bZ4Xの弟分という位置付けとなるトヨタ bZスモールクロスオーバー。2021年の「バッテリーEV戦略に関する説明会」で披露された中の一台だ。市販時には「bZ1X」という名称になるともいわれるコンパクトBEVは2025年登場が濃厚だ!! ※本稿は2024年1月のものです 文／ベストカー編集部、写真／トヨタ 初出：『ベストカー』2024年2月10日号 【画像ギャラリー】bZクロスオーバーコンセプトとそっくり!?　欧州で販売中のアイゴXと比較チェック（12枚）画像ギャラリー bZ4Xの弟分として登場するのがbZスモールクロスオーバー。トヨタが2021年末に開催した「バッテリーEV戦略に関する説明会」で披露したクルマで、市販時にはbZ1Xの車名となる可能性もある。 トヨタのBEV専用プラットフォームe-TNGAの最小モデルで、小型車作りの得意なスズキとの共同開発BEVとなる。ボディサイズは全長3

学生時代は夜行バスで地方都市に行って、交通機関を使わずに歩きまくるという旅をしていた。 京都でいえば、京都駅から観光しつつ上賀茂神社まで歩き、頭の中に地図を作れるようになるのが楽しかった。 社会人になり金と時間に余裕が生まれると、旅行先では電車バス、タクシーを積極的に使うようになった。 ただ、以前のような充実感と言うものはなく、なんだか映画のダイジェストを見ているようで、「感動」がそこには無かった。 今は極力交通機関を使わないようにしている。 勿論田舎では必要だが、それでも新幹線などは出来るだけ使わず、私鉄を乗り継ぐことが多い。 自分の足や、あえて安い交通機関を利用することで、ただの観光に物語が生まれる。 観光ブックには載らない現地の人の生活や、「取るに足らない」遺跡こそが、僕ら一般市民の心に響くのだ。 家に帰り、酒を飲みながら地図を見てその路地を思い浮かべる。 旅をするなら自分の足をでき

「藤本健のソーラーリポート」は、再生可能エネルギーとして注目されている太陽光発電・ソーラーエネルギーの業界動向を、“ソーラーマニア”のライター・藤本健氏が追っていく連載記事です(編集部) 【画像】V2Hシステム 家で太陽光発電をしているなら、発電した電気をフル活用したいと思っている人は多いはず。願わくば、その発電した電気だけで暮らしたいところだが、夜間や雨の日はほとんど発電しない。そこで、晴れた昼間に発電した電気を効率的に利用するには、蓄電池が必須となるのが現状だ。 ところが、家全体の電気を賄うような大容量の蓄電池は一般的に300万円以上と高価なものが多く、誰もがおいそれとは購入しにくい。そこで、裏ワザ的な手段として電気自動車の日産「サクラ」を蓄電池用途で買ってみた現状を前回の記事でお伝えした。 結果的にはクルマ本体が305万円、V2Hシステムが112万円でトータル412万円。補助金などを

ようやく最近味を整えるがなんだかわかってきた気がするんだ。覚書として。 砂糖　⭐︎5 殿堂入り 甘くするために入れんじゃねえのなこれ。コクを出したい時、なんか足りない時はだいたいこれよ。とりあえず6g入れたら解決する。 料理酒　⭐︎5 殿堂入り 肉料理、魚料理で一時的に多少の煮込み水分が欲しい時はこれをぐるっと振りかければ良い。下味つけて置いておく系のやつも大体これと醤油と砂糖と味醂で良い。 味醂　⭐︎2 砂糖ってほどじゃないんだけど…米くらいの甘さが欲しくて…って時に使う。お粥に入れるとうまい。洋食には使えない。味醂が必要なレシピで味醂なんてねえよ！って省いたり砂糖に置き換えたりすると微妙な味になることは結構多い めんつゆ　⭐︎2 確かにこれだけで料理になることは多い…んだけど、細かい調整が効かなくて全部めんつゆ味になっちゃうんだよなあ…という感じ。ただ逆にめんつゆを作ろうとすると結構面

脱炭素時代の世界のエネルギー源として、太陽光発電が独走する勢いを見せている。改訂されたIEA（国際エネルギー機関）のネットゼロシナリオでは、太陽光発電の供給割合が大きく引き上げられて風力を抜くトップとなり、2050年に41％を占めるとされた。それどころか「電源構成の半分以上が太陽光になる」という予測も現れている。 こうした推計の背景にあるのは、中国の太陽光メーカーの驚異的な設備投資による価格低下であり、その傾向は今後も続くとみられる。文字通りの「太陽光革命」が世界の常識を変えつつあるが、日本は蚊帳の外に置かれているように見える。 IEAが2021年5月に公表したネットゼロ・エミッションシナリオ（以下、NZEシナリオ）である「Net Zero by 2050」が、世界に驚きを持って迎えられたことは記憶に新しい。この初版のNZEシナリオは、風力・太陽光を中心とする再生可能エネルギーが「2050

【読売新聞】　「日本車の牙城」とされてきたタイの新車市場で、日本勢のシェア（占有率）が急落している。政府の優遇政策で電気自動車（ＥＶ）が急速に普及し、ＥＶに注力する中国メーカーが台頭してきたためだ。タイは東南アジア最大の自動車生産拠