「ウィキペディア書籍化」記事についてお詫び
２０１２年１０月１６日付本紙記事「ウィキペディアが書籍化 全２万３千巻で出版へ」におきまして、ウィキメディア財団公認のもと、今月１８日から英語版ウィキペディアの書籍化と販売が始まったことが一部報道で明らかになり、本紙がお伝えした虚構記事が現実化してしまうこととなりました。 本来虚構世界の現実を伝えることを使命とする本紙におきまして、このような誤報をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 米ニューヨークタイムズ紙（オンライン版）によると、ウィキペディアの書籍化は芸術家マイケル・マンディバーグ氏が今月１８日から７月２日まで、米ニューヨーク「ＤＥＮＮＹ ＧＡＬＬＥＲＹ」にて開催している「Ｆｒｏｍ Ａａａａａ！ ｔｏ ＺＺＺａｐ！」展で企画したもので、英語版ウィキペディアの全項目を各巻７００ページごとに分冊、全７６００巻として販売するというものです。 ウィキペディアのデータはウェブサイト
完全電子化の「週アス」、やっぱり店頭に並ぶ
紙媒体での発行を終了し、今日から完全電子版へと移行したはずのＩＴ情報誌「週刊アスキー」（アスキー・メディアワークス）が、引き続き全国の書店、コンビニの店頭に並んでいる。読者の間からは「何のための電子化だったのか」という困惑の声も聞かれた。 週刊アスキーは３月３１日「完全ネット／デジタル化によって最強になります」と宣言。電子書籍とウェブサイトを中心にした編集体制に移行すると発表した。エイプリルフール直前での発表だったこともあり「最終回商法ではないか」と疑う声も多かったが、大方の予想を裏切り、５月２６日発売の第１０３０号で約２６年続いた印刷版の刊行を本当に終了した。 同誌では電子版への移行を告知してきたが、周知が進まない状況を踏まえ、週刊アスキーだけ読める専用タブレット端末を大量調達。今日から全国の主要書店、コンビニで買えるようにした。 ６～１２インチサイズの中国製専用端末「ＮＧＯ（ンゴ）」は
琵琶湖から塩取れたよ！ 「近江塩」に園児沸く
滋賀県大津市にある「におの浜塩田」で７日、毎年恒例の塩田開きが行われ、地元園児たちが塩作りに汗を流した。 好天に恵まれた今年の塩田開きには市内７つの保育園・幼稚園から園児８３人が参加。水着に着替えた園児たちは湖岸に整列し、職人たちとともに順調な塩作りを祈願した。 滋賀県での塩作りは７世紀、大津に都を移した天智天皇の時代までさかのぼる。淡水湖である琵琶湖に含まれるごくわずかな塩分を抽出して取り出す「近江塩」は貴重な調味料として古くから皇族・貴族に珍重されてきた。 また日本だけでなく歴代の中国皇帝も好んだと言われており、コロンブスらが新航路を開拓した目的も、東南アジアの香辛料ではなく、近江塩を手に入れるためではないかという説もある。 塩田開きの神事が終わると、塩田内に建てられた製塩プラントが稼働を開始。湖岸に設置した取水ポンプが大きなうなりをあげて琵琶湖の水を汲み上げはじめた。 かつては５０ｍ
日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上
日本文化の積極的な海外発信を目指す政府の「積極的文化外交」プロジェクトチームは、「謙虚」「勤勉」といった日本独特の価値観を各国語でアピールする「日本の美徳を世界の美徳へ」プロジェクトを立ち上げた。来年度予算に２００億円を計上する。 「日本の美徳」プロジェクトは、モノだけでなく日本独特の文化的価値観を世界に発信し、その良さを知ってもらうのが目的。古くから知られる勤勉性だけでなく、海外ではネガティブに捉えられがちな「奥ゆかしさ」「謙虚さ」についてもその具体的事例とともに紹介する。 プロジェクトチームの曽野よし子座長は「日本では江戸時代の頃から『傘かしげ』と言って、狭い道ではお互いに傘を傾けて譲り合うマナーがあった。文明の衝突が叫ばれる今の時代、我（が）を強く押し出さない謙虚・謙譲の精神はもっと積極的に世界に広めていかねばならない」と話す。 計画では日本人の美徳をまとめた各国語小冊子６００万部を
大阪府、たこ焼き課税を検討 都構想否決なら
大阪府、たこ焼き課税を検討 都構想否決なら これは嘘ニュースです 大阪都構想を掲げる大阪維新の会代表の橋下徹市長は２９日、「５月の住民投票で都構想が成立しなかった場合、財源確保のため、たこ焼きに課税せざるを得ない」と述べた。 二重行政の無駄をなくすことを目的に進めてきた大阪都構想の是非をめぐる住民投票の５月実施がほぼ確実になったことを踏まえ、橋下氏は取材に対し「住民のみなさんがこのままの大阪でいいのかどうか。住民投票で是非を問いたい」と発言した。 また、都構想案が否決された場合の対応について問われると、「どこかから財源を取ってこないといけない。府民のみなさんには申し訳ないが、たこ焼きへの課税を検討している」として、たこ焼きに課税する可能性にも言及した。 維新の会関係者によると、大阪たこ焼き税（仮称）は１個につき１円～２円程度を検討。府の統計調査では、大阪府民１人当たりの年間たこ焼き消費量は
