2ch転載禁止で「パズドラ」まとめサイトが専用掲示板を開設 大手3サイトが共同運営
匿名掲示板「2ちゃんねる」が“転載禁止”に舵を切ったことを受けて、各種まとめサイトの模索が本格化している。3月中旬以降、ニュース・雑談系をまとめるサイトでは、“転載自由”を掲げる掲示板「おーぷん2ちゃんねる」や、Twitterを情報源とする投稿が急増。自サイトのコメント欄をまとめる“ハム速方式”も普及している。一方で、特定のテーマを扱うサイトでは別の動きが起こっている。 3月23日、人気ゲーム「パズル＆ドラゴンズ」の2ch情報をまとめていたサイトが、新たな専用掲示板を開設。複数のパズドラ系まとめサイトが協力して準備したものらしく、共同で運営するという。同掲示板の利用規約には、「許可したサイト以外の転載は一切認めない」と記されている。現状では、「エキドナ速報」「みんなのパズドラ」「パズドラまとめぷらす」の3サイトが許可されており、これらの3サイトが主導で立ち上げたもののようだ。 みんなのパス
不明機の衛星捜索サイトに300万人、史上最多か
マレーシア航空（Malaysia Airlines）MH370便の無事を祈って、フィリピン・マニラ（Manila）首都圏のマカティ（Makati）にある学校の校庭に描かれた絵（2014年3月18日撮影）。(c)AFP/TED ALJIBE 【3月18日 AFP】消息を絶ったマレーシア航空（Malaysia Airlines）MH370便を捜索するため、人工衛星運用企業がインターネット上で立ち上げたプロジェクトの参加者が300万人を超えた。不特定多数のネットユーザーが参加する「クラウドソーシング」の捜索プロジェクトとしては史上最多の参加者数とみられる。 米衛星画像大手デジタルグローブ（DigitalGlobe）は17日、同プロジェクトの現在の捜索範囲は2万4000平方キロメートルにおよび、インド洋（Indian Ocean）の新たな領域を含む画像が日々追加されていると発表。これまで300万人
ソーシャルメディアの「うそ発見器」、欧州5大学が共同開発中
英ロンドン（London）でコンピューター画面に映し出されたツイッター（Twitter）のロゴ（2013年9月11日撮影、資料写真）。(c)AFP/LEON NEAL 【2月20日 AFP】ソーシャルメディアで拡散するうわさ話の正確性を確認し、誤った情報の拡散を防止するのに役立つシステムを、欧州の研究者らが開発している。研究チームが18日、述べた。 「PHEME」と呼ばれる3年計画のプロジェクトは、欧州連合（EU）が資金援助し、英シェフィールド大学（University of Sheffield）が旗振り役となって欧州の5大学が共同で進めている。目指しているのは、うわさの出どころが信頼できる情報源かどうかとその情報が事実であるかどうかを自動で確認することのできるシステムだ。 システムはうわさを「憶測」、「言い合い」、「誤情報」、「偽情報」の4種に分類し、これらの情報がソーシャルネットワーク
Markdown - Wikipedia
Markdown（マークダウン）は、文書を記述するための軽量マークアップ言語のひとつである。本来はプレーンテキスト形式で手軽に書いた文書からHTMLを生成するために開発されたものである。しかし、現在ではHTMLのほかパワーポイント形式やLaTeX形式のファイルへ変換するソフトウェア（コンバータ）も開発されている。各コンバータの開発者によって多様な拡張が施されるため、各種の方言が存在する。 オリジナルのMarkdown[編集] 「書きやすくて読みやすいプレーンテキストとして記述した文書を、妥当なXHTML（もしくはHTML）文書へと変換できるフォーマット」として、ジョン・グルーバー（英語版）により作成された。アーロン・スワーツも大きな貢献をしている[4]。Markdownの記法の多くは、電子メールにおいてプレーンテキストを装飾する際の慣習から着想を得ている。 Markdownはグルーバーによ
捨てた仮想通貨７．５億円相当 NHKニュース
