要約の達人 from flier “10分で読める”をキャッチフレーズにする要約サービス。ビジネス書を中心に話題の新作から名著まで、概要をまとめた「要約者レビュー」、「著者情報」、革新性・明瞭性・応用性で採点される「評点」、要点を簡潔に示した「本書の要点」、「要約本文」、「一読のすすめ」という構成で、本の内容を効率的につかむことができる。詳細はこちら。 バックナンバー一覧 肩こりは、マッサージでは完治しないそうだ。マッサージは、血液の流れをよくしてこりを緩和させるものの、一時的な対症療法にすぎない（写真はイメージです） 要約者レビュー 肩こりは、マッサージでは完治しないそうだ。要約者は「マッサージでこりが治らない」というフレーズには衝撃を受け、軽く絶望もしたが、本書『首姿勢を変えると痛みが消える』を読み進み「なるほど、そういうことか」と納得させられた。と同時に、「こんなに簡単なことでよくな

外資系大手コンサルティング会社であるPwC、マーサー ジャパン、 アクセンチュアなどを経て現職。5万人以上のリストラを行い、 6000人を超える次世代リーダーや幹部の選抜・育成に関与する。 その中で、「人の持ち味に合わせた育成施策を行えば、人の成長に2倍以上差がつく」 ことを発見し、体系化する。 そのノウハウを、クライアント企業にはマネジメントの仕組みとして、 社員には具体的な仕事術へと落とし込み提供。 24年間で、外資系・日系の世界的大企業から中堅企業まで、 600社以上の人事改革と生産性向上を実現する。自らもその仕事術を実践することで、 スタッフからプリンシパル(部長クラス)まで8年という驚異的なスピードで昇進する。 現在は、企業向けのコンサルティングに加え、 「すべてのムダをなくし、自分らしく、しなやかに活躍できる世界」にするため、 「持ち味の見つけ方・活かし方」を、ビジネスパーソン

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 新中計は本来、今春に披露する予定だったが、“宅配危機”で策定が遅れた Photo:Rodrigo Reyes Marin/Aflo、Rika Yanagisawa 宅配危機に揺れるヤマトホールディングスが新しい中期経営計画を発表した。値上げや夜間専門ドライバーの新設でスピードＶ字回復を図るという。しかしその内容に現場ドライバーや中小事業者は首をかしげる。（「週刊ダイヤモンド」編集部　柳澤里佳） 「こんな計画は、机上の空論にすぎない」。9月28日、ヤマトホールディングスは2017年度から3カ年にわたる中期経営計画を発表した。しかし首都圏で働くヤマトの現役ドライバーたちの間では、早くも冒頭のような反論が相次い

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 リクルートグループは8月末、フィンテックを活用した中小企業向け融資を開始する。貸金業への本格参入の検討に向け動きだしたのだ。 貸金業を行うのは昨夏に設立した子会社のリクルートファイナンスパートナーズ。まずはリクルートが運営する旅行予約サービス「じゃらんｎｅｔ」に参画している宿泊施設運営企業の一部が貸し出し対象となる。 最大の特徴は融資申し込みから審査、入金までがオンラインで完結することだ。リクルートでは、じゃらんを通じて各宿泊施設の予約状況などを把握している。こうした商取引データを持つ強みとフィンテックなどを活用することで、迅速な融資実行を目指す。 従来、中小企業は金融機関からの融資を受けにくく、融資実行までに時間が

クレジットカードの券面に、カードの偽造を防止するための「ホログラム」が付いているのを知っている方は多いだろう。実はクレジットカードには、このほかにも偽造防止のために施されている仕組みがある。 今回は、クレジットカードにブラックライト（紫外線）を当てたらどうなるのか、実験するために、「銀聯（ぎんれん）」「ダイナースクラブ」「Visa」「Mastercard」「アメリカン・エキスプレス」「JCB」の6つの国際ブランドのクレジットカードを用意した。

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 管理戸数約57万戸、賃貸オーナー数約2万7000人を誇る、賃貸不動産大手のレオパレス21。2008年のリーマンショックで一時は経営難に陥ったが、その後は業績も回復し、再び存在感を強めている。そんな同社に怒りの声を上げるオーナーらが二つの裁判を起こした。いったい何が起こっているのか。（「週刊ダイヤモンド」委嘱記者　大根田康介）

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 宅配ドライバーの過剰労働問題で揺れる宅配便最大手、ヤマト運輸で、今度は巨額の残業代未払いが明らかになった。この問題を伝えた記事（朝日新聞3月4日付け）は、ヤマトが違法なサービス残業の常態化を認め、グループの約7.6万人の社員を対象に未払い残業代の調査を始めたとしている。未払い分の支給額は数百億円にのぼる可能性があるという。関係者が指摘するのは、違法な長時間労働を常態化させていたとして昨年末に書類送検された広告最大手・電通との類似性だ。（ダイヤモンド・オンライン編集部） 昼食休憩もせずに配送 支店に戻ってサービス残業 ヤマトは「第2の電通」になるのではないか──。そんな見方は、労働問題に詳しい関係者の間では少し前から広がっていた。

