「テレビはつまらない」「テレビ離れ」など、テレビにまつわる話にはネガティブなものが多い。 しかし、いまなお、テレビは面白い！ そんな話をテレビを愛する「テレビっ子」たちから聞いてみたいというシリーズ連載の4人目のゲストは、元フジテレビのアナウンサーで現在はフリーとして活躍する八木亜希子さん。 報道や情報、音楽、トーク、バラエティ番組はもちろん、朝ドラや大河といったドラマまで、あらゆるジャンルのテレビ番組に出演している「テレビの申し子」と言っても過言でない存在です。 第2回は、フジテレビ時代にかかわった番組や、クリスマスの風物詩『明石家サンタ』で共演する明石家さんまさん、『笑っていいとも！』でのタモリさんら、共演者たちにまつわる話をお伺いしました。 ◆ 有賀が「F1」、景子が「ニュース」、私が「笑っていいとも！」 ――　初めてついたレギュラー番組は『笑っていいとも！』ですか？ 八木　そうです

生き残りをかけた英断？ 産経新聞が2020年10月をめどに、販売網を首都圏と関西圏などに限定して縮小する方針を固めたという。販売エリアの縮小で販売収入は減るものの、それ以上に輸送コストが大幅に削減できる。それが今回の措置の狙いだと。 《中部地方を地盤とする中日新聞のような、東京・大阪を基盤とする文字通りのブロック紙になっていくのではないか。》という見立て。 記事を書いたファクタ出版の社長は「厳しい紙媒体の中で、生き残りをかけた英断では？」と解説してくれた。 実はこの話、ほかでも読んだ覚えがあった。 思い出した。2週間前の「週刊文春」だ。 《「来年は内定3人」「全国紙の看板を下ろす!?　産経新聞社長の正論」（11月15日号）》 「10月の臨時社員大会で社長が発表」「紙の全国紙からデジタルのハイブリッドに業態を変える」「それに伴い不採算地域で配達を停止する」と小さい記事だがしっかり書いていた。

5月に立ち上がった国民民主党。衆参62人の国会議員を擁する野党第2党だが、その内情が詳らかに報じられることはもちろん、市井の話題に上ることすらない。なぜなら、政党支持率は限りなくゼロに近いからだ。 1年生が「新党ゼロ」のPVを作成した ご祝儀相場なき、史上まれなる新党。その立党過程で、1年生議員5人が「新党ゼロ」という党名を提案する動きがあった。メンバーは、希望の党公認で昨年に初当選した森田俊和（43）、関健一郎（39）、青山大人（39）、浅野哲（35）、緑川貴士（33）の氷河期世代5氏。共通点は、世襲でも元官僚でもない。松下政経塾出身でもない。非東大の私学出身。「民主党政権」を経験しておらず、あのトラウマがない。 野党の新種である彼らが作成した「新党ゼロ」のプロモーションビデオ（PV）がある。まず、こちらをご覧いただきたい。 「支持率ゼロ。これが僕らの現実」。こんなフレーズで始まる映像が

関西在住の門楼さんは共通の友人を介して芸能プロダクション「MAHM株式会社」の代表取締役・水野英久氏（37）と知り合い、2017年6月末に「オーディションと撮影がある」と誘われて上京。事務所兼自宅で関係を強要され、水野氏から交際を迫られた。そこから、仕事を続けながらも水野氏の暴力と脅迫による約8カ月に及ぶ“支配”が始まったという。 取材に応じた門楼まりりんさん　©文藝春秋 水野氏からの暴力は日常的で、剥離骨折、全身打撲など大きな怪我を何度も負わされた。水の入った2リットルのペットボトルやサーフボードでも殴られたという。 門楼さんは神奈川県警に被害届を提出。水野氏は10月23日、神奈川県高津警察署に傷害容疑で逮捕された。だが11月2日、略式起訴となり、罰金を支払い、勾留先を出ている。 門楼さんの診断書 やっとの思いで水野氏の元から離れることができた門楼さんが、現在の複雑な心境を「週刊文春デジ

1964年、東海道新幹線が開通してから54年。新幹線は本州を軸に、北海道函館から九州鹿児島までがつながり、さらに秋田、山形、新潟、金沢までに広がる日本の大動脈を形成するに至っている。その長さ（営業キロ）たるや総計で3000キロを超え、駅の数は100に及んでいる。 なぜ新幹線の駅に「印象的な」駅がないのか 毎日ビジネス客、観光客、帰省客など大勢の乗客で賑わう新幹線だが、果たしてこの100の駅のうち、人々の印象に残る駅はどのくらいあるだろうか。自分自身、職業柄、国内の移動は多く、東海道新幹線や東北新幹線などは頻繁に利用しているが、たとえば眠っていてふと目を覚まし、停車している駅をみて、即座に駅の名前が浮かんでくるような「印象的な」駅は思い浮かばない。

