新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。またコロナワクチンに関する情報は首相官邸のウェブサイトをご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。
自然免疫とは、受容体を介して、侵入してきた病原体や異常になった自己の細胞をいち早く感知し、それを排除する仕組みです。生体防御の最前線に位置している仕組みともいえます。ひとつの分子が、多種類の異物、病原体の分子に反応することができますが、特定の病原体に繰り返し感染しても、自然免疫能が増強することはありません。ここで活躍している免疫担当細胞は、主に好中球やマクロファージ、樹状細胞といった食細胞です。 病原体を排除する基本的な方法は大きく分けて二つあります。 1)抗菌分子が、直接病原体に作用し、穴をあける、融解するなどして病原体を処理する。 2)食細胞が、病原体を貪食、処理する(図.マクロファージ)。 マクロファージ 病原体を直接攻撃する分子には抗菌ペプチド、リゾチーム、レクチン、補体といった分子があります。 レクチン、補体などは、病原体に結合することにより、食細胞の貪食作用を促進させる作用も持
先週、英国ボリス・ジョンソン首相が「国民の多数の犠牲」を予告したコロナウイルス対策を発表して1週間になる。最初はラディカルともいえる「集団免疫にたよる」方策だったのが、この1週間で外出の自粛・自宅勤務をはじめとする社会的隔離政策を一気に打ち出し、英政府の方針は大きく変更されたように表面上は見える。 英政府の対コロナウイルス政策の急激な発展は、いくつかの背景を理解しないとわかりにくく、むしろ誤解される点が多い一方、この問題は日本にとっても実は対岸の火事では全くない。それゆえ、先週の記事に続いて、英政府の対コロナウイルス戦争の「方針転換」ならびに隠れた一貫した戦略の全貌、その科学的背景について解説を加えたい。 政策の「Uターン」 3月13日のジョンソンの演説内容は、対コロナ対策を戦争に喩えたレトリックとともに衝撃を与えた。しかしながら最も異論を呼び起こしたのは、感染症状のあるひとの自主的な自宅
新型コロナウイルスについて理解するとき、やはり強い肺炎を引き起こすことが知られているSARSやMERSなどのコロナウイルスについて知っておくことは重要だが、両方とも我が国では流行が起こらなかったため、専門家を除くと知識が欠けていることは確かだ。幸いThe Lancetのオンライン版にMERSについての総説が発表されたので、自分の頭の整理を兼ねて今日はこの総説を下敷きにMERSについてまとめておく。 ウイルス学 30-31Kbの大きなRNAウイルス。すでに名前から分かるように、新しいコロナウイルスはSARSの仲間として分類され、これらと比べるとMERSウイルスは少し遠縁になる。 最も面白いのは、スパイクがSARS と異なりDPP-4に結合する点だ。ただ、違うと言ってもDPP-4はSARSスパイクが結合するACE2と同じ膜型エンドペプチダーゼだ。スパイクの結合にエンドペプチダーゼが必要なのか不
大阪市の医療機関で新型コロナウイルスに感染した患者20人余りの治療に当たってきた医師がNHKの取材に応じ、軽症だった患者でも急激に容体が悪化するケースがあり、明確な治療法がない中で手探りで治療を進めている状況を語りました。 白野医師はこれまでに20人余りの治療に当たり、このうち2割ほどは重症で集中治療室での治療や人工呼吸器が必要になったということです。 中には、入院当初は軽症で歩くことができたにもかかわらず、しばらくして急激に体調が悪化し、人工呼吸器が必要になった40代の男性もいたということです。 この患者の入院当初の肺のCT画像には肺炎の炎症が起きていることを示す、すりガラスのような影が一部にしか確認できませんが、およそ1週間後に撮影したCT画像では肺の大部分で影が見られたほか、背中に近い場所では「浸潤影」と呼ばれる影が確認され、炎症がひどくなっていることがわかりました。 明確な治療法が
【ローマ=笹子美奈子】イタリアのコンテ首相は21日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、市民生活に直結しない全産業の生産活動を4月3日まで停止すると発表した。国内での死者数は21日、前日比793人増の4825人に達し、感染拡大に歯止めがかからないため、より強い措置に踏み切った。 コンテ首相は、フェイスブックに投稿した動画で、「イタリアは第2次世界大戦後、最も困難な危機を経験している」と述べ、国民に理解を求めた。 主な対象は、物流、交通、製薬、保健医療、エネルギー、農業、銀行、郵便、金融を除く産業で、イタリアの主要産業の自動車、機械などの工場は当面閉鎖となる見込みだ。 イタリアでは10日以降、外出制限や飲食店の営業禁止などの規制が実施されている。通勤のための外出は認められていたが、新たな措置では通勤も制限し、原則、在宅勤務となる。 ただ、すでに休業したり、生産ペースを落として操業したりする工
