CNET Japan Blog - 佐々木俊尚 ジャーナリストの視点：ライブドア元役員、欲望系Web2.0への挑戦
ポッシュ（posh）という英単語がある。「洒落ている」「贅沢な」「高級感たっぷりの」といった意味の形容詞だが、「お洒落に見せる」「着飾る」と動詞としても使われる。 「もともとはそんなにかわいくない女の子でも、自分を美しく装っていくことで潜在価値以上に自分を高めていくことができるかもしれない。もっと上のステージに上がりたいと望んで、階段を上がっていく。そんな彼女や彼らを応援し、暖かい目で見守ってあげ、さらにはタニマチ的に支援していけるような仕組みを作れないかと思った。ポッシュ、つまりインターネット上でセルフプロデュースを行う仕組みとしてサービスを実現できないかと考えたんです」 そう話すのは、山崎徳之氏。そう、ライブドアの前代表取締役だったあの山崎氏だ。1971年生まれの彼は青山学院大卒業後、アスキーやソニーコミュニケーションネットワークなどを経て2000年、上場直後だった株式会社オン・ザ・エ
mixiの成長を考えてみたりして | チミンモラスイ？
日本ナレッジマネジメント学会専務理事山崎さんのブログにmixiに関する興味深いエントリがありました。 「Mixiの成長が止まった大きな謎」2006.5.5 Alexaでmixiのトラフィックを集計してみると、今年の２月頃から昨年秋に比べて明らかにトラフィック量が低下しています。一体、この原因は何でしょうか？ 確かに、Alexaで見ると、2月中旬以降それまでの成長基調から一転して停滞していることが確認できます。 今年の２月にmixiはＦindJobから株式会社mixiへと名前を変更し、ポータルサイトを目指し始めました。Mixiのトラフィックが伸びなくなれば、二週間に一度サーバーを追加することも無くなるし、経営陣はほっとしていると言うのが正直なところでしょう。 とありますが、トラフィックの影響としては、2月頭からのレイアウト変更が大きく影響しているものと思われます。 情報設計として3列のレイア
最大150名まで参加可能なSNSを無料で作成できる「フレカラ！」
エフスパイラルコーポレーションは、ユーザー自身がSNSを作成できるサービス「フレカラ！」の提供を開始した。利用は無料。 フレカラ！は、最大150人まで参加が可能なSNSをユーザーごとに作成できるサービス。管理者および参加ユーザーともに、メッセージ送受信や掲示板、日記、足跡機能といった機能のほか、気になったユーザーをブックマークできる「ウォッチリスト」機能、自分の友だちとの繋がりを自分を中心に3×3のマス目で表示する「マンダラ」機能が利用できる。 また、サイトの最新情報などをSNS上に配信できる「ニュース」機能は管理者ユーザーのみ利用が可能。招待機能は、参加ユーザーも新規ユーザーを招待できるよう設定が変更できる。このほか、SNSのテーマデザインも複数用意されている。 フレカラ！は、最大150名までのSNSであれば、基本サービスは無料で利用できる。同社ではサイト内広告やアフィリエイトによって、
『mixiとGREEの差』
最近、会社説明会で毎回、参加している学生に対して mixiとGREEを使っている人の数を聞いている。 驚いたことにmixiは8-9割くらい。 GREEは1-2割くらい。 圧倒的に学生層にとってはmixi利用者が多い。 就職活動中に更にこの傾向が強まりお互いに マイミク依頼をしあってネットワークが拡がって いくんだと思う。 mixiは利用者数３００万人突破のニュース が出たように、 ますますこの両者の差が開いているような気がする。 実際alexaを見ると差は明らか。 http://www.alexa.com/data/details/traffic_details?&range=2y&size=large&compare_sites=gree.jp&y=r&url=mixi.jp この差がなんで生まれたのか。 両方のサービスともほとんど初日から使い始めている一人として そして笠原君も田中君も
総務省、ブログとSNSのビジネス事例136件を公表
総務省は12月22日、企業におけるビジネスブログとビジネスSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の活用事例を公表した。これは、ブログやSNSの活用を促進させるため、他の企業の参考となるような事例や取り組みを、総務省が11月16日から12月15日まで募集した結果だ。 応募の結果、総事例数は136件（複数項目に分類した事例あり）、総企業数は125社だった。ビジネスブログの事例は119件あり、そのうち社内利用が11件、社外向けが110件あった。また、ビジネスSNSの事例は23件とブログに比べて少なかった。そのうち、社内利用が3件、社外向けが20件あった。 応募企業を従業員数の規模別で見ると、応募総企業数125社のうち、49社が従業員数5人以下の企業でもっとも多かった。さらに、6人以上10人以下の企業が18社、11人以上50人以下の企業が22社と、50人以下の企業からの応募が全体の7割を超え
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