中が驚いた。 以前の日銀は地ならしとして情報リークしながらサプライズなしの小出しをしていたが、今の日銀の情報リークなしの手際良さを評価したい。 そのタイミングと中身(規模)はどうか。まず、新聞各紙の評価を見ておこう。 正しく評価できず「副作用」で誤魔化すマスコミ 11月1日の各紙社説では、朝日「日銀追加緩和―目標に無理はないか」、読売「日銀追加緩和 脱デフレへ強い決意を示した」、毎日「日銀の追加緩和 泥沼化のリスク高まる」、日経「異次元の追加緩和に政府も応えよ」、産経「日銀の追加緩和 今度こそ脱デフレ確かに」、東京「日銀追加緩和 危ない賭けではないか」という見出しだ。 朝日、毎日、東京という左派系新聞で、金融緩和に反対の論調である。欧米では金融緩和

    日銀「ハロウィーン追加金融緩和」は前回消費増税の予測ミスを補ったに過ぎない!(髙橋 洋一) @gendai_biz
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    tdam 2014/11/03
    リフレに無理解な左派はなぜ就業者数という一大経済指標に触れずに、金持ちだけが特をする政策と虚偽の批判するのか。彼らの狙いは議論ではなく印象操作であり、非常に不誠実だ。かたや政府も増税で成果を台無しに。
  • 円安が輸出増につながらない本当の理由

    銀行が動いた。 先月10月初旬の世界のマーケットでは、株式などリスク資産が広範囲に売られ、ドル円相場も一時106円台をつけた。10月20日のコラム「急増する『円安倒産』の真犯人は誰か」でも述べたが、この動きはエボラ出血熱騒動という予想外の出来事で、市場心理が悪化したことがもたらした面が大きかったようで、コラムを書いた時点から幸いなことに世界的に株価が反転。日銀の追加緩和の影響もあり、ドル円相場も1ドル=112円台までドルが上昇、ドル高円安に戻っている。 今後は米国と日欧の勢いの差が一段と鮮明に 2014年は、米国では年初の停滞を除き、3%前後の堅調な成長率が続いている一方、日、欧州、多くの新興国経済は減速が続き、米国の独り勝ちの様相が強まっている。こうした中で、世界経済全体の景気循環がどう動くか市場では思惑が揺れ動いたが、これまでのところ米国の最終需要の伸びが世界各国経済を支え、緩や

    円安が輸出増につながらない本当の理由
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    tdam 2014/11/03
  • クルーグマンは何を「失敗」と言ってるのか

    ポール・クルーグマンが,『ニューヨークタイムズ』(10月30日付け)のコラム "Apologizing to Japan" で,「日にごめんなさいしなくちゃいけない」と書いている. クルーグマンやバーナンキ元連銀議長は,デフレに陥った日のマクロ経済政策が間違っていると批判していた.もしもアメリカやヨーロッパで同様の経済問題が起きたならずっとうまく対処できる用意があると思っていたのに,いざフタをあけてみたら,日以上に対応がお粗末だった.だから「ごめんなさい」というわけだ. 1. 誤解をさそう新聞記事見出し 日語でも,この発言を伝える記事がいくつかでている. 《ノーベル賞経済学者の「日への謝罪」》(読売新聞 (Yomiuri Online),2014年11月1日配信) 《「欧米経済、もっと悪い」 クルーグマン氏 日に謝罪》(東京新聞,2014年11月1日夕刊) 《ノーベル賞経済学

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    tdam 2014/11/03
    「日本が失敗と言っていたけど、その失敗を学んだはずの最近の欧米も失敗でした。日銀のジャンク委員の皆さん、すいませんでした(皮肉)」という論旨だが、どうも新聞の見出しは誤解を誘うようで。
  • 堀義人@LuckyFesロス中 on Twitter: "やっと謝ってくれた。日本再評価だ。逆に言えば、日本ほどうまく厳しいデフレを乗り切った国は無いとも言えよう。欧州はこれから20年間ほど、下降曲線を歩むのみだろう。フォーブズの会合でも感じたが、世界の識者は、欧州に対してとてもネガテ... http://t.co/tNr1Zetp2Q"

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    tdam 2014/11/03
    エリートで活発な実業家であるはずの堀義人氏の、文章読解力と現実認識力の低さに呆れた。クルーグマン氏が、日本経済に対して誤ったわけでもなければ、”うまく厳しいデフレを乗り切った”わけでもない。
  • 日銀、なぜ“予想外”追加金融緩和?消費増税で急激な経済悪化、政府に投げられたボール

    まさにサプライズだった。ハロウィンに当たる10月31日、日銀行が金融政策決定会合で追加金融緩和を決めたことは、多くの市場関係者やエコノミストたちにとって予想外だった。株式市場はすぐに反応し、日経平均株価は一時800円以上も上昇。前日より755円56銭高い1万6413円76銭で終わった。また為替レートも対ドル、ユーロともに円安が急速に進行した。 今回の追加緩和の中味は次の2点からなる。 (1)マネタリーベース(資金供給量)の増加額拡大 (2)資産買入額の拡大と長期国債買い入れの平均残存年限の長期化 黒田東彦総裁就任以降の日銀の政策スタンスである「量的・質的金融緩和」の「量」「質」両面でのてこ入れがなされたといっていい。 日銀は2015年の終盤までに2%のインフレ目標を達成するとして、黒田総裁をはじめ首脳陣は強気のシナリオを変更することはなかった。日銀の説明によると、今回の追加緩和の理由は、

    日銀、なぜ“予想外”追加金融緩和?消費増税で急激な経済悪化、政府に投げられたボール
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    tdam 2014/11/03
    日銀の金融緩和の景気浮揚効果は、前回消費増税の悪影響を株価面で補おうとするもので、「追加緩和の手当をしたから増税は問題なし」なわけない。追加消費増税がさらにマイナスに働けば、実態と予想の乖離が鮮明に。
  • SankeiBiz(サンケイビズ):自分を磨く経済情報サイト

    サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

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    tdam 2014/11/03
    白川時代の日銀のように、金融政策決定会合の内容が事前リークされるような「ガバガバナンス」よりはずいぶん良い。