閉会式の聖火、空調で消える 仁川アジア大会
韓国・仁川（インチョン）で開かれたアジア大会の閉会式で、選手入場中急に吹いてきた風によって聖火が消える出来事があった。リハーサルと異なる演出だったことから何らかのトラブルがあったものとみられるが、運営側はこれを否定している。 １４日間の競技日程をすべて終え、翌日行われたアジア大会閉会式。だが期間中はさまざまな運営トラブルに見舞われた。開会式翌日にはバドミントン女子の会場で停電が起きたほか、セパタクロー会場では雨漏りで試合中断。選手に配られた弁当からはサルモネラ菌も見つかり、国内外問わず散々な評判だった。 このようなトラブルは運営面にとどまらず、ボクシング女子で韓国選手に敗れたインド代表のサリタ・デビが判定に抗議して銅メダルの受け取りを拒否したほか、サッカー男子・日本対韓国戦では韓国人サポーターが反日的な政治メッセージを掲げるなど、国際大会として不適切な場面もあった。 日本のみならず外国人選
みんな・渡辺氏 新党「俺」立ち上げへ
みんなの党が党の路線をめぐり内紛を起こしていることについて、与党との連携を主張する渡辺喜美前代表が近く離党し、新党「俺」を立ち上げる公算が強まった。まだ態度を保留している議員もいるが、事実上の分党になりそうだ。 みんなの党では、他党を巻き込んだ野党再編を主張する浅尾慶一郎代表と、与党との連携を深めるよう主張する渡辺喜美前代表が対立。互いに離党を促すまでにエスカレートしている。ただ、離党勧告など党運営に関する権限は執行部が持っていることから、不利な形勢にある渡辺氏側が勧告を受ける前に自ら離党し、新党を立ち上げることを決めたようだ。 党名は「みんな」と称したために乗っ取られたとの反省から、「俺」を軸に現在調整を進めている。 新党「俺」には渡辺喜美氏のほか、みんなの党から渡辺喜美氏や渡辺喜美氏、渡辺喜美氏などが参加する見込み。情勢を見極めたいとして、まだ態度を鮮明にしていない議員も多いが、栃木３
「ｉＰｈｏｎｅ６じゃない」 クック氏殴った男を逮捕
西世田谷署は１９日、自宅を訪問したアップル社のティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）らを鈍器のようなもので殴ったとして、この家に住む２３歳の男を傷害の現行犯で逮捕した。クック氏は額にあざができる軽傷。 西世田谷署によると、クック氏は１９日午前７時、区内にある男の自宅を電撃訪問。この日発売のｉＰｈｏｎｅ６を携えた同氏は「この２年間、残念な思いをさせて申し訳なかった」と語りかけた。 ２年前の９月２１日、男は「ドコモのｉＰｈｏｎｅ５」と称するサムスン電子のスマートフォン「ギャラクシー」を父親から買い渡されたことに逆上、暴行の現行犯で逮捕されている。今回の訪問はこの悲劇を知ったアップル社が、男へのサプライズプレゼントとして本物のｉＰｈｏｎｅを渡すべく企画したものと思われる。 クック氏は「ｉＰｈｏｎｅ史上最高のｉＰｈｏｎｅ６を君に届けに来た。ぜひ受け取ってほしい」と述べると、胸ポケットからｉＰｈｏｎ
政府、全職員女性の「女性省」創設へ
政府、全職員女性の「女性省」創設へ これは嘘ニュースです 政府は３日に行われた内閣改造で女性活躍相のポストを設けたことに伴い、来年度にも全職員が女性からなる「女性省」を新設する方針であることが分かった。規模は８００人程度になる見込み。また職員全員を管理職とすることで、現在２．６％と低迷している女性管理職の割合を大幅に引き上げる。 安倍内閣では「女性の活用」を成長戦略の１つとして掲げており、３日に発足した第２次改造内閣でも有村治子氏を女性活躍担当大臣に抜擢した。来年度にも発足する「女性省」はこの方針を明確にすることが狙いとみられる。 職員全員を女性で構成するのが最大の特徴で、半分程度は各省庁からの異動、残りは新規採用で充当する。また全員を管理職として扱うことで、現在３％に満たない女性管理職の割合を一気に１１％にまで高める。 具体的な業務については、現在各省庁で分散しているお茶くみとコピーを女
香川県、全小中学校にヌードルメーカー導入