「ビットコイン」と呼ばれるインターネット上の仮想通貨を保存したハードディスクをイギリスの男性が捨ててしまい、その価値がこのところの相場の急騰で７億５０００万円相当に上るとして地元メディアが大きく報道しています。 「ビットコイン」はオンライン決済や送金などに使われる仮想通貨で、手数料の安さなどから世界各地で急速に普及しています。 ＢＢＣなどイギリスのメディアによりますと、ウェールズ地方に住むジェームズ・ハウエルズさんはビットコインを保存したパソコンのハードディスクを捨ててしまったとしてゴミの埋め立て地にも足を運んで探しています。 ハウエルズさんは４年前の２００９年にインターネット上で誕生して間もないビットコインを、ただ同然で手に入れたということです。 その後、ビットコインのことを忘れ、保存していたハードディスクも使わなくなり捨ててしまいました。 最近になって、ビットコインの相場が急騰し、メデ
「．ｍｏｅ」来春から…ドメイン末尾、大幅増へ : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
インターネット上の住所にあたる「ドメイン」の末尾部分が大幅に増える見込みだ。 現在、ドメインを管理する国際民間団体が１９３０件の認定作業を進めており、日本関連では「．ｔｏｋｙｏ」（東京）、「．ｎａｇｏｙａ」（名古屋）、「．ｍｏｅ」（萌(も)え）などが新しく利用できるようになる。 ドメインは現在は「．ｊｐ」など国・地域を基準とした２５５種類のほか「．ｃｏｍ」「．ｎｅｔ」など２２種類ある。ドメインの前に好きな文字列を加えて登録し、メールアドレスやホームページのＵＲＬに使うことができる。しかし、世界の登録件数は２億件を超え、使いやすい文字列との組み合わせは少ない。 ドメインを管理する民間団体「ＩＣＡＮＮ（アイキャン）」（本部・米カリフォルニア州）は、２０１２年にドメインを募集し、世界中から１９３０件の申請があった。日本からは、キヤノンやホンダなど社名・ブランド名が５０件、東京、大阪といった地名が
ネット配信の海外企業に消費税 検討急ぐ NHKニュース
インターネットで電子書籍などを配信する海外企業に消費税が課税されず、国内企業が価格競争で不利になっている問題で、政府の税制調査会は税負担の公平性を確保するためにも改善が必要だとして、海外企業に課税する具体策の検討作業を急ぐことになりました。 この問題は、海外企業がインターネットを通じて音楽や電子書籍などを日本国内に向けて販売しても、現在の税制では国内の取引でないとみなされて消費税を課税することができず、消費税を支払っている国内企業が価格競争で不利になっているものです。 これについて、政府の税制調査会は税負担の公平性を確保するためにも改善が必要だとして、海外企業に課税する具体策について検討作業を急ぐことになりました。 この中では、まず新たに課税した場合の消費税がどれだけあるのか試算することにしています。 そのうえで、海外企業がネットを通じて販売した場合も国内取引とみなして消費税を課税すること
ICANN、初の非ラテン文字gTLDをルートゾーンに追加
インターネットドメイン監督団体ICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）は10月23日（現地時間）、「新しいgTLDプログラム（リンク先はPDF）」の下、非ラテン文字のトップレベルドメイン4件を初めてルートゾーンに追加（利用可能にした）と発表した。 gTLDとして承認されたのは、アラビア文字、キリル文字、中国文字の以下の4件。 ICANNは2009年に「IDN ccTLD（国際化国コードトップレベルドメイン名）」の導入を承認し、ラテン文字以外の文字（日本語やハングル、キリル文字、アラビア文字など）のトップレベルドメインへの利用を認めた。この段階では非ラテン文字の利用は国際化ドメイン名（IDN）に限定されていたが、2011年にgTLD（.comや.orgのような汎用トップレベルドメイン）に関する新しいプログラムが承認さ
ドメイン名国際化、中国語やアラビア語など採用へ
米カリフォルニア（California）州にあるドメイン名やIPアドレスを管理する非営利組織ICANNの本部で語るジェネリックトップレベルドメイン（gTLD）部トップのアクラム・アタラ（Akram Atallah）氏（2011年4月14日撮影）。(c)AFP/Ryan Anson 【10月24日 AFP】インターネットのドメイン名やIPアドレスを管理する非営利組織ICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）は23日、ドメイン名を表す文字列の末尾に初めてラテン語系以外の言語の文字を採用する方針を発表した。 ICANNによれば、ウェブサイトのアドレスの末尾にあたるトップレベルドメイン（TLD）に漢字や、ロシアなどで使われているキリル文字、アラビア文字などを使用することが承認された。歴史的にこれまでTLDにはアルファベットで
