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井上氏が続ける。 「ワクチン研究では世界トップクラスの米国ソーク研究所が『コロナのスパイクたんぱく質自体が毒であり、それが体内で産生されると血栓症を引き起こす可能性』を報告しています。つまり、ワクチンを打つことで血栓症を誘発させる恐れがあります」 血栓症は心筋梗塞や脳梗塞の原因となる恐ろしい病態であり、本末転倒というほかない。 「特にアストラゼネカ社のDNAワクチンでは、接種後の副反応が強くて死亡者も少なくないため、北欧諸国では接種を停止したり、60歳以下の国民には打たせないことを決めています。そのために8000万人分のDNAワクチンが行き場を失い、日本に回される可能性があります。事実、政府はそれを台湾や途上国などに譲渡することを議論している。買った食物でお腹を壊しそうだから隣人に譲るということと同じであり、そんな失礼なことをしてはならない」（井上氏） 大学院時代に安全なワクチンの開発を目

そもそも、新型コロナワクチンとはどのようなものなのか。岡田氏によれば現行のワクチンは、日本で接種が進むファイザー社やモデルナ社のものと、アストラゼネカ社、米ジョンソン・エンド・ジョンソン社のものの2種類に大きく分けられる。 「両者とも、体内で人工的にコロナウイルス表面のトゲトゲした構造のたんぱく質（スパイクたんぱく質）を作り、体がそれに反応してコロナウイルスの抗体を作る、という考え方のワクチンです。ごく簡単に言うと、前者はそれを合成するための情報を体内に運ぶメッセンジャーRNAを打ち込む。後者は人工コロナのDNAそのものを特殊な運び屋ウイルスで包み込んで、体内に打ち込むワクチンになります」 より危険性の高いものは後者で、抗体を作るために接種したコロナDNAが我々のDNAにそのまま組み込まれてしまう恐れがあるというのだ。岡田氏が続ける。 「運び屋ウイルスは、我々の細胞の遺伝子のどこにコロナD

国内の新型コロナワクチンの接種者数が1000万人を突破する一方、意外と検証されていないのが「安全性」だ。国策として菅政権が強引に推進する中、その危険性には、いまだ一抹の不安が漂っている。現役の医師、医学博士が発する重大な警告とは─。 連日、大規模接種会場での高齢者へのインタビューや、「1日100万人」という菅義偉総理（72）の大号令など、急ピッチで進められる新型コロナワクチンの推進に一喜一憂する人も少なくないだろう。 しかし、ちょっと待ってほしい。新型コロナワクチンを開発したお膝元であるアメリカのファイザー社で副社長まで務めたマイケル・イードン博士が、各国での摂取初期段階の昨年10月頃から、次のように警鐘を鳴らしていることをご存じだろうか。 「ワクチンによる過剰な免疫反応が抗体依存性感染増強を誘発し、逆に感染を促進。症状を悪化させる恐れがある」 つまり、ワクチンの副反応により、新型コロナに

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3年ぶりに行動制限なしとなった夏休み。街中で目立つのは、無料のPCR検査所に並ぶ長蛇の列だ。帰省や旅行前に検査しようと駆け込む人々を見て、都内在住の50代女性が不思議そうにこう語る。 「そもそも検査にはさまざまな費用がかかるはずなのに、なぜ無料なのかしら。しかも検査したら商品券をもらえるところまであるというニュースを見たけれど、一体どういうことなのか……」 この女性の言う通り、都内には500円の商品券がもらえる無料PCR検査所がある。 「都内で検査を行う事業所にはキットなどの実費のほかに各種経費として、1検査あたり3000円が都から支払われます。この3000円をどう使ったか明らかにする必要はないため、事業者は500円の商品券を払って集客しても手元に2500円残る。つまり検査人数を増やせば増やすほど儲かる仕組みです」（全国紙社会部記者） タダでPCR検査を受けられるのは、そこに公費が投じられ