香川県教育委員会は２１日、２０１５年４月から県内すべての小中学生約１０万人に生麺製造器「ヌードルメーカー」を１人１台導入することを決めた。少子化に伴ううどん職人の減少が懸念されるなか、うどん産業の人材確保と技術継承への効果が期待できるという。 「うどん県」を自称する香川県では、長年うどん振興に努めてきたが、昨年は県内の年間うどん消費量に対する職人１人当たりの生産うどん玉数が７２０玉を超えるなど、作り手への大きな負担が年々問題になっていた。 原因について県うどん課では「うどん消費量の拡大と、少子化に伴う職人数の減少が同時進行している現状がある」と分析。生麺製造器「ヌードルメーカー」は粉と液体を入れれば約１０分で生麺を作れることから、同課では負担軽減と産業振興を兼ねられるのではないかとの狙いで、県教委と共同で導入について検討を続けてきた。 これに合わせ県教委では昨年、県内の実証研究校２校でヌー
電柱、「半地下」で 玉虫色の政治決着
政府・自民党は１３日、電線の地中埋設による無電柱化を目指す「無電柱化基本法案」について、電柱全体の６～７割を地下に埋め、残りを地上から出す「電柱半地中化」の方針を打ち出した。これにより事業費を当初の半分程度にまで抑えられるという。 自民党の無電柱化プロジェクトチーム（ＰＴ）では、電線地中化を義務づける無電柱化基本法案を秋の臨時国会にも提出したいとしている。 無電柱化には景観の改善や、電柱倒壊による被害防止といったメリットがある一方、「電線埋設にかかる費用が地上の電線工事より十数倍も高額になる」、「犬やスズメが困惑する」などのデメリットもあり、「社会保障費などが年々高まる今の日本において、そこまでの優先的課題ではない」との批判も起きていた。 その後ＰＴで再検討した結果、電線は地中に埋設しつつ、使わなくなった電柱をそのまま１０メートルほど地下に埋めて残す「半地下方式」を採用することで一致した。
サッカー中国代表、反則でノーゲーム 対越戦
１９日、北京スタジアムで行われたサッカー国際親善試合で中国とベトナムが対戦し、前半を５２－１の中国リードで折り返したが、ベトナムが中国の反則に抗議の意を示して後半を放棄したため、前半のみで終了する出来事があった。今月初頭、南シナ海で起きた漁船衝突事件をきっかけに緊張関係が強まっている両国の今後に深い影を落としそうだ。 開始当初、試合は一進一退の攻防を見せていたが、前半１２分、ベトナムのＦＷバック・ホーがＭＦチャン・フーからのアシストをそのまま冷静に押し込んで先制。ＦＩＦＡ世界ランキング１１６位の実力を見せつけた。 １６分、中国の選手が１人増えて１２人になると、その後続々と控え選手がピッチに投入。２８分には早くも５０人を超えた。ここから中国の怒涛の反撃が開始。２９分、ＦＷ２１人がベトナムＤＦ陣を押しのけて作り上げた花道を通り抜け、ツートップの安禄山が右足で決めると、３０分には史思明もシュート
新人アイドル、ゆるキャラも…都知事選に続々名乗り
猪瀬直樹前東京都知事の辞職に伴う東京都知事選挙（２３日告示、２月９日投開票）で、アイドルグループや着ぐるみのキャラクターなどが相次いで出馬する予定であることが本紙の調べで分かった。現段階ですでに１２１人の出馬が確定しており、選挙は混戦を極めそうだ。 今回出馬を表明したのは、元日にデビューしたばかりのアイドルグループ「ＢＢＡ１０１」。昨年一躍注目を浴びたタレントの壇蜜さん（３３）に続く熟女ブームの流れを受けた３０歳以上の女性１０１人からなるアイドルグループだ。まだ知名度がない彼女たちにとって、今回の都知事選は突如降ってわいたアピールのチャンスとなった。 出馬する１０１人は誰一人として都知事として都政に関わるつもりはない。所属事務所によると、候補者として権利が保障される都内全域でのポスター掲示のほか、街頭演説や政見放送でのテレビ出演（１人当たり６分）など、立候補に必要な供託金３００万円を宣伝広
虚構新聞デジタル：本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告
こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。 すでにご存じの通り、先週１８日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌１９日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響（いわゆる「炎上」）を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。 当該記事を掲載した１８日から昨日２４日までの１週間累計アクセス数は通常の４倍、中でも１９日には１日で３３万ページビューに達するなど、７月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主ＵＫに対し１週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事
