ニュース - Apple、AI専用プロセッサ「Apple Neural Engine」を開発か：ITpro
米Appleは、AI（人工知能）関連のタスクを行う専用のプロセッサを開発していると、米Bloombergが現地時間2017年5月26日に報じた。現在Appleは、このプロセッサを搭載した将来版iPhoneのプロトタイプで試験を行っていると、事情に詳しい関係者は話している。AppleはこれをiPhoneをはじめ、iPadも含む将来の同社製品に実装する計画という。 Bloombergによると、このプロセッサはAppleの社内で「Apple Neural Engine」と呼ばれている。そして、Appleは、現在同社のデバイスに搭載されているメインプロセッサとグラフィックスチップが担うAI関連のタスクを、この専用プロセッサに処理させたいと考えているという。 例えばAppleは、音声認識や写真アプリの顔認証、テキストの予測入力といったタスクの一部を、この専用プロセッサで処理することを検討している。こ
2017年はIT部門のターニングポイント、JUASが「企業IT動向調査2017」報告会開催
日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は2017年4月19日、「企業IT動向調査2017」の報告会を開催した。JUASの宮下清常務理事は「ビジネスのデジタル化に向けIT部門が挑戦している姿が浮かび上がった」と調査結果を総評する。 「情報セキュリティ対策や情報基盤のレガシー化、IT人材高齢化といった様々な課題解決が求められている。その一方で、人口知能やIoT（インターネット・オブ・シングズ）など急速に進化するテクノロジーへの対応も急務。経営層やユーザー部門と連携してビジネスのデジタル化を推進できるか、2016年から2017年がターニングポイントになる」と宮下常務理事は説明する（写真）。 報告会では11人の調査委員が、調査結果のポイントを解説した。例えば、「売上高1兆円以上の企業では半数近くがビジネスのデジタル化を進めている」「ビジネスのデジタル化では4割の企業が新たなITベンダーを開拓し
通信すら飲み込むAmazon、ルーター用半導体も自社開発と公表
「全世界を100Gビット/秒の専用光ファイバー網で接続」「ルーター/スイッチ用半導体は自社開発」「一つのアベイラビリティゾーンで30万台のサーバーを運用」――。米Amazon Web Services（AWS）でデータセンター（DC）戦略を統括するJames Hamiltonバイスプレジデント（写真1）は2016年11月29日（米国時間）、「AWS re:Invent 2016」の基調講演で同社のクラウドの衝撃的な内部仕様を明らかにした。 Hamilton氏はこれまでもAWSの内部仕様を明らかにしているが（関連記事：「AWSの裏側を数字で教えよう」、上級エンジニアが秘密を公開）、同社の大陸間ネットワークの詳細やネットワーク機器用半導体を開発している事実、自社開発サーバー/ストレージの詳細を明らかにしたのは今回が初めて。ライバルである米Googleも最近、DCや自社開発サーバーの詳細を明らか
Googleがデータセンター冷却電力を40％削減、DeepMindのAIを活用
米Googleは2016年7月20日（米国時間）、同社のAI（人工知能）研究部門である「Google DeepMind」の機械学習技術を採用することで、データセンターにおけるサーバーなどの冷却に使用する電力を40％削減できたと発表した。データセンターの省エネ指標である「PUE」では15％の改善に相当する。 DeepMindはディープラーニング（深層学習）と強化学習を組み合わせた「Deep Reinforcement Learning（深層強化学習）」を開発しており、同技術は7月20日に囲碁の世界ランキング「Go Ratings」で世界一になった「AlphaGo」にも使用されている。今回Googleはこの技術を採用して、データセンター設備の稼働状態や気候などに応じて冷却設備の設定を最適化することで、冷却設備の消費電力を最小化するAIを開発した。 Googleはデータセンター内に数千個のセンサ
