データセンターの所在地ってやっぱり書いてはいけないのか？
いろいろなところからマサカリが飛んでくるのはわかっているが、以前から感じていた疑問について書いてみたい。「データセンターの所在地ってやっぱり書いてはいけないのか？」である。だって、ググれば所在地は出てくるんですよ。いろいろ秘密の多いデータセンターだが、インフラ界隈での内輪受けみたいな感じになっていやしませんかね。 実は制約の多いデータセンター取材 ITインフラ系の記者は、たまにデータセンター見学ツアーに招待される。エクイニクスやさくらインターネット、NTTコミュニケーションズなど、私も相当データセンターは見ている方だ。Coltテクノロジー（旧KVH）はシンガポールまで、IIJはコンテナ型データセンターを見に島根まで行っている。IDCフロンティアに至っては北九州も、白河も、府中も見ている。 5月には大阪までデジタルエッジのデータセンターを見にいった。関西のデータセンター事情までいろいろ説明し
八街児童死傷事故 「非線引き自治体」とは何か？ 虫食い開発で基盤整備に遅れ 通学路だけじゃない郊外特有の課題 【急上昇ニュースのウラ】
八街児童死傷事故 「非線引き自治体」とは何か？ 虫食い開発で基盤整備に遅れ 通学路だけじゃない郊外特有の課題 【急上昇ニュースのウラ】
約40万台の電動自転車が空き地に放置 ユーザーから“借金”も 中国シェアサイクルのトンデモ事情
中国の都市では2020年以降、街の風景が目に見えて変化した。新型コロナウイルス感染拡大に伴って自転車での移動ニーズが増したことで、電動自転車のシェアリングサービス（以下、シェア電動サイクル）が急拡大。中国ではもともと、どこで乗り降りしてもいい非電動のシェアサイクルが盛んだったこともあり、今では電動自転車が数多く街を走っている。地面にペンキで線を引いた駐輪エリアも設けられ、車両が多数停められている。 利用方法は提供元の企業によって異なるが、基本的には駐輪場で車両を選び、スマートフォンアプリで手続きするだけ。電動・非電動を問わず、公式アプリか微信（WeChat）内のミニアプリで自転車のQRコードをスキャンすれば利用できる。降車する時はロックをかければ終了だ。決済方法は、中国人や外国人在住者であれば、銀行口座とひもづいた支付宝（Alipay）や微信支付（WeChatPay）から利用料を引き落とせ
日本のEVの未来を考える（前編）
EVの未来について、真面目に考える記事をそろそろ書くべきだと思う。今の浮ついた「内燃機関は終わりでEVしか生き残れない論」の多くは、欧州のプロパガンダに手も無く丸め込まれたか、フラットな振りをして実は単なるEVのファンの承認欲求だったりするものがほとんどだ。 反対に「EVのことなんてまだまだ考える必要ない論」もダメだ。情報を拒否して耳をふさぎ、EVの今を知ろうとしないで、内燃機関に固執し、ただ一方的に新しいものを否定するような議論には意味はない。現状を踏まえて、今何が足りないのか？ そしてどうすれば日本でEVが普及できるのかという話をしなければならない。 結論としては「日本にEVを普及させる方法はある」と思う。例によって前後編と少し長いが、おつきあい頂けると幸いである。 バッテリーという製品の特徴 今、EVの普及を阻んでいるのは、詰まるところバッテリーである。バッテリーの何がという話になれ
News Up 電柱大国ニッポン ～“無電柱化”が進まないワケ | NHKニュース
台風15号の影響で、千葉県で起きた大規模停電。その大きな原因が、「電柱」でした。日本全国にある電柱は、3500万本。その一部が倒れたことで、これだけの被害につながったのです。ただ海外では、電柱が１本もない都市もあるといいます。なぜ、日本は、“電柱大国”になったのか？調べてみると、日本ならではの原因が見えてきました。（社会部記者 清木まりあ 渡辺謙） 最大93万戸余りで停電が起きた千葉県。電柱が倒れる被害が相次いだほか、倒木で電柱からのびる電線が切断されたことなどが、大きな原因でした。今回、千葉県を中心に、2000本の電柱が倒れるなどの被害が出たと推計されています。 この電柱の倒壊。過去、地震や台風、竜巻のたびに、被害が起きています。
中国の都市への警告か、放置されたシェア自転車の山々
修理場に積み重ねられた、壊れたofoのシェア自転車。北京、2017年3月29日。 Getty Images ここ数年、中国ではシェア自転車のスタートアップがいくつも生まれた。スタートアップは｢自転車版ウーバー｣と呼ばれ、ユーザーはGPSを搭載した自転車のロックをスマートフォンで解錠し、乗り終わったら好きな場所に乗り捨てることができる。 だがスタートアップの数は多すぎ、需要は不足した。英ガーディアンは、2017年11月に第3位の規模のBluegogoが破綻した直後に、中国の都市でシェア自転車が山積みに放置されている様子を伝えた。無数の自転車の山の中には、大手のモバイク、ofo、そして破綻したBleugogoの自転車もあった。 その様子はまるで自転車の墓場。シェア自転車に多額の投資をしようとする中国の都市への警告のようだ。
交通系ICカード｢導入費用｣は半端じゃない
2013年3月23日に、「PASMO（パスモ）」、「Suica（スイカ）」、「ICOCA（イコカ）」等、全国10種類の交通系ICカード（以下、10カード）の相互利用サービスが開始されてから、5年が経過した。以後、サービス利用可能範囲は徐々に広がり、大都市間の旅行や大都市圏内の移動においては、10カードのうちのいずれか1種類を持っていれば、ほぼ事足りるようになった。 一方、地方ではICカードの”空白地帯”は今なお大きく、また、大都市圏内においても、コスト等が障壁となり、ICカードを導入できていない事業者はまだまだある。 政府は、2015年度に閣議決定した「交通政策基本計画」に基づき、2020年度に向けて、10カードをすべての都道府県で使えるようにするという目標を定めているが、交通系ICカードの導入は、今日、実態としてどの程度まで進んでいるのだろうか。また、今後の利用エリア拡大に向け、どのよう
なぜ日本では「電線の地中化」が進んでいないのか？
街を歩きながらふと視線を上げたら、電線にとまって羽根を休める鳥たちの姿が――実はこういった光景は、日本ならではのもの。先進国では電柱のあいだに架空線（空中に張り渡した電線）を通すのではなく、地中に電線を埋める方法が主流となっています。 諸外国と比較すると遅れているものの、日本にも「無電柱化」「電線地中化」を目指す動きはあります。例えば、東京都では数年後のオリンピック、パラリンピック大会を意識した整備計画があり、2017年6月には「無電柱化推進条例」が可決されました。 しかし、電柱を無くすことに対し「実現が難しすぎる」などの否定的な声もあり、一筋縄ではいかない問題となっているようです。今回は、そんなややこしい日本の電柱事情を分かりやすく解説します。 目次 電柱の何が問題か？ 海外・日本の状況 無電柱化の課題 電柱の何が問題なのか そもそも電柱には、どんなデメリットがあるのでしょうか。 1.景
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
EVのバッテリー交換方式が復活する？ 充電を「速く安く便利」にする中国メーカーの挑戦｜WIRED.jp 2019.02.01