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2023年5月17日のブックマーク (4件)

  • アングル:日経3万円、割れる今後の見方 「全員参加型」ではない海外勢

    日経平均が3万円の大台を回復したが、今後について市場の見方は割れている。写真は東京証券取引所。2020年撮影(2023年 ロイター/Issei Kato) [東京 17日 ロイター] - 日経平均が3万円の大台を回復したが、今後について市場の見方は割れている。内需回復が日株選好の流れを支えるとの期待がある一方、欧米や中国経済が減速すれば影響を免れないとの警戒も根強い。日株を押し上げた海外勢の買いも「全員参加型」ではないとされ、過去の株高局面とは異なるとの指摘も出ている。

    アングル:日経3万円、割れる今後の見方 「全員参加型」ではない海外勢
    tohshindainokawaisa
    tohshindainokawaisa 2023/05/17
    "CTAや海外の個人投資家は、上昇基調のトレンドや足元の堅調な日本経済を好感して買いに動いている一方、マクロ系ヘッジファンドは今後の海外景気減速による悪影響を警戒している可能性"
  • 敗色濃厚になった日本のペロブスカイト太陽電池

    現在主流のシリコン素材の太陽電池は、おおむね基的な技術開発は完了し、現在の変換効率が既に理論上のピークに近づきつつあって、完全に価格競争のフェーズへと移行した。原料となるシリコンの価格は半導体市況の活況とともに高止まりしており、マージンが悪化。日を含む欧米企業は事実上の撤退を余儀なくされている。 また、シリコン素材の太陽電池はかなりの照度(明るさ)を必要とするため、屋内での設置は難しい。また大型のパネルを設置する必要があることから、設置する場所の制約も多い。 これらを解決する新しい太陽電池として期待されるのがペロブスカイト太陽電池だ。ペロブスカイト太陽電池は、光を吸収する材料にペロブスカイト結晶構造を持つ化合物を用いたもので、2009年に日の桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授(以下、宮坂教授)らが開発した。 ペロブスカイト太陽電池への期待が高まるが…… ペロブスカイト太陽電池は有機系・色素

    敗色濃厚になった日本のペロブスカイト太陽電池
    tohshindainokawaisa
    tohshindainokawaisa 2023/05/17
    文章の内容は敗色濃厚というようには解釈できないがエディターは読まずに書いてるのか?
  • 10代の頃、私を作った3冊の本|Hajime Yamazaki(山崎元)

    先日、音楽家の坂龍一さんが亡くなった時に、彼に関連する記事を何か読んだ。心に引っ掛かった一節が見つかったのは、娘さんでミュージシャンの坂美雨さんへの朝日新聞のインタビュー記事だった。美雨さんが、若い頃に「一流」を求める父に反発を感じたことがあったというエピソードの中のものだ。親子のやり取りは大半がメールだったという。 美雨さんが言う、 「同じころにもう一通。『僕が今、つくっているものの98%は、10代で吸収したもので成り立っている』と。彼には、私が大事な時期を有意義に使っていないように見えて、不満だったのでしょう。すごく焦りました。私の10代って、あと1年しかない。なんで今言うの!」。 (朝日新聞「【アーカイブ】(おやじのせなか)坂美雨さん 『一流目指せ』に反発も」。朝日新聞デジタル2023年4月2日。【2008年6月1日朝刊34面】の記事との注釈がある) 「今、つくっているものの

    10代の頃、私を作った3冊の本|Hajime Yamazaki(山崎元)
  • 焦点:遠い経済正常化、米景気先行きがネック 設備投資下押し懸念

    5月17日、内閣府が発表した2023年1―3月期の国内総生産(GDP)は3四半期ぶりのプラス成長となった。写真はスカイツリーからの景色。2021年撮影(2023年 ロイター/Peter Casey-USA TODAY Sports) [東京 17日 ロイター] - 内閣府が17日発表した2023年1―3月期の国内総生産(GDP)は3四半期ぶりのプラス成長となった。ただ、19年の消費増税前のピークには及ばず、経済が正常化したとは言い難い。米国景気の先行きを不安視する声も根強く、企業が設備投資を手控えるようだと一調子の景気回復は見通せない。 1―3月期GDPは前期比0.4%増(年率換算では1.6%増)で、22年4―6月期以来のプラス成長となった。コロナ禍の行動制限が外れて旅行や外などの消費が戻り歩調となり、大宗を占める個人消費が復調した。

    焦点:遠い経済正常化、米景気先行きがネック 設備投資下押し懸念
    tohshindainokawaisa
    tohshindainokawaisa 2023/05/17
    "賃上げ原資の継続確保といった課題も残る中、力強い設備投資を続けられるかが今後の焦点"