IoTは企業の風土改革に役立つか
社員はみんなまじめで優秀だし、仕事を指示すればきちんと仕上げてくる。業績もそこそこの水準を維持してはいる。でも社員たちから活気を感じられず、社内の雰囲気がどうにも沈滞化してしまっている。何とか停滞感を打破して業績を伸ばしていきたいが、どこから手を付けたものか――。 記者が担当している「日経情報ストラテジー」では、ITを活用した企業の業務改善、経営革新といった主題でさまざまな事例を誌面で紹介している。そのなかで、とりわけ読者の皆様の反響が大きいテーマとして、企業の風土改革が挙げられる。上述のように、社内の停滞感を打ち破り会社を成長軌道に乗せるための取り組みを紹介するものだ。 これまでは、経営者や現場の管理職が社員たちと対話するなかで社員の心を動かしていくという、マネジメント力やコーチングなどのノウハウを取り上げることが多かった。一方で足元では、そうした企業の風土改革にも、IoT（モノのインタ
「IoTにヒトの現場データを統合せよ」、NSSOLの北村副社長
「工場の製造ラインには必ず人が関与する。IoT（インターネット・オブ・シングス）と、ヒトとインターネットがつながるIoH（インターネット・オブ・ヒューマン）がセットで初めて生産性向上や安全性の確保が実現できる」――。2015年7月6日、東京・品川プリンスホテルで開催された「IT Japan 2016」（日経BP社主催）に登壇した新日鉄住金ソリューションズ（NSSOL）の北村公一取締役 副社長執行役員は力を込めた。 北村副社長は、「モノづくりを進化させるIoXイノベーション」と題して講演した。IoXとはIoTとIoHの総称で、NSSOLが提唱するソリューションのこと。製造業では、「多かれ少なかれ、ERP（統合基幹系システム）やSCM（サプライチェーン管理）といった業務システムと現場のデータが統合されておらず」（北村副社長）、両者の連携を支援するソリューションが必要だという。 北村副社長は講演
「どうもIoTは儲かりそうだ」からベンダーが先に進めない本当の理由
IoT（Internet of Things）ブームが来ている。「FinTech」や「AI（人工知能）」のように、新聞でもIoTの文字を頻繁に目にする。IoTは、ITベンダーだけではなく、ITを活用する側にとってもこれから数年、大きなインパクトを与えるキーワードであることは間違いない。 どの程度の盛り上がりなのか、プレスリリース検索サイトを使って調べてみた。すると2016年に入って約半年で、IoT関連の製品/サービスに関するプレスリリースは約180あった。営業日ベースで1日1.3本、IoT関連のプレスリリースが登場している換算になる。試しに「フィンテック/FinTech」を同じ期間で調べてみると、該当するプレスリリースは約50。IoTの盛り上がりは相当なものといえそうだ。 記者もブームに乗ってみようと2016年に入り、IoT分野を集中的に取材している。ところがIoT製品/サービスを提供して
フォグコンピューティング推進団体にGEやシュナイダーが加入、日本ではさくらが試験環境を提供
IoT標準化団体の一つでフォグコンピューティングを推進するOpenFog Consortiumは2016年4月12日、IEEE（米電気電子学会）、米GEデジタル、仏シュナイダーエレクトリックが理事（Board Director）として加入したと発表した。工場の自動化など、産業分野におけるフォグコンピューティングの導入を加速させる。 OpenFog Consortiumは、英ARM、米シスコ、米デル、米インテル、米マイクロソフト、米プリンストン大学が2015年11月に設立した。端末とデータセンターの間にあるルーターやエッジサーバーなどの計算資源を柔軟に活用する「フォグコンピューティング」推進のため、オープンアーキテクチャーの定義、ユースケースの開発、相互運用性の検証などを担う。 日本では、データセンター事業者のさくらインターネットが、アジア地域初のContributing Memberとして