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 3メガバンクグループの一角である三井住友フィナンシャルグループと、大手銀行グループのりそなホールディングスが地方銀行の再編劇で主役に躍り出た。2社の傘下にある関西の地銀3行の経営統合交渉が最終段階にあることが判明したからだ。このことは二つの意味で新時代の到来を示唆している。（「週刊ダイヤモンド」編集部 鈴木崇久） 「大阪地域はどうするのか。東京の西エリアは、埼玉はどうするのか。りそなが広域の地方銀行グループを標榜するのならば、それに見合った戦略を立ててほしい。それについて議論したい」 銀行の監督官庁である金融庁の幹部が、今から10年以上も前にりそなホールディングス（ＨＤ）の経営陣に放った言葉だ。今、その問

内田洋行のアクティブ・コモンズとは、ひとことで言うと働き方変革。「オフィスワーカー自らが業務に応じて最適な機能と場所を選ぶ考え方」（同社のプレスリリース）で「一般的なフリーアドレスとは異なる」そうだ。 「集中したソロワーク」「専門性の高いプロジェクト型」「思い立ってすぐできるミーティング」「他者と情報共有するカフェワーク」といったぐあいに、じつは仕事の内容はさまざま。時代とともに速いスピードでビジネスの内容が変化していくいま、オフィスの形態が障害にならないようにという考えがコンセプトの原点に見える。 内田洋行が提案するのは新しいオフィス家具だ。 たとえば「まゆ型」「ウィング型」など形状が異なる8種類の天板をオフィスのテーブルのために用意。2人で作業するときはウィング型で正面から向かいあわないような配慮があるなど快適性と効率性を結びつけているのが特徴といえる。もうひとつ興味ぶかいのはテーブル

1970年生まれ。大学卒業後、日本経済新聞社に入社。2002年からフリーに。近年はビジネス誌やウェブサイトで、ルポルタージュやインタビュー、コラム等を執筆。近著に『メディア・モンスター：誰が黒川紀章を殺したのか？』（草思社）がある。仕事に関する情報はブログでも紹介中。「ニュース」より「人」に興味あり。 ユニーク企業の仰天戦略 ユニークな商品・サービスを生み出している会社には、どんな経営者がいるのだろう？大企業には真似できない仰天の戦略でグローバル時代を生き残ろうと模索する、「小さな巨人たち」を追いかける。 バックナンバー一覧 会社設立から66年の歴史を持つ寺田倉庫がここ数年、急速に変貌を遂げている。ワインやアートの保管事業を手がけるなど、これまでの倉庫会社のイメージを覆すBtoC事業に次々と乗り出しているのだ。どうやら、改革を主導しているのは現社長の中野善壽氏らしいと聞き、「ぜひ話をうかが

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 ヤフーは通年採用の導入で 超優秀学生を青田買いできる 大手のインターネット情報サービス会社ヤフーが、同社が「ポテンシャル採用」と名付けた、いわゆる通年採用の

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 メッセンジャーアプリ国内最大手のLINEが15日、東証1部に上場を果たした。初値は公開価格の3300円を48.4％上回る4900円、初値での時価総額は1兆円を超え今年最大の新規株式公開（ＩＰＯ）となった。 同社は14日、ニューヨーク証券取引所でも公募価格を上回る初値を記録しており、日米同時上場は順調な滑り出しとなった。 上場の理由について同社代表取締役社長の出澤剛氏は「透明性・信頼性の向上」と「成長への投資」の2点を挙げる。調達した資金はインドネシアなどトップシェアではない国におけるユーザー獲得や、LINEがあらゆるサービスやビジネスの入り口になるスマートポータル戦略のパートナー開拓、人工知能（AI）やデータ分析など

ボストン コンサルティング グループシニア・パートナー＆マネージング・ディレクター。前日本代表。京都大学文学部卒、ハーバード大学経営学修士（MBA）取得。日本航空を経て現職。主な著書に『戦略「脳」を鍛える』『経営思考の「補助線」』『変化の時代、変わる力』『ビジネスゲームセオリー』（共著）がある。 ボストン コンサルティング グループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター　御立尚資 世界的なコンサルティング会社、ボストン コンサルティング グループの日本代表を務めた御立氏が、コンサルから見た日本の企業経営、経営者、経営戦略、そして自らの経営者経験から経営哲学を語る。 バックナンバー一覧 コンサルタントは「職人」だ 36歳の時、14年半勤めたJALを辞めて、ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）に入社した。その後の23年間はBCG1社だけで仕事をすることになったのだが、約7割