サボりながらも長いこと続けてきた「ピエモンテのしあわせマダミン」をお引越しリニューアルしようと思っていたら、イタリアではコロナウィルスの感染があっという間に広がって、今、恐ろしい状態になっている。 今日3月18日現在、感染者数28.710人、死亡者数は1日で475人も増えて2.978人 日本でも心配してくださっているイタリアファンの皆さんのために、状況の変化を時系列に並べて書いてみた。 @@@ 2月の中旬までは、個別の感染ケースが数件見つかったものの、水際対策での押さえ込みに成功していたかに見えたイタリア。あっという間に感染が広がり、今や、中国に次ぐ大きな感染国となってしまった。事実上の外出禁止になってからすでに10日、自粛ムードになってからも数えれば、もう一ヶ月近くがたつ。先の見えない重苦しい気分や不安がだんだんと膨らみ、身近に忍び寄ってきている。 2月21日(金曜日) イタリア北部のヴ
新型コロナウイルスに効果があると期待されている「アビガン」((ファビピラビル、画像提供:富士フイルム富山化学) 今号の緊急特集でも紹介したように、新型コロナウイルス感染症に対するワクチンや治療薬の開発が世界中で進められている。日本では国立国際医療研究センターが中心になって、抗インフルエンザ薬のアビガン(ファビピラビル)、抗HIV薬のカレトラ(ロピナビル・リトナビル)と、抗エボラウイルス薬として開発されていたレムデシビルを投与する試験を2月下旬から開始したという。 治療薬の研究開発が進むのはいいが、政府の発表した内容に、編集部内の複数の記者が違和感を抱いた。発表では、それらの3剤を「観察研究」で投与すると説明していたためだ。レムデシビルはいまだ承認を得た国が無い未承認の薬であり、アビガンやカレトラも新型コロナウイルスには適応外である。そのような薬の有効性や安全性を確認する目的でヒトに投与する
この1ヶ月、都内の一般病院でCOVID-19の診療にわずかですが携わったので、その経験を記します。なお、私は呼吸器や感染症の専門医ではないので、あくまで一内科医としての経験、意見であり所属する医療機関を代表するものではありません。
米国の4-6月国内総生産(GDP)はいまや前期比年率換算で24%縮小する見込みだと、ヤン・ハッチウス氏らゴールドマン・サックス・グループのエコノミストが予想した。「米経済の突然の停止」を理由に挙げた。 ハッチウス氏らは「この規模の経済縮小となれば、近代のGDP統計の歴史において四半期でこれまでで最大だった落ち込みの約2.5倍の規模になる」と述べた。 従来の予想はマイナス5%だった。マイナス24%との予想は確定値が対象で、速報値では確定値ほどの落ち込みは表れない公算が大きいという。 米国で現在展開されているレイオフ増加と投資縮小は規模においても速度においても歴史的だと指摘。今後数四半期で失業率は3.5%から9%に上昇すると見込んだ。 1-3月についてはマイナス6%と予想。7-9月にはプラス12%、10-12月はプラス10%と急回復するものの、通年の平均ではマイナス3.8%になるとみている。
Richard Baldwin “The COVID-19 upheaval scenario: Inequality and pandemic make an explosive mix” VOXEU, 15 March 2020 医療専門家の推測が示唆するところでは,アメリカの病院の収容能力はイタリアと同程度の新型コロナ症例の急増に対処するに足りていない。患者の選別をしなければならない状況にアメリカの病院が陥るのを避けることは,非常に多くのアメリカ人が医療へのアクセスに問題があり,数十年に及ぶ経済的低迷と格差の拡大に由来する激怒の兆候,幅広く銃が所有されていることを考えれば,とりわけ重要だ。そのためには,注意深すぎるほどに注意し,即時かつ大規模に社会的距離をとることが必要だ。 3月11日,疫学博士でハーバード大学公衆衛生大学院の感染症動態研究所所長のマーク・リプシッチは,私たちに対して
