情報整理の決定版「NotebookLM」が最高すぎる。こういうのがほしかったのよ！！ (1/7)
最新のアプリやサービスのニュースを書くのが仕事の筆者にとって情報の整理は永遠の課題だ。 もちろん書くことを仕事にしている人に限らず、氾濫する大量の情報を必要な時に取り出して利用したいという欲求は多くの人が持っているはずだ。 以前は手書きノートやファイルのような紙媒体に保存していた情報も、時代とともに完全にデジタルに移行し、Evernote、Microsoft OneNote、Notionといったメモを作成することに特化したクラウドアプリを利用している人も多いだろう。 筆者はおそらく普通の人よりは多くのサービスに触れているはずだが、どれも帯に短したすきに長しに感じてしまい、複数のメモアプリに情報が散乱してしまっているのが実情だ。 そこで6月6日に日本でも提供が開始されたグーグルの「NotebookLM」だ。 「AI駆動型のリサーチ、執筆アシスタント」と説明されているように、参照文献（ソース）
グリコ、ITの精鋭部隊を年収500万円で募集→「悲劇のトラブル招いた原因」
江崎グリコの公式サイトより システム障害が原因で、ほぼすべてのチルド食品（冷蔵食品）が2カ月以上にわたり出荷停止になるという異例の事態に見舞われている江崎グリコ。その同社が現在、ある転職サイトに掲載している社内SEの人材募集ページが話題を呼んでいる。業務内容は「グローバル展開を見据えた次期統合認証基盤の企画、設計、構築」、歓迎条件は「SAP ERP（S/4 HANA含む）」などと高度なスキルを求める一方で、予定年収が「500万円～」となっている点について「低すぎる」として疑問の声が続出している。同社経営陣のシステム投資への理解度と今回のシステム障害を結びつける指摘もみられるが、同社がITエンジニアに提示している年収は適切なレベルといえるのか。業界関係者の声を交えて追ってみたい。 グリコは業務システムについて、独SAPのクラウド型ERP「SAP S／4HANA」を使って構築した新システムへ切
プーチン氏、ウクライナに4州からの軍撤退要求 事実上の降伏勧告
ロシア・モスクワ州で、兵士らと面会するウラジーミル・プーチン大統領。スプートニク配信（2024年6月14日撮影）。(c)Alexander KAZAKOV / POOL / AFP 【6月15日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領は14日、ウクライナが和平交渉開始を望むなら、ロシアが一方的に併合を宣言したウクライナ東・南部4州から撤退するよう要求した。事実上の降伏勧告にウクライナや西側諸国は猛反発している。 ウクライナ提唱の和平案を協議するスイスでの「世界平和サミット」の開催を翌日に控える中、プーチン氏は、ウクライナが4州から同国軍を完全に撤退させ、北大西洋条約機構（NATO）加盟を断念しない限り、ロシアが侵攻を停止することはないと述べた。 モスクワでロシア外交官らを前に、「ウクライナ軍はドネツク（Donetsk）、ルガンスク（Lugansk）両人
東京都知事選挙の掲示板すでに「満杯」…継ぎ足すスペース確保、職員「間に合わない」悲鳴も
【読売新聞】 今月２０日に告示を迎える東京都知事選（７月７日投開票）は、立候補者が過去最多だった前回２０２０年の２２人を大幅に上回ると見込まれている。各地の選挙管理委員会は候補者の選挙ポスターを貼る掲示板の設置を進めているが、担当者
給食費を無償化すれば「給食への感謝が薄れる」 那覇市がデメリットを説明 専門家「ショッキングな内容。食べ物への感謝は有償・無償にかかわらず湧き上がる」 | 沖縄タイムス＋プラス
陸上自衛隊と米海兵隊による大規模な共同訓練「レゾリュート・ドラゴン」は４年目だ。日本に上陸してくる敵部隊や敵の航空機、艦艇を日米で協力して撃退する訓練で、初年度と２年目は北海道や本州を舞台に行われたが、昨年と今年は九州・沖縄へ移り、台湾有事を念頭に置いた訓練であることが明確になった。 昨年は陸上自衛隊のオスプレイが石垣空港に着陸、また米駆逐艦が石垣港に入港し、市民らの抗議に発展した。今年は石垣に加えて宮古、与那国にまで訓練が広がり、昨年発足したばかりの「第12海兵沿岸連隊」（キャンプ・ハンセン）も参加する。 自衛隊の訓練や日米共同訓練は、絵空事ではない。実際に起こり得る事態を想定して軍事力を行使する「模擬戦争」が訓練なのだ。例えば、陸上自衛隊と米海兵隊との間のより古い共同訓練「アイアン・フィスト」は自衛隊の部隊が米カリフォルニア州へ出向いていたが、昨年から日本に移り、それも九州・沖縄で実施
Ｇ７、中国の有害な商慣行に対応と確約 首脳声明
主要７カ国（Ｇ７）は１４日、イタリアで開かれている首脳会議（サミット）で、中国による有害な商慣行に取り組むと確約した。（２０２４年 ロイター/Guglielmo Mangiapane） ［ボルゴ・エニャツィア（イタリア） １４日 ロイター］ - 主要７カ国（Ｇ７）は１４日、イタリアで開かれている首脳会議（サミット）で、中国による有害な商慣行に取り組むと確約した。 議長国であるイタリアのメローニ首相はＧ７が排他的なグループではないことを示すため、今回のサミットにローマ教皇フランシスコのほか、インド首相やヨルダン国王など各国要人を招待。サミットでは「われわれは『西側諸国がその他の諸国と対立する』という主張を決して受け入れない」と強調した。
URL表記も満足にできない県議選候補者たち
沖縄県選挙管理委員会が公開している、候補者が届け出たURLリスト。 URL表記が無茶苦茶だったりNotFoundになってるのがゴロゴロいる。 自民党、社民党、共産党が公認している候補者でもだ。右も左もだ。 現職県議会議員でもだ。 どうなってんだおまえらの事務処理能力は。ITリテラシーは。まじめにやれ。 仕事でURL送るならコピペミスないか重々確認するだろうがよ。 スマホでもPCでも秒で確認できるだろうがよ。 その程度もできないで議員として公権力を握っちゃうのかよ。 本人はともかく大勢の事務方がいてもこのザマかよ。 おれはこのような田舎に住んでいることが心底つらい。 沖縄県選挙管理委員会 https://www.pref.okinawa.jp/kensei/senkyo/1005009/1023802/1025640/index.html 候補者氏名等一覧 https://www.pref.