安倍晋三首相は10月29日の衆院本会議で立憲民主党の枝野幸男代表の質問に答え、外国人労働者の受け入れ拡大に向けた入管法改正案について「移民政策」ではないことをあらためて強調。「深刻な人手不足に対応するため、即戦力になる外国人材を期限付きで受け入れるものだ」と説明した（毎日新聞web版　10月29日）。 厚生労働省によると、日本で働く外国人労働者は昨年10月の時点で過去最多の約127万9000人に上る。経済協力開発機構（OECD）加盟３５カ国の最新（2015年）の外国人移住者統計では、日本への移民流入者数は世界4位に上昇した。政府はこれまで原則として就労目的の在留を認めておらず、高度な専門人材に限って受け入れてきたが、実態としては外国人技能実習生や留学生のアルバイトが多くを占めていた。単純労働を含む外国人労働者の在留を認める今回の入管法改正は大転換となる。 10年滞在すれば永住への道が開ける

「国税100万円口利き疑惑」に続き、片山さつき地方創生担当大臣（59）に、政治資金にまつわる新たな疑惑が浮上した。 「週刊文春」の取材によれば、片山氏側に献金された200万円が政治資金収支報告書に記載されておらず、政治資金規正法違反の疑いがあることがわかった。 政治資金収支報告書によると、片山氏が参院で2度目の当選を果たした2016年、投開票日（7月10日）直前の6月下旬から7月上旬にかけて、8つの業界団体から片山氏が代表をつとめる政党支部、政治団体、片山氏個人に対し、「寄附」、「陣中見舞」などの目的で計200万円が支出されている。だが、受け取った片山氏側の収支報告書には、献金は一切記載されていないのだ。 たとえば「全国LPガス政治連盟」の収支報告書には、〈陣中見舞　平成28年7月7日　自由民主党東京都参議院比例区第二十五支部　500000〉と記されている。「自由民主党東京都参議院比例区第

私自身は、教祖の執行は当然のことと受け止めたが、弟子たちに関しては、教祖と同時、もしくは間を置かずに執行したのは残念に思った。 これでは、後継団体が「尊師」が縁の深かった弟子たちと共に旅立ったという物語を仕立て上げ、教祖への忠誠心を強化するのに利用しかねない。 それに、いくつもの凶悪犯罪の首謀者であるばかりか、自身の手は汚さず、自分を信頼して集まってきた弟子を殺人者にした麻原と、その手足となって実行した弟子とでは、責任の重さは天と地ほどにも違う。やはり麻原は1人で先に逝かせるべきだった。 弟子の中には、麻原を盲信した自身を見つめ直し、深い悔悟の中にある者もいた。そうした人たちは、執行を急ぐよりも、このようなカルト事件をくり返さないための、生きた教材、研究素材として活用する道もあったのではないかと思う。 1984年「オウム神仙の会」を立ち上げ 麻原は1984年に、ヨガのサークルとして「オウム

実は米政府は、9月末に妥結したメキシコ、カナダとの3カ国から成る、NAFTA改め「米国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）」の中に、中国を封じ込めるための「中国条項」を設定していたことが分かった。 米政府は、日米間で開始が決まった「日米物品貿易協定（TAG）」交渉や「米・欧州連合（EU）自由貿易協定（FTA）」交渉でも、同じように「中国条項」を組み込むよう要求する構えだ。 日本は、中国も参加して年内妥結も見込まれる「東アジア地域包括的経済連携（RCEP）」を積極的に推進しているが、トランプ政権が日本のRCEP参加に反対する可能性があり、安倍政権は難しい立場に立たされそうだ。 米議会レポートでは「中国」と明記 問題の「中国条項」とは、USMCA協定案（未批准）の32.10条「非市場国家とのFTA」のことだ。「中国」の国名は明記されておらず、「非市場国家」と規定されている。中国の市場は共産党独