5月6日の期限に向けて、延長するかどうかが議論されている緊急事態宣言。感染症の専門家である岩田健太郎・神戸大学教授は「延長か否かではなく、そもそも施策が緩すぎることが問題だ」と指摘する。岩田教授が欧米並みの強力なロックダウンをすべきと指摘する理由、そして「集団免疫」や「抗体検査」、「ワクチン」に対する考え方を聞いた。 曰く、 2009年にはやった新型インフルエンザは、いまだに毎年、患者を出しています。第2波、第3波どころか、第11波とか、そんな状況ですよね。新型インフルエンザは幸い、大した病気ではなかったので注目されなくなって、第○波などと誰も言わないですが、何度でも波が来る。パンデミックとは、そういうことなんです。 とのこと。 そうなのです。実は2009年の「新型インフルエンザ」、あの時は日本中大騒ぎでした。でも、それ以来とんと耳にしない・・・なので新型インフルエンザはあの年だけの流行で

こんにちは。いつもお越しくださる方も、初めての方もご訪問ありがとうございます。 今回はThe New Americanのニュース、「ブチャの残虐行為：加害者はロシア軍かウクライナのネオナチか？」を翻訳します。 学問・思想・宗教などについて触れていても、私自身がそれらを正しいと考えているわけではありません。 序文 今回は、ジョン・バーチ協会系のThe New Americanのブチャの虐殺の記事を見ていきたいと思います。 ブチャの残虐行為：加害者はロシア軍かウクライナのネオナチか？ ブチャの人々は誰に虐殺されたのか？キーウの北西23マイルに位置するウクライナの都市ブチャ（人口3万7000人）は、集団墓地や路上に放置された遺体の悲惨な写真や映像によって、現在進行中のロシア・ウクライナ戦争における新しい「グラウンドゼロ」（戦場）になっている。 これらの残虐行為を行ったのは誰なのか？この基本的な疑

私はこうして大量に文章をアップするせいか、寄稿を頼まれることがある。以前は喜んで受けていたのだけど、無料で引き受けていたら、文筆で生きておられる人たちの生活を脅かすのでは？と思うようになり、「おいくらですか？」と聞くようにしている。すると、音沙汰なくなる出版社も。 今はツイッターやFacebookなどのSNSで文章を書く人をいくらでも見つけられる。だから出版社も、無料で文章書いてもらえそうな人を簡単に見つけられるのだろう。そのために、文筆でメシを食べている人たちの生活を脅かしているように思う。 もっとひどい事例もある。「ノーベル賞級の研究者が寄稿する雑誌にあなたの文章も載ります。栄誉でしょ？ついては10万円支払ってちょ」私は最初、勘違いして「え？執筆料10万円ももらえるんですか？」とビックリしたら、「いえ、あなたが出版社に支払うんです」という。アホらしくて断った。 陶芸の世界でもあるらしく

「売り物にならない曲がったキュウリや、傷物の野菜など、だけどまだまだ食べられるものを売れば、消費者は安く食べ物が手に入り、農家は捨てていたものから現金収入が得られ、食品ロスも減り、ウインウイン、ウインでは？」そんなビジネスはどうだろう、と相談されることがある。 私は「農家の生活を破壊しますよ」と言って、止めることにしている。ほめられると思っていた相談者は、意外な顔をするが、私が次のように説明すると納得してくれる。 農家だって、子どもに教育を授けたいし、老いた両親を病院に通わせたい。それには現金収入が必要。だけどもしクズ野菜を売ったら。 消費者はクズ野菜でお腹いっぱいになり、マトモな値段の野菜には手を出さなくなるだろう。すると、農家が手にできる現金が減ってしまう。子どもを進学させてやることも、親を病院に通わすこともできなくなる。食品ロスを減らそうとして、農家を苦しめることになるんです、と。

ふるさと納税制度とは ふるさと納税制度は、地方で生まれ育って都会に出てきた方などが、生まれ育ったふるさとに対して、税制を通じてふるさとへ貢献する仕組みとして平成21年度に導入されました。 ふるさと納税の意義 納税者が寄付先を選択できる制度であり、税の使われ方を考えるきっかけとなる 生まれ故郷、お世話になった地域、これから応援したい地域への力になれる 地域が納税者に対し地域の取組をアピールできる制度であり、地域のあり方をあらためて考えるきっかけとなる 現在のふるさと納税制度は本来趣旨から逸脱しています 荒川区では令和5年に約12億円の住民税がふるさと納税によって失われました ふるさと納税制度の「税の使われ方を考えるきっかけになる」、「生まれ故郷はもちろん、お世話になった地域や応援したい地域への力になる」、「地域のあり方を改めて考えるきっかけとなる」という趣旨には賛同しています。 しかしながら