通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「８０５０問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 　他に『ルポ　ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』（ベ スト新書）、『大人のひきこもり』（講談社現代新書）、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』（青志社）など多数。ＴＶやラジオにも多数出演。ＫＨＪ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。ＹＡＨＯＯ！ニュース個人オーサー『僕の細道』 「引きこもり」するオトナたち 「会社に行けない」「働けない」――家に引きこもる大人たちが増加し続けている。彼らはなぜ「引きこもり」するようになってしまったのか。理由とそ

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 先月に行われた決算発表会において、投資先の順調な成長を強調した孫正義社長。一連の売却に続く「次の一手」に注目が集まる Photo by Shinya Kitahama 借入金を企業買収や出資に充てることで急成長を続けてきたソフトバンクグループのレバレッジ経営が踊り場を迎えている。今年3月末時点で11兆9224億円という巨額の有利子負債を抱えていた同社は、「財務体質の強化のため」（ソフトバンク広報）、今月に入り保有する株の売却を相次いで発表した。 6月1日に発表された中国電子商取引大手のアリババ株売却額は、当初79億ドル以上を予定していたが、シンガポールの政府系ファンドなどから引き合いが殺到したため100億ドルまで拡大

しゅくわ・じゅんいち 博士（経済学）。帝京大学経済学部経済学科教授。慶應義塾大学経済学部非常勤講師（国際金融論）も兼務。1963年、東京生まれ。麻布高校・慶應義塾大学経済学部卒業後、87年富士銀行（新橋支店）に入行。国際資金為替部、海外勤務等。98年三和銀行に移籍。企画部等勤務。2002年合併でＵＦＪ銀行・ＵＦＪホールディングス。経営企画部、国際企画部等勤務、06年合併で三菱東京ＵＦＪ銀行。企画部経済調査室等勤務、15年3月同行退職。4月より現職。兼務で03年から東京大学大学院、早稲田大学、上智大学等で非常勤講師として教鞭。財務省・金融庁・経済産業省・外務省、全国銀行協会等の経済・金融関係委員会に参加。06年よりボランティア公開講義「宿輪ゼミ」（下記ご参照）を主催し、今年度で12年目・開催は230回を超え、会員は“1万2千人”を超えた。映画評論家としても活動中。主な著書には、日本経済新聞社

永田公彦 [Nagata Global Partners代表パートナー、INALCO（フランス国立東洋言語文化大学）非常勤講師] フランスを拠点に、フォーチュン・グローバル500企業をはじめ数多くの欧州企業（一部アジア系企業）に対し、国際経営・事業・組織コンサルティングをおこなう。日本経済新聞レギュラーコラムニスト（ネット版07-10年）、講演・出稿記事多数、リヨン第二大学非常勤講師（アジア経済・経営修士コース 98‐00 年）、北九州市立大学特任教授（グローバル人材育成教育13‐16年）、パリ第9大学非常勤講師（異文化マネジメント修士14-19年）を歴任。 オフィシャルサイト：http://www.nagata-gp.com 永田公彦　パリ発・ニッポンに一言！ 「グローバル社会で起きる諸問題や変革のうねりに対し、日本人、日本人社会、日本企業や日本の政治はどうあるべきか」…国際派コンサルタ

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 筆者は、過去も現在も大まかには金融業界の人間なので、1990年代から2000年代前半にかけて、山一證券や日本長期信用銀行が破綻したり、全国の大きな駅前ごとに

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 安倍首相の肝いりで始まった“通信費引き下げタスクフォース”が現場を混乱させている。客足が引き、閑古鳥の鳴く販売店が続出しているのだ。だが、販売数量減に直面している大手キャリア（通信事業者）3社の反応は意外なものだった。政治主導で動いた「0円端末」廃止の余波を追った。（「週刊ダイヤモンド」委嘱記者 北濱信哉） 秋葉原に店を構える独立系販売店の店長は、悲鳴を上げる。「売り上げは例年の1割にも満たない。廃業に追い込まれた同業者もいる。われわれも事業転換を検討するべき時期にきている」。 なぜ、携帯電話は売れなくなったのか。その理由は明白だ。 「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」──。安倍晋三首

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 既存店を改装、「イオンスタイル」と名付けた店舗展開を進めるイオン。売り上げが増加するなど効果は出ているというが、業績を回復させるまでには至っていない Photo by Yasuhisa Tajima 流通大手のイオンは2月12日、2016年2月期の連結最終利益の予想を、それまでの425億円から50億円へと下方修正した。 前期比88％減という大幅な引き下げだが、それさえも「“お化粧”して、強引に作った決算なのでは」との見方が市場関係者の間で広がっている。 きっかけは、下方修正から11日後の23日に、イオンと子会社のダイエーとが発表した3枚のプレスリリースだった。これらのリリースが意味することは何なのか。テクニカルになる