女性作家って弱者男性を描かないよね
寅に翼とかに限らずだいたいの女性作家が書く作品って俺たちみたいなキモい弱者男性って基本出てこないよな ここでいう「出てこない」ってのは味方サイドはもちろん敵やザコ・やられ役、モブ、背景としてさえ出てこない それくらい徹底して排除されている。これは作者やそのファンが希望する世界において 弱者男性は存在してほしくない、存在してはならないからであり 遊びかミスかはともかく1コマそれっぽいのが見えただけでクレームが付いたりする 一方男性作家の作品には美人じゃない女性は普通に出てくることが多く、描写の仕方には批判があるかもしれないが 少なくとも世界の一部として認めているとは言えると思う。 （一応補足しとくがきらら系みたいに最初から特定の世界観をベースとしたレーベルとかは別ね） もちろん表現の自由などと大仰なことをいうまでもなくそれは作者の自由であり書くななどというつもりは全くない （向こう側の人たち
イスラエル軍、投石機でレバノンに火球打ち込む 中世以来ほとんど使われない兵器投入
（ＣＮＮ） イスラエル軍が中世式の投石機を使用し、火のついた球体を国境越しにレバノンへ向けて打ち込んでいる。現地ではイスラエルと、イランを後ろ盾とするイスラム教シーア派組織ヒズボラの間での戦闘が激しさを増している。 長いアームを回転させて飛翔体を打ち上げるトレビュシェット（平衡錘投石機）は、１６世紀以降ほとんど使われていない。 イスラエル国防軍（ＩＤＦ）によれば投石機はあくまでも「局地的な構想」であり、「広範な使用」には至っていない。イスラエルの公共放送とＣＮＮの提携局が１３日に報じた。 提携局はトレビュシェットについて、おそらく低木を燃やすために使われていると述べた。それによりイスラエル軍は、国境に近づこうとする敵の戦闘員を見つけやすくなる。ＣＮＮはＩＤＦにコメントを求めている。 投石機が稼働する動画は１３日にソーシャルメディアに投稿された。ＣＮＮは動画の撮影日時を確認できていないが、場
自宅でセクハラ問題話し合っていた中国の女性記者ら、国家政権転覆扇動の罪で実刑判決
【読売新聞】 【広州＝鈴木隆弘】中国・広州市の裁判所は１４日、国家政権転覆扇動の罪に問われたフリーの女性記者・黄雪琴氏（３５）に懲役５年、社会活動家・王建兵氏（４０）に懲役３年６月の実刑判決を言い渡した。支援者が明らかにした。 黄氏
公約めいた文言の入ったビラを撒いていた蓮舫さんは公職選挙法違反にあたらないのか | 文春オンライン
まだ告示前なのに大騒ぎになってしまっている、俺たちの東京都知事選。ついに本命の現職・小池百合子さんも都知事選3選に向け出馬を表明するなどして、もりあがってまいりました…。 東京都民でなくとも話題になるのは、ひとつの選挙の当選としては国内最大級の300万票近くでトップ当選するという「候補者の名前を書かれる（ハンコを捺される）回数がもっとも多い、民意をもっとも絶対数で反映する選挙」が都知事選だからに他なりません。 1971年の都知事選では、2期目再選を目指す美濃部亮吉さんが3,615,299票（投票率はなんと72％）を獲得し、過去の最高得票では東京オリンピック誘致の立役者で5,000万円がカバンに入らず辞任に追い込まれた猪瀬直樹さんの12年都知事選4,338,936票でした。 5月27日に出馬表明した蓮舫さん…早いって。 いまの都知事・小池百合子さんも16年初戦が2,912,628票、20年再
中国、ＥＵへの報復は限定的か－米欧の連携強化避けたい習主席
欧州連合（ＥＵ）が発表した中国製電気自動車（ＥＶ）に課す関税の引き上げに対抗し、中国はＥＵに対し的を絞った限定的な報復措置を取る可能性が高い。 米国やトルコなどは先に中国からの輸入急増を抑える措置を講じているが、ＥＵは中国から輸入するＥＶに最高48％に関税を来月から課す。 ＥＵの行政執行機関、欧州委員会が関税引き上げを12日に発表すると、中国商務省と在ＥＵ中国商工会議所（欧盟中国商会、ＣＣＣＥＵ）はＥＵを激しく非難した。 報復措置をちらつかせる中国政府にとってのリスクは、対応が強過ぎれば、これまで欧州に「戦略的自律」を促してきた習近平国家主席の取り組みに逆行し、対中政策で欧州に米国との連携をさらに強めさせる可能性があることだ。 調査会社トリビアム・チャイナの経済アナリスト、ジョー・パイセル氏は「中国が攻撃的な関税で応戦すれば貿易戦争を引き起こす危険」があり、中国政府はそれを避けようと「躍起