まさにぃ @masanydayo 経営を14年やってきて、これ本当に大切だなぁとおもうのは「売上をあげる」よりも「売らない人を決める」でした。お客様の満足度とか、クレームがほぼ無くなったりするだけじゃなくて、経営が安定するんですよね。とにかく目先の売上を上げるために、誰でもカモン状態なら長く経営するのはすごく難しい 2022-07-31 13:24:49 まさにぃ @masanydayo 値下げをやめるべき理由は、売上や利益率が下がるとかではなくて「売るべきじゃない人に売ってしまう」なんです。値下げをしたことで満足感を得る人は、「価値がわかるお客様ではない」です。つまり「値下げされたら売らない」が経営として正しく、無理に売らなくてもいい経営体質をつくるのが経営者。 2022-01-21 11:30:16

2012年の総選挙で安倍晋三氏率いる自民党が大勝を収めて以来、自公連立政権がすべての国政選挙で勝ち続けている。政治学者の白井聡氏は「この体制の統治パフォーマンスは決して褒められたものではない、むしろ統治の崩壊とも言うべきひどい水準にあるのに、なぜ退場させられないのか？」と疑問を呈し、その最大の理由は国民の「無知」のせいではないかと指摘する。日本の有権者は、なぜ自民党に票を入れ続けるのだろうか。（JBpress） （＊）本稿は『長期腐敗体制』（白井聡著、角川新書）の一部を抜粋・再編集したものです。 維持されてきた「2012年体制」 今から10年前の2012年の年末に衆議院解散選挙があり、安倍晋三氏率いる自民党が大勝を収め、野田佳彦氏を首班としていた与党民主党は下野しました。2009年の総選挙によって成立した民主党政権は、ここに終わりを迎えました。 周知のように、それ以降、自公連立政権がすべて

0:00 ドラゴンボール1話の表紙、凄まじいセンスと画力2:31 2話の表紙、5:02 この時は人気が出なかった7:05 クリリン、絵を描くのがしんどい9:58 カリン塔、死の表現11:51 当時の表紙、めちゃくちゃ上手い14:13 この時に辞めたかった？14:39 鳥山明、絶頂期の見せ方17:56 アニメと漫画...

痛ましい悲劇に全米は泣かなかった 1985年1月、カリフォルニア州サンタモニカの海岸で、32歳の日本人主婦が、4歳の息子と6歳の娘を道連れにして入水自殺をして、自分だけ一命をとりとめた。 心中の原因は夫の浮気。保護された女性は、取調官に「子どもだけを残して死ぬことは心配でできなかった」などと供述したという。 我々の感覚では、「痛ましい悲劇に全米が泣いた」みたいな反応を想像するだろうが、当時の全米は腰が抜けるほど驚いた。その衝撃を、現地メディアのヘラルド・エグザミナー紙がこんな風に報じている。 「米国では母親が愛情から子供を殺すことは極めてまれ。あったとしてもそれは憎しみからで、狂気のさたか、身勝手な残虐行為として非難される。ところが、日本では親子心中が年間四百件もある。しかも、自分だけ死ぬより、子を道連れにする母親の方が慈悲深いとされる」「これは日本社会では就職、結婚などのさい、以前、親の

アメリカの哲学者ノーム・チョムスキーは、著書「Manufacturing Consent: The Political Economy of the Mass Media」の中でマスメディアによる「プロパガンダモデル」を痛烈に批判し、メディアと権力の癒着や大衆支配の実態を明らかにしました。チョムスキーの考える横暴で巨大な力を持つマスメディア「マシーン」の持つ5つのフィルター(特性)を、アニメーションで分かりやすく解説するムービー「NOAM CHOMSKY - The 5 Filters of the Mass Media Machine -」が公開されています。 NOAM CHOMSKY - The 5 Filters of the Mass Media Machine - YouTube 「プロパガンダ」 北朝鮮、カザフスタン、イランのような国の情勢を伝えるときに使われてきた言葉です。