無邪気ゆえに ――【中学生がアメリカ横断】を達成して　同世代に限らず、たくさんの人に勇気や夢を与えたい。 最近、こんなツイッター投稿がネットで炎上したのをご存知だろうか？　見ず知らずの人の家への宿泊を繰り返しながら1人でヒッチハイクでアメリカを横断するという、「中学生」とされる少年の挑戦が、悪い意味で話題になったのである。 彼のSNSアカウントが有名になると、治安や交通事情の悪いアメリカで未成年が無鉄砲な旅をする行為を懸念する、ネットユーザーの意見が殺到した。少年の無謀な行動を止めなかった保護者の、責任感の欠如を非難する意見も目立った（結果、少年はアメリカ横断を途中で中止したとツイッターに投稿している）。 これとほぼ同時に話題になったのが、世界一周旅行中の若い女性とみられる人物だ（以下、「一周女子」と呼ぶ）。 旅行者をターゲットにした性犯罪や強盗が多いインドで、初対面の現地の男性たちから食

小島慶子 私の体は、私のもの。着るも着ないも、見せるも見せないも、私が決める！という表明にはとても共感。考えるべきは「アイドルは水着になるべきか否か」じゃなくて「アイドルはNOと言っていいのか否か」ってこと。嫌なら断固NOと言っていいんだよ。アイドルも、あなたも私も。 https://twitter.com/account_kkojima/status/1098542813015232512

『非モテ・KKOは積極性が足りない！もっと自分から声をかけろ！』 「わかりました、好きなタイプの人にアプローチしてみます」 『非モテ・KKOのくせになに高望みしてんの？そうやって自分を客観視できないからお前は非モテなんだ』 「わかりました、レベルを下げます」 『非モテ・KKOに声かけられるのむかつく。こんなのと釣り合うと思われるのは侮辱』←今ここ 「そうですか、じゃあもう付き合ってくれるなら誰でもいいです」 『誰でもいいなんて女性をモノ扱いしている証拠！だからお前は非モテなんだ』 「もうあきらめます」 『非モテ・KKOは積極性が足りない！』

米ウェストバージニア（West Virginia）州ニューヘーブン（New Haven）の米電力大手アメリカン・エレクトリック・パワー（American Electric Power、AEP）の石炭発電所。、2009年10月30日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/Saul LOEB 【6月22日 AFP】二酸化炭素（CO2）排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留（CCS）」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。 18日の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）に発表された米スタンフォード大学（Stanford University）のチームの報告によると、国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（

この作品の見所は？ 追記：ブコメで『やぶにらみの暴君』の話がでてるけど『王と鳥』版ですでに見てる 追記2：ブコメで『どうぶつ宝島』の話がでてるけど、3回以上見てる

ふるさと納税制度を見直す地方税法の改正案が、今の国会で成立すれば、総務省は過度な返礼品を送る自治体を制度の対象から外すことにしており、その判断にあたっては過去の取り組みも考慮する方向です。 総務省は、改正案が今の国会で成立すれば、４月から５月にかけて制度の対象とする自治体の選定に入り、基準を守っていないと判断されれば、対象から外すことにしています。 この際、総務省は過去の取り組みが適切だったかも判断の材料にする方向です。 返礼品をめぐっては、大阪・泉佐野市がアマゾンのギフト券を100億円分提供するなどの独自の取り組みを行い、石田総務大臣が制度の趣旨に反していると名指しで批判する事態となっています。 ただ、こうした取り組みをめぐっては、今のルールの中で税収を最大限に確保しようとしているだけだとの指摘も出ており、過去の取り組みを考慮して制度の対象から外すことには自治体からの反発も予想されます。

権利者の許可なくインターネットに上げられたと知りながら、著作権を侵害している漫画や写真、論文などをダウンロードすることを全面的に違法とする法改正案を２２日午前、自民党部会が了承した。市民の日常的なネット利用が萎縮することなどを懸念し、著作権の専門家などから異論が噴出。ＳＮＳ上でも疑問の声が渦巻くなか、議論の舞台は国会に移る。なぜ、誰がこの法改正を望んだのか。 「（海賊版）対策として、やれることは何でもやってほしいというのが我々の要望するところだが、『悪質なものに対して』というのが大前提だ」 出版大手・講談社の野間省伸社長が２１日、決算報告会でこの問題に言及した。法改正によって、表現の自由と作者の創作意欲が阻害されることがあってはならないとして「違法化のためのハードルはあればあるほど良いと思っている」と述べた。違法となる行為の範囲が広がりすぎることに懸念を示した形の発言だ。 だが、漫画の海賊

東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県南三陸町で、津波の被害を受ける危険があるとして住宅などの建設を禁じられた災害危険区域に、地元の水産加工会社が外国人技能実習生を生活させていたことが分かりました。町は、高台への移転など、改善を進めるよう会社側に求めました。 町によりますと、寮がある場所は、東日本大震災でおよそ14メートルの津波が到達して大きな被害を受け、その後、町が新しい住宅などの建物の建設を禁じる災害危険区域に指定された場所だということです。 町では「外国人技能実習生を危険な地域に住まわせており、会社に対して高台に移転を行うなど改善を求めた」と話しています。 町によりますと、水産加工会社の社長は「早急に高台への移転を検討したい」と話しているということです。

イギリスは「戦車の母国」というだけあり、目指したものは理解できても、なぜそうなってしまったのかという失敗作も多数。「大英帝国の暗黒面」とも称される、試行錯誤の歴史を紐解きます。 母国ゆえの、失敗の数々 イギリスは「戦車の母国」といわれます。第1次世界大戦中の1916（大正5）年9月、フランス北部で繰り広げられた「ソンムの戦い」において、初めてイギリス製戦車が実戦デビューしてのち、「戦車」という兵器はイギリスはじめ各国で、試行錯誤が繰り返されながら進化を続けます。 しかし母国たるイギリスにおいても、当然ながら試行錯誤のなかでは、少なくない数の失敗作、駄作も生まれました。 拡大画像 2019年現在の、イギリス軍の主力戦車「チャレンジャー2」（画像：イギリス国防省）。 まずは、とにかく長い車体が特長の「TOG2」です。なぜそのように車体を長くしたかというと、第1次世界大戦は塹壕戦だったため、次の

菅義偉官房長官は20日の記者会見で、首相官邸が東京新聞記者の質問権を制限するような要請を官邸記者クラブに出した問題に関し、官邸側が東京新聞に「記者が国民の代表とする根拠を示せ」と要求していたことを明らかにした。 東京新聞は20日付の朝刊で一連の問題を検証する記事を掲載。2017年の秋以降、官邸側から「事実に基づかない質問は厳に慎んでほしい」など9件の質問が文書であったと報じた。 記事によると、昨年6月の記者会見で、記者が森友学園に関し、財務省と近畿財務局の協議について「メモがあるかどうかの調査をしていただきたい」と聞くと、官邸側は「記者会見は官房長官に要請できる場と考えるか」と文書で質問。東京新聞が「記者は国民の代表として質問に臨んでいる」と主張すると、官邸側は「国民の代表とは選挙で選ばれた国会議員。貴社は民間企業であり、会見に出る記者は貴社内の人事で定められている」との反論があったという