［第1回］IoTシステム構築に欠かせない無線エリア設計
ITで今最も注目を集めるキーワードが「IoT」（Internet of Things）です。IoTは無線技術、センサーデバイス、クラウドなど、様々な先端技術を組み合わせることで成り立っています。今回の特集では、半導体メーカー、長距離伝送モジュールメーカー、無線システム受託開発、IoTプラットフォーム、ものづくりの専門家が各分野でのIoT技術の最新動向を解説します。 ［第1回］IoTシステム構築に欠かせない無線エリア設計（今回） ［第2回］920MHz帯を使ったIoT向け長距離・低電力通信方式 ［第3回］IoT見守りシステムに見るBLEの低電力化手法 ［第4回］サブギガ無線モジュールと低電力マイコンのIoT活用手法 ［第5回］未病対策ヘルスケアシステムに見るIoTプラットフォームの重要性 ［第6回］IoT時代のものづくり──良いパートナーをいかに見極めるのか なお今回の特集は、2015年の特
iPhone SEの販売台数は6sの89％減、量販店は静かな出足
米アップルのスマートフォン（スマホ）新機種「iPhone SE」。小型で高性能、かつ本体価格を引き下げたことなどで注目を集めていたが、発売直後の販売動向を見ると静かな出足となっているようだ。市場調査会社のBCN（東京都千代田区）がまとめた主要家電量販店における実売データによると、2016年3月31日の発売から4日間の販売台数は2015年9月の「iPhone 6s」「同 Plus」と比べ89％減となった。総務省のガイドラインを受けた「実質0円」の販売手法の見直しでスマホ販売が沈静化したことに加え、例年と異なる販売時期、5型クラスなど大画面のスマホが浸透していることなどが背景にあるとみられる。 iPhone SEのほか、2013年9月発売の「iPhone 5s/5c」、2014年9月発売の「iPhone 6/6 Plus」、2015年9月発売の「iPhone 6s/6s Plus」について、発
SIザウルス滅亡近し、巨大化し無能になるITベンダーの末路
タイトルを見て「SIザウルスって何なんだ」と思った人はおそらく、このコラム「極言暴論」を初めてか、数回読んだだけだろうと推測する。毎回読んでいる読者なら「あれのことね」とすぐにピンと来るはずだ。あれとは当然、SIerのことだ。もちろん「ITベンダー」もSIerのこと。つまり重複見出しであるが、今回のポイントは「巨大化し無能になる」である。 ご存知の通り、私は「SIerの余命は5年」説を唱えている（関連記事：SIerの余命は5年、オオカミは本当にやって来る）。IT業界の中にも同様の主張をする識者がいるが、そうした主張はどちらかと言うと“願望”。「多重下請け構造に依拠した人月商売は無くなってほしい」との思いが生む主張だ。私もその願望を共有するが、私の余命5年説は客観的な予測に基づくものだ。 で、今回の記事だが、同じ事を書こうというわけではない。実は、SIerは巨大化しすぎた。いわゆる“3000
［第4回］IoT時代にメーカーが勝ち抜く4つのポイント
IoT化によって「モノ」を売るビジネスから「コト」や「サービス」を売るビジネスへの移行が起こっています。ここでいう「サービス」とは、IoTの中でもモノと連携したアプリケーションやWebサービスを指します。モノだけでは製品の差別化が困難となり、サービスを提供することで付加価値を上げる必要があります。 最終回となる第4回では、第1回から第3回までを総括して、IoTの製品開発における4つのポイントを紹介します。 （1）ネットワーク技術の選択 （2）売り切りからストックモデルへの転換 （3）IoTのサービス作りをどのように取り組むか （4）アジャイル開発〜失敗を恐れずにとにかくやってみる ネットワーク技術に何を選択すべきなのか IoT機器を作る際に、必要になるのが通信モジュールです。IoTの中では「モノ」のセンサーデータを取得することや、遠隔から操作すること、最新のファームウェアに更新することなど
見えてきた「IoT成功への3ステップ」