虚構新聞デジタル：本紙記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」についてご報告
本紙２０１３年１１月１８日付記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」におきまして、同日午後公益財団法人日本ユニセフ協会から「厳重抗議と記事の即時削除」を求めるメールが届いたため、本紙では当該記事を削除する対応を取りました。 詳細はすでにネット各所で報じられている通りですが、まずは多くの読者のみなさまをお騒がせしたことについて、この場にてお詫び申し上げます。 本紙編集部では記事削除後まもなく、緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事掲載から削除に至る経緯について聞き取り調査を進めてきました。詳しい内容は以下の通りです。 ＜概要＞ １１月１８日 ８：００ 「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」を配信 １１月１８日 １４：２３ 日本ユニセフ協会協会から当該記事への抗議と削除要請のメールが届く １１月１８日 １４：３１ 上記要請に従い、当該記事を削除 １１月１９日 ０８：００ 削
政府、「国民ポイント」導入検討 消費増税還元
政府・与党は１１日、来年４月から始まる消費増税８％に伴い、増税分の還元策として商品購入時の金額に応じて一定の「国民ポイント」を付与する「国民ポイントカード（仮）」の導入を検討していることが分かった。ポイント付与には住民基本台帳カード（住基カード）を活用する。 政府関係者が明らかにした。「国民ポイントカード（仮）」は、住民基本台帳に登録されている国民全てを対象としたもので、ネットショップを含めた国内全ての店舗で使用が可能。ポイントの還元率は５％程度を想定しているが、設定は最大４０％を限度に各店舗に任せる。 今回のポイントカード発行の背景には、来年４月の消費税率引き上げがある。政府では低所得者対策として、生活必需品には軽減税率を適用するとしてきたが、実際には「２０１５年１０月の１０％引き上げ時に導入を目指す」ことで合意したのみで、いまだ対象となる商品も決まっておらず、事実上棚上げになっているの
鳩山氏の「迷言」、米の盗聴攪乱狙った可能性
米国家安全保障局（ＮＳＡ）がドイツのメルケル首相ら各国首脳の通信を盗聴していた問題で、日本でも政権交代後の２００９年、民主党の鳩山由紀夫首相（当時）の携帯電話の通信傍受を試みたが、「通話内容が意味不明だった」として、盗聴を断念していたことが本紙の調べで分かった。 政府の諜報活動に携わっていた米中央情報局（ＣＩＡ）の元職員エドワード・スノーデン容疑者（３０）が提供した機密文書によると、ＮＳＡはドイツのメルケル首相をはじめ、世界３５カ国の首脳の通話を数年間にわたり盗聴していた。また世界８０カ所に「アインシュタイン」と呼ばれる独自開発の盗聴機器を秘密裏に設置していたことも判明している。 この機密文書には、ＮＳＡが０９年の民主党政権発足後に就任した鳩山由紀夫首相の携帯電話も盗聴対象としていたとの内容も含まれていた。だが、通話を傍受したところ「必ずしもそういう意味で言ったわけではないとの認識でありま
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君が代不斉唱の教諭、生徒から平手打ち 大阪
君が代不斉唱の教諭、生徒から平手打ち 大阪 これは嘘ニュースです 今月２日、大阪府立放出（はなてん）高校で行われた２学期始業式で、国歌「君が代」を斉唱する際、起立斉唱をしなかった４６歳の男性教諭に対し、複数の生徒が詰め寄って平手打ちをしていたことが２６日分かった。生徒らは府教育委員会の聴取に対し「指導の一環だった」と話しているという。 府教委の発表によると、始業式冒頭の「国歌斉唱」で、社会科を担当する４６歳の男性教諭が起立の号令に従わずイスに座りつづけていた。またピアノの伴奏に合わせて君が代を歌う場面でも、口元が動いていなかったことを校長が確認、市教委に報告している。 国歌斉唱後、この教諭が不起立不斉唱だったことを知った生徒数人が、「教師がルールを破っていいのか」「公務員辞めろ」などと声を上げた。目撃した生徒によると、男性教諭は無視を続けたが、怒りが収まらない生徒数人が教諭に詰め寄り、計２
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