ＮＥＣ、ネット接続業者のビッグローブを売却へ＝関係筋
１０月１０日、ＮＥＣは、傘下のインターネット接続業者ＮＥＣビッグローブを売却する手続きに入った。写真は同社のロゴ。昨年１０月撮影（２０１３年 ロイター/Yuriko Nakao） ［東京 １０日 ロイター］ - ＮＥＣ<6701.T>は、傘下のインターネット接続業者、ＮＥＣビッグローブ（東京）を売却する手続きに入った。売却先を選ぶ１次入札を１１月中にも実施する。複数の関係筋が明らかにした。 売却価格は数百億円を見込んでいる。ＮＥＣは売却のためのフィナンシャル・アドバイザー（ＦＡ）に、ＳＭＢＣ日興証券を起用した。ＮＥＣは同社の発行済み株式の７８％を保有。住友商事<8053.T>など他の株主企業にも入札を行う意向を伝えた。
NHKが「まとめサイト」の問題点を指摘 ネットで「その通り」「論点すりかえ」など盛り上がる
アルバイト従業員などが悪ふざけの写真をSNSに投稿する、いわゆる「バイトテロ」問題をNHKが特集した。炎上に至るまでのプロセスを紹介するなかで、「まとめサイト」の問題点を取り上げた。 このところ広がりを見せている「まとめサイト」だが、テレビで正面から取り上げられるのは珍しい。ネットでは「まあ、事実だよなw」「投稿するやつが悪いんじゃね」「まとめサイトは悪」などと様々な意見が出て盛り上がっている。 義憤や広告収入のため、まとめサイト作成 NHKは2013年10月5日、「週刊 ニュース深読み」で、「ネットへの悪ふざけの投稿 つぶやきが企業を滅ぼす？どう防ぐ"悪ふざけ投稿"」を放送、飲食店のアルバイト店員が調理室の冷蔵庫に入ったり、有名人の個人情報を無断でネット公開したりする問題を取り上げた。 番組内では、「悪ふざけ」画像がSNSに投稿されてから拡散するプロセスや、投稿してしまう若者の心理など説
ネットで横行する「やらせ」の口コミ、その実態に迫る
仏・パリ（Paris）の店舗前で、スマートフォンとクレジットカードを持つ人（2013年1月9日撮影、資料写真）。(c)AFP/MIGUEL MEDINA 【10月2日 AFP】売り上げを伸ばそうとインターネットにうそのレビューを書き込ませる、いわゆる「やらせ」の口コミマーケティングがここ数年、ネット上で横行している。だがニューヨークでは先日、州当局による一斉摘発があり、こうした手口を一掃するのに不可欠なショックを関連業界にもたらした。 ニューヨーク州司法長官事務所は、関連する19企業に対し「やらせ」を止めるよう命じ、レストラン口コミ評価サイトのイェルプ（Yelp）やグーグル（Google）のSNSグーグルプラス（Google+）のオンライン評価を操作したことに対する罰則として、総額35万ドル（約3400万円）の支払いを命じた。 州司法長官事務所はブルックリン（Brooklyn）地区に偽のヨ
書き込み削除の「消しゴム」法、米加州で成立 未成年が対象
米カリフォルニア（California）州サンアンセルモ（San Anselmo）のノートPCの画面に映る米SNSフェイスブック（Facebook）のウェブサイト（2011年5月9日撮影）。(c)AFP/Getty Images/Justin Sullivan 【9月25日 AFP】未成年の若者たちには、どんちゃん騒ぎのパーティーでの写真をアップロードしたり、露出度の高い写真を公開したり、さらには不快なコメントを投稿したりといった悪夢のような「癖」があるが、米カリフォルニア（California）州では、そんな若者を救済する夢のような法律が成立した──本人が希望すれば、過去の投稿を削除することができるようになるのだ。 カリフォルニア州のジェリー・ブラウン（Jerry Brown）州知事は23日、本人（未成年）が希望した場合に自分の過去の記録を削除できるようにする「消しゴムボタン」法に署名し
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