生活保護の支給額引き下げ 取り消す判決 東京地裁 | NHK
生活保護の支給額が2013年から段階的に引き下げられ、最低限度に満たない生活を強いられているなどとして東京都内の受給者が国や自治体を訴えた裁判で、東京地方裁判所は支給額の引き下げを取り消す判決を言い渡しました。弁護団によりますと、生活保護の減額について国の判断の違法性を指摘した判決は18件目です。 生活保護の支給額について国は、物価の下落などを反映する形で2013年から2015年にかけて最大で10％引き下げました。 これについて東京の町田市や墨田区などに住む48人は「最低限度に満たない生活状況を強いられている」などとして、自治体が行った支給額の引き下げの取り消しや国に賠償を求めていました。 13日の判決で東京地方裁判所の篠田賢治裁判長は、国が家計調査などをもとに物価の下落率を算定した点について「家計調査は受給世帯の消費構造を反映したものとはいえない。下落率の大半の部分で、過大に算定された疑
【防草革命】撒くだけで雑草を抑制できる「砂」を作っちゃいました | となりのカインズさん
森啓司 カインズ プロ事業本部 資材部でバイヤーを務める。主に建設現場などで使われる資材に精通した、石と砂のプロフェッショナル。
ロシア G7の凍結ロシア資産での支援に反発 報復措置を警告 | NHK
G7サミット＝主要7か国首脳会議が制裁で凍結したロシアの資産をウクライナへの支援に充てるとしたことについて、ロシアのプーチン大統領は「盗みにほかならない」と反発し報復措置をとると警告しました。 イタリアで開かれているG7サミットは、ウクライナへの新たな支援策として制裁で凍結したロシアの資産を活用し、およそ500億ドル、日本円にしておよそ7兆8000億円をウクライナへの支援に充てることで合意しました。 こうした措置についてロシアのプーチン大統領は14日「欧米諸国はロシアの資産を凍結し、横領するための法的根拠を考えている。しかし、それは盗みにほかならず報復を免れることはない」と述べて強く反発し、報復措置をとると警告しました。 またロシア中央銀行は、アメリカ政府が12日、新たな制裁でロシア最大のモスクワ証券取引所などを制裁対象に加えたことを受けて、ロシアの中央銀行は証券取引所でのドル建てとユーロ
IOC委員長、札幌が再び五輪招致なら歓迎 「信頼できる国の一つ」 | 毎日新聞
国際オリンピック委員会（IOC）で冬季五輪・パラリンピックの招致計画を評価する「将来開催地委員会」のシュトス委員長は12日、昨年12月に招致活動の停止を表明した札幌市が再び開催に興味を示した場合「できるだけ早く対話を始める。とてもうれしい」と歓迎する考えを示した。 スイスのローザンヌで開かれた理事会後のオンライン会見で「日本は最も信頼できる冬季競技の国の一つ。素晴らしい開催実績がある」と評価した。IOCは7月の総会（パリ）で2030年大会はフランスのアルプス地域、34年大会は米ソルトレークシティーを開催地に正式決定する見通し。（共同）
蓮舫氏「外苑再開発立ち止まる」 都知事選争点との考え ｜ 共同通信
Published 2024/06/14 19:03 (JST) Updated 2024/06/14 19:04 (JST) 東京都知事選への立候補を表明した蓮舫参院議員＝立憲民主党に離党届提出＝は14日、東京都内の日本外国特派員協会で記者会見し、明治神宮外苑の再開発について「一度立ち止まるべきだと考えている」と述べ、知事選の争点になるとの考えを示した。 再開発を巡っては、文化遺産の破壊に当たるとして、事業を認可した都の対応に批判も出ている。今月8日に現地を視察した蓮舫氏は「多くの都民がおかしいという声を上げている。東京で緑を切るような開発が本当に必要なのかを問いたい」と強調した。 知事選の公約については、来週早々に発表する考えを改めて示した。
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鉄フライパンを育てる論争「洗剤はダメ」「洗っても別に変わらない」 実際はどうなの？…メーカーに聞いた｜まいどなニュース