10月2日に発足した第4次安倍改造内閣。その中に、衆院赤坂議員宿舎で、ある“事件”を起こした閣僚がいることが「週刊文春」の取材で分かった。 当時、赤坂宿舎で暮らしていた元議員のA氏が振り返る。 「夜中に突然、インターホンが鳴ったのです。妻が玄関に見に行ったところ、『キャー、裸の変な人が立ってる！』と悲鳴を上げました。私も急いで玄関に行き、ドアを開けたけど、もう姿はなかった。妻の声が大きかったので、驚いて逃げたんでしょう。その日は誰か分からなかったのですが、翌日だったか、その先生の娘さんが菓子折りを持ってきたのを覚えています。今回の改造で大臣になっていたので驚きました」 安倍改造内閣　©共同通信社 その大臣に、事実関係の確認を求めたところ、事務所から以下の回答があった。 「同人の娘に確認したところによりますと、赤坂宿舎の階を間違えて、自室ではないB先生のお部屋に入ってしまったそうです。自室で

「100万円国税口利き疑惑」を報じた「週刊文春」記事を「事実誤認」として、名誉毀損で提訴した片山さつき地方創生担当大臣（59）。100万円を受け取った南村博二氏（62）について、10月22日に東京地裁に提出した訴状の中で、「私設秘書ではない」と主張している。 社会部記者が解説する。 「片山氏は『100万円を受け取った事実はない』と主張していますが、自身の秘書が受け取っていれば、政治家としてそうした説明は通らない。南村氏は既に100万円の受け取りを認めているため、彼は秘書ではなかったと主張せざるをえないのではないか」 だが、1週間前の10月15日、片山氏の事務所は、「週刊文春」の取材に対し、次のように回答していたのだ。 〈事務所の認識では、南村税理士は平成27年5月に私設秘書を退職しています〉 10月15日の回答書 「退職」――。つまり、南村氏が私設秘書だったことを、片山事務所が認めているの

10月11日、ついに東京・豊洲市場（江東区）が開場した。土壌汚染問題により、当初の予定からおよそ2年遅れのオープン。新たな「日本の台所」の幕開けに、世間の注目度も高まった。 通信社で長らく築地を取材してきた私を含め、夜明け前から多くのメディアが市場内で取材を始める中で、水産の卸や仲卸などの市場関係者は、キョロキョロしながら移動したり、不安げな表情で競りの準備に追われたりしていた。慣れ親しんだ築地の光景を脳裏に浮かべながら、新市場の使い勝手に戸惑いを隠せないようだった。

◆ 書いたものは今でも正しいと思っています ――田母神さんの論文「日本は侵略国家であったのか」は、アパホテルで知られるアパグループが主催する第1回「真の近現代史観」懸賞論文で最優秀賞を受賞しました。現役自衛官、しかも空自のトップである航空幕僚長が〈我が国が侵略国家だったなどというのは正に濡れ衣である〉といった論を公にした衝撃はまさに「事件」と言うべきものでした。あれから10年、現在のお考えは、当時の論文の内容と変わりましたか、それとも変わりませんか。 田母神　全く変わっておりませんね。書いたものは今でも正しいと自分で思っています。 ――現代史家の秦郁彦さんのような、保守派の論客からも批判が集中した論文でした。たとえば、先の大戦において、蒋介石もアメリカもコミンテルン（共産党の国際組織）に動かされていたという箇所は、「陰謀論」であるとも批判されています。 田母神　そう批判する方がいるのは知っ

「築地を離れることの寂しさ、というような情緒的な話ではないんです。いい話がまったく聞こえてこない」（同前） 豊洲市場はこれまで土壌汚染問題が、度々、取り上げられてきたが、その汚染状況も改善されない中、ここへきて、建物そのものに対する問題が持ち上がっている。 そのひとつが、深刻な地盤沈下だ。 9月上旬、仲卸棟西側で、横幅約10メートル、段差約5センチという「ひび割れ」が発見された。地盤沈下によって引き起こされた巨大な「ひび割れ」である。 「豊洲の店舗にダンベ（魚や水産物を入れる業務用冷蔵庫）を入れたら、それだけで床が沈んでしまった、という話もあります」（仲卸業者・男性Bさん） 豊洲は、もともと地盤が非常に緩い。その上に重厚長大な建物を作った。先日は、工事を請け負った業者から、「地中に打ち込む杭が十分に支持層（固い地盤）に届いていない」という内部告発もなされている（『週刊現代』2018年9月1