米PTCのジェームズ・へプルマン社長兼CEOは、米ハーバード大学のマイケル・ポーター教授と共同で、DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2016年1月号に「IoT時代の製造業」というタイトルの論文を発表した。同誌2015年4月号に掲載された「IoT時代の競争戦略」の続編に当たる。この続編で両氏は、IoT（モノのインターネット）は、製品開発や生産、マーケティング、メンテナンスなど、製造業のあらゆる部門に様々な変革をもたらすことを説いている。 それを受けて、PTCジャパンはメディア向け論文勉強会を開いた。勉強会では、IoT分野に詳しいPTCジャパンのアッシャー・ガッバイSLMセグメントセールス／事業開発担当バイスプレジデントが最新論文の内容を解説した。それを踏まえて参加者と質疑応答を行った。その質疑応答のなかで、論文の内容を踏まえつつも、日本の製造業がIoTを取り込むポイントについて持論
ファナックとシスコが協業、工場内ロボットのダウンタイムをゼロに
産業用ロボット開発のファナックとシスコシステムズは2016年1月21日、工場内で稼働する産業用ロボットの稼働率の向上を目指して協業することを発表した。工場内の産業用ロボットから稼働状況に関するデータを収集して分析し、事前に故障などを検知する（写真）。ファナックは、自社製の産業用ロボットの故障を事前に検知して通知するオプションサービスとして提供する考えだ。2016年夏の提供開始を目指す。 ファナックが開発する産業用ロボットはセンサーを搭載し、搭載するモーターやベアリングの稼働状況、損耗具合に加え、工場内の気温などを計測している。これらのデータを、工場内に設置したサーバーに収集して分析する。「ロボットが搭載する部品が2週間後に壊れる、といった予知を可能にする」（ファナックのロボット事業本部長 稲葉清典専務取締役）。ロボットからデータを収集するためのネットワーク環境はシスコシステムズが提供するス
IoTベンチャーのKiiがシスコから資金調達、家電メーカー向けクラウド強化
IoT（Internet of Things）分野のバックエンド基盤サービスを提供するベンチャー企業のKii（キー）は2016年1月21日、米シスコシステムズの投資部門から出資を受けたことを発表した。出資時期は2015年12月下旬で、シスコを含めた複数のベンチャーキャピタルなどから資金を調達した。出資額は非公表。 Kiiは2010年設立。共同設立者兼会長の荒井真成氏（関連記事）は、モバイルデバイス黎明期のデータ同期ソフト大手だった米インテリシンクの創業メンバーである。 現在のKiiは、家電メーカーなどが購入者向けのIoTサービスを始める際に必要になるプラットフォーム（アプリに組み込むソフトウエア開発キットやクラウドでのデータ収集・管理機能など）を提供している。東芝のリストバンド型生体センサー「Actiband」「Silmee W」や、京セラのウエアラブルセンサー「TSUC」などで採用されて
“保守的大企業”のAWS導入、旭硝子は「変えない」と「変える」を両立
伝統的な大企業にとって、パブリッククラウドの活用は簡単なことではない。新規事業のIT基盤としてパブリッククラウドは大いに役立つ。数多の新興企業が、パブリッククラウドを利用していることからこれは分かる。ただ、伝統的な大企業ではシステム開発も含めて業務の流れが決まっている。安易にパブリッククラウドを採用すると、業務の流れを混乱させてしまう。 かといって、パブリッククラウドに完全に背を向けるわけにもいかない。ITを活用した新しい領域のビジネスでは、伝統的な大企業と新興企業が真っ向からぶつかる。伝統的な大企業同士の競争でも、パブリッククラウドの上手な活用で効率的なITを実現した企業とそうでない企業では差が付いてしまう。 こうした難題に挑んだのが、世界最大手のガラスメーカーである旭硝子だ。2015年8月からパブリッククラウド「Amazon Web Services（AWS）」の全面導入を進めている。
IoTの先にある、高速フィードバック社会