正直、存在すら知らなかったが「100日目に死ぬワニ」というツイッター掲出の漫画が話題だそうだ。 「100日後に死ぬワニ」 100日目 pic.twitter.com/r0Idn9I7mR— きくちゆうき (@yuukikikuchi) 2020年3月20日 本人は当然死ぬとわかっていないので、前日まで友達と交流し、花見を楽しみにしている。 「100日後に死ぬワニ」 99日目 pic.twitter.com/wuvzqv7lgO— きくちゆうき (@yuukikikuchi) 2020年3月19日 このワニくんの生き様は、まさにcovid19に直面している私達の姿だ。「ブラックスワン」のタレブの「1001日目の七面鳥」問題だ。 タレブが「1001日目の七面鳥」という話しを書いていた。毎日えさを与えられ、右肩上がりで成長していく七面鳥からすれば、この繁栄は永遠に続くように感じられるに違いない。
新型コロナウイルスへの感染が確認されていた都内に住む80代の女性が、死亡しました。また、都内では新たに7人の感染も確認され、このうち6人は感染経路がわかっていないということです。 女性は肺炎と診断され治療を受けていましたが、21日、死亡しました。女性には高血圧の基礎疾患があったということです。 都内で新型コロナウイルスへの感染が確認され死亡したのは、これで4人となりました。 また、いずれも都内に住む20代から50代の男性7人の感染が新たに確認されました。 このうち、50代の自営業の男性は、今月16日にかけてフランスとイギリスに渡航し、このうちフランスに滞在していた今月15日にせきの症状が出たということです。 都は、滞在先で感染した可能性があるとみています。 新たに感染が確認された7人のうち、この男性を除く6人は、感染経路がわかっていないということです。 6人は都内の医療機関に勤める医師や会
西村康稔経済再生相(写真)は17日の閣議後会見で、与野党で要望の出ている消費税率引き下げに関連し、消費税は社会保障に必要だが、税・財政・規制改革を幅広く議論するとし、減税論に一定の理解を示した。2019年9月、東京の首相官邸で撮影(2020年 ロイター/Issei Kato) [東京 17日 ロイター] - 西村康稔経済再生相は17日の閣議後会見で、与野党で要望の出ている消費税率引き下げに関連し、消費税は社会保障に必要だが、税・財政・規制改革を幅広く議論するとし、減税論に一定の理解を示した。 さらに、景気ウオッチャー調査などマインド指標がリーマン・ショック並みに悪化しているとも指摘。今は経済立て直しが最優先で「プライマリーバランス(基礎的財政収支)を議論するときでない」と述べた。「必要な財源は財務省が確保する」とも指摘した。
新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるためとして、イギリス政府は、レストランやパブ、それに劇場などを閉鎖する措置をとり、こうした状況の中で仕事ができなくなった人に対し、賃金の80%を政府が肩代わりする対策を発表しました。 ジョンソン首相は20日、レストランやパブなどの飲食店に対し、当面の間、閉鎖するよう求めることを明らかにしました。 人が多く集まる映画館や劇場、ジムなども含まれるということです。 これに合わせて、政府は雇用を維持するための対策として、新型コロナウイルスの影響で働くことができなくなった人達に対し、賃金の80%を政府が肩代わりし、その上限を月に2500ポンド、日本円でおよそ32万円にすると発表しました。 レストランやパブなどを含むすべての事業所で働く人が対象になるということです。 ジョンソン首相は、「政府の指示に従えば、イギリスは、医療、経済の両面で迅速に回復できる」などと述べ、
押谷教授(クラスター対策班)のこのスライドは、「第二派」を迎え撃つクラスター対策の現状を理解する上で必読。 いわば「クラスター対策2.0」。 一番のポイントは、「見えないクラスター」は若年層(生物学的理由)だけでなく、社会的理由でも発生することだろう。https://t.co/EbBmQOJ5xB pic.twitter.com/wCwtebjGwp — 吉峯耕平(「カンママル」撲滅委員会) (@kyoshimine) March 31, 2020 4/2朝時点の私の(素人なりの)全体見通しです。 極めて厳しい状況です。クラスター対策はなお進行中であ、続けるべきですが、いくつか穴があいているようです(いました) ①海外流入の検疫体制不備 ②夜の街クラスター ③医療体制の再構築(軽症者の処遇) ④保健所のリソースの限界 ⑤検査の遅れ pic.twitter.com/szByiTwxCa —
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く