杉田水脈衆院議員　©共同通信社 「小川氏と言えば、『約束の日　安倍晋三試論』の筆者で、“安倍首相の応援団長”とも言える人物です。首相も小川氏の評論活動を『切れ味鋭い』と絶賛してきました」（首相周辺） 小川氏の著書『約束の日』を安倍首相が宣伝（Facebookより） 「週刊文春」の取材で、その小川氏が「ネットワークビジネス」に携わっていたことが分かった。 小川氏が代表取締役を務める「有限会社光明藏」（05年設立）。その会社登記簿の目的欄には、〈1．ネットワークビジネスによる健康食品・栄養補助食品・日用品雑貨・化粧品の購入、小売販売及び販売促進、斡旋〉と記されているのだ。 小川氏の会社登記に「ネットワークビジネス」 小川氏は「週刊文春」の取材に対し、以下のように回答した。 「どうしても一生書き続けたかったので、生活のための収入手段を複数持っていた。清涼飲料水とかそういうものを売るために、母親や

日本陸上競技連盟の理事で、2020年東京五輪に向けた陸連マラソン強化戦略プロジェクトリーダーを務めている瀬古利彦氏（62）が、女子アナにセクハラをし、厳重注意を受けていたことが「週刊文春」の取材で分かった。 関係者によれば、今年4月、瀬古氏はハーフマラソンの解説を担当後、関係者との飲み会に参加。そこにいた女性アナウンサーに対し、セクハラ発言をした。女性アナウンサーがテレビ局に訴え、関係者が異動になるなどしたという。

先日、岡口基一裁判官の分限裁判が行われて記者会見がなされました。報道でも出ておりますし、これはちょっとと感じるところも大でして、取り上げてみたいと思います。 この問題は何が変なのか？ 岡口判事「表現行為できぬ」分限裁判後、異例の会見 - 産経ニュース https://www.sankei.com/affairs/news/180911/afr1809110023-n1.html 分限裁判の仔細については、ヒューマンライツナウの弁護士・伊藤和子さんも解説記事を寄せておられますが、直接の争点となっている「岡口さんが投稿したツイートの内容を、勝訴した元の飼い主が見て高裁に抗議したため、高裁長官の林道晴さんが「当事者の感情を傷つけた」として懲戒を申し立てた」ことだけが要因ではないようです。 ツイッターで懲戒が許されるのか? 岡口裁判官の分限裁判で報道されなかった論点とは。(伊藤和子)  Y!ニュー

売上高6000億円超、海外旅行の取扱額は業界2位を誇るエイチ・アイ・エス（以下HIS）。同社が企画したハワイにおける結婚式プランをめぐり大トラブルが持ち上がっている。 「今は、落胆と怒りしかありません」 そう語るのは10月に挙式を予定していたA子さん。彼女はHISが企画するハワイ・オアフ島の結婚式場「ザ・クラウチングライオン」（以下CL）での挙式プランに申し込み、8月中に代金百数十万円を払い込んだ。CLは9月1日に開業予定の新しい式場。A子さんはハワイの青い海を望む同会場での挙式を待ち望んでいた。 クラウチングライオン公式サイトより ところが9月4日、HISから耳を疑う知らせが届いた。CLの施工遅れによる式場のキャンセル。なぜもっと早く知らせてくれなかったのか、と抗議するA子さんに対し、HISの担当者は謝罪するのみ。代金返金のうえ補償金20万円を支払うと説明されたが、すでに予定を組んでいる

日本大学水泳部で、3年生部員による悪質リンチが起きていたことが「週刊文春」の取材で明らかになった。9月6日、インカレ開催を翌日に控えた横浜国際プールで事件は起きた。被害者は、2年生のA君（20）だった。 水泳部関係者が明かす。 「その日、A君は部員の荷物番を任されていたんです。前日に寝つきが悪く朝方まで起きていたため、A君はつい居眠りをしてしまった。全体ミーティングでもそのことを注意されたのですが、その後、A君は誰もみていない場所で、3年生から殴る蹴るの暴行を受けたのです」 無抵抗のままボコボコにされたA君は全治2週間の怪我を負った。 A君の兄が怒りを込めて語る。 「死ぬかと思ったと、本人は話していました。左腕と胸のあたりには大きなアザがあり、肋骨は折れていなかったものの、当初は息をするのもつらかったと漏らしていた。暴行がばれない様に、顔はほとんど殴られなかったというのですから悪質極まりな

2018年上半期、文春オンラインで反響の大きかった記事ベスト5を発表します。政治・国際部門の第2位は、こちら！（初公開日：2018年3月17日）。 ＊　　＊　　＊ 女子大生社長だという椎木里佳は、エゴサーチしては自分の悪口を読んで元気をだすのだそうだが、“エゴサ”なる言葉のない時代に、取り憑かれたようにそれをし、熱心に自分の悪口を読んでいたひとがいる。首相夫人の安倍昭恵である。