毎年年初に米国ラスベガス行われる、コンシューマ技術の展示会「CES」に今年も参加した。そこで感じたのは、「世界は、ますます速いスピードで動いている」ということだった。そして、IoT（Internet of Things）と呼ばれる、身の回りのモノのネットワーク化によって、その動きはますます加速する。「加速」と聞いて、「今でも忙しいのに、もっと慌ただしくなるのか」「ついていけない」と拒絶する向きがあるかもしれないが、「トラブルの早期発見と解決」と読み替えると受け入れやすくなるだろう。 加速の原動力となるスタートアップ企業 今回のCES会場内で最も活気があったのは、世界29か国からのスタートアップ企業が集まる「Eureka Park」と呼ばれる展示フロアである（写真1）。出展者数は昨年よりも約30％増えて500社・団体に達し、製品としての仕上がりも格段に上がっているように見えた。 昨年のこのコ
「ブロックチェーンの未来に僕はわくわくしている」、MITメディアラボ伊藤所長が語る
1966年、京都生まれ。少年時代を米国で過ごし、シカゴ大学などで物理学を学ぶ。ベンチャーキャピタリストでありエンジェル投資家の顔も持つ。 過去に、米ツイッター、米シ ックス・アパート、米キックスターターなどに投資してい る。2011年、日本人として初めてマサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボの第4代所長に就任した。（写真：Koichiro Hayashi） FinTech革命が巨大なうねりとなって日本でも話題になっています。この流れをどう見ていますか。 そうですね。まず、FinTechそのもののムーブメントは実は古くからありました。それこそインターネットの登場以前から起きていることなんです。ブロックチェーンのアイデアも、個々のパーツを見ていけば昔からあるいろいろなアイデアだったりします。 FinTechが今盛り上がりを見せているのは、コンピュータの処理速度が向上し、様々な要素がタイ
NECが社長交代、「次の成長に向けた基盤はできた」と遠藤社長
NECは2015年12月25日、代表取締役執行役員副社長の新野隆氏が2016年4月1日付で代表取締役執行役員社長 兼 CEO（最高経営責任者）に就任する人事を発表した。代表取締役執行役員社長の遠藤信博氏は同日付で、代表権のある会長となる（写真）。 25日に開いた記者会見の席上で遠藤氏は、「（社長を務めた）6年間でNECの方向性を固めることができた」と振り返った。そのうえで、「企業活動は継続が重要だ。一度決めた方針を継承できる人間がいるタイミングでバトンを渡すことが必要だった」と、社長交代の狙いを語った。4月1日付で新社長に就任する新野氏は、「次の成長に向けた施策を確実に実行していく」と抱負を述べた。 遠藤氏は2010年4月に社長に就任。半導体事業、個人向けPC事業の非連結化やスマートフォン事業からの撤退など不採算事業を整理する一方、2013年には「社会ソリューション事業」に注力することを鮮
［第2回］自動車に対する脅威とその対策
シマンテック エンタープライズセキュリティ事業統括本部 テクニカルディレクター、七戸 駿＝シマンテック エンタープライズセキュリティ事業統括本部 技術戦略部 ソリューション開発マネージャ 自動車のスマート化、すなわち「デジタル化が進みいろいろなものとつながる状況」が進展するにつれて、セキュリティに対する脅威も増大している。既に研究者は、ラップトップを使用して標準的な自動車を制御するなど、多くの自動車がサイバー攻撃に対して脆弱であることを明らかにしている。 自動車内のコンピュータシステムは4つに大別できる。「パワートレイン制御システム」は、燃料噴射制御や点火時期制御などの各種エンジン制御とトランスミッションなど動力伝達系の制御を行う。「車両制御システム」は、「走る」「曲がる」「止まる」といった自動車の基本機能を電子的に制御する。アンチロックブレーキシステム（ABS）や横滑り防止システムなどが
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