藤田晋『これからの働き方について』
非常事態宣言から約１ヶ月半、サイバーエージェントでは全社員が原則リモートワークでしたが、その解除の方針を受けて6月1日から通常に戻すことを全社メールで社内に伝えました。リモート期間は、働き方についてとても多くの発見と学びがありました。まず、当社の場合、やろうと思えば大部分の仕事がリモートワークで遂行可能ということです。それはやってみて初めてよく分かりました。 リモートのメリットは、zoom会議の利便性、移動コストの削減、オフィス賃料の見直し、通勤ストレスの軽減など、並べればたくさんあります。一方で、リモートでは一体感、チームワークは損なわれます。また、リモートではかなり極端に成果主義、個人主義に振らざるを得なくなり、それは当社の根本的なカルチャーと相性が悪いです。それらは数値には出来ないですが、当社にとっては強みが失われかねない由々しき問題です。 リモートのメリットデメリットについては、先
藤田晋『採用で大事なこと』
「採用は、もの凄く優秀な人を大勢集めるよりも、一緒に働きたい人を大勢集めることのほうが大事であると再認識しました。」 先日、自分のFacebook にこう書いたところ、 １７００コものいいね！を頂きました。 （ありがとうございます） これはリクルートで採用に関わっていた 方に教えてもらった話ですが、 自分たちを振り返ってドキッとする話でした。 最近では、おかげさまで採用活動に おける当社の人気も過去とは比較に ならないくらい高まっていて、 優秀な人材が非常に採用しやすく なっています。 しかし、「自分より優秀なやつを採れ」 というコンセプトの元、ひたすら優秀な 人材を集めていけば会社は安泰かと いえば、決してそうではないようです。 もちろん優秀な人材は喉から手が出る ほど欲しいです。 でも、会社にとって本当に優秀な人材は、 一緒に働きたいと思った人の中から 現れるはずなのです。 正月、前回
藤田晋『ユーザー目線の勘違い』
ネットサービスのプロデューサーや 開発陣と仕事をしていると、 最初はユーザー目線で創っていた 筈なのに、いつの間にか そうではなくなっていくパターンは 大きく分けると二つあります。 （１）収益を稼ぐことを優先する。 （２）運営側が使わせたいサービスを 全面に押し出す。 そして、実感値として圧倒的に（２）の ケースのほうが多いです。 昨日も新規サービスをチェックしていて、 「それは我々が使わせたい機能の ゴリ押しでしょ」 「ユーザーが使いたいものではなくて、 自分が使わせたいんでしょ」 などと指摘したのですが、この話、 今まで本当に数えきれないくらい同じ 話を多くのプロデューサーにしてきました。 「ユーザーに対するデリカシーが お前は足りないんだよ！」 とか、 「おもてなしの心がないのか！」 などと口汚く罵ったこともあるのですが、 大抵の場合、それを指摘された側は、 怒ってる私をみてキョトン
藤田晋『「目線を下げるな」』
今日は１３入社の皆さんの入社式でした。 昨晩、祝辞で何を話そうか考えていたら、 新入社員にぜひ伝えておきたいことが、 次から次へと頭に浮かび、 あっという間に100個は出てきそうな 勢いなことに気が付きました。 これは私に限らず、仕事をしてきた先輩 ならば新人に言いたいことはたくさんある のではないでしょうか。 ということは、 ポイントを仮に５つに絞ったところで、 100分の５なので、ほとんど頭に残らない ということに気が付きました。 （去年は5つ挙げています 。。） だから、13入社の皆さんに伝えることは 断腸の思いで１つに絞りました。 「目線を下げるな」 です。 今年入社する皆さんは、震災後の大変 経済の見通しが厳しい環境で就活を してきました。 しかし、入社する足元の経済環境は、 アベノミクスで明るい兆しが見えて、 政府が成長戦略をこれから発表する 直前であり、そこでＩＴを国家戦略に
撤退基準を予め決めておくこと | 渋谷ではたらく社長のアメブロ
前回のブログに書いた通り、 今年はリリース済みのサービスを 息もつかせぬ運用をしていく年 としていますが、 それに加えて社内で 「上場廃止ルール」と呼ぶ、 撤退ルールを明確に決めました。 『リリース後４か月経過した時点で、 コミュニティなら３００万ＰＶ／月、 ゲームなら１０００万円／月を 超えていなければ撤退検討』 というものです。 撤退基準を予め決めておくことは ネットビジネスをやる上でものすごく 重要なことだと私は考えています。 ネットビジネスは先行メリットが大きく、 基本的にはローリスクハイリターンで、 新しい市場では経験を積んでおくこと 自体にも大きな価値があります。 それらの特性を踏まえれば、 致命傷にならない範囲の投資ならば、 できるだけたくさんのことに挑戦 したほうが賢明です。 それを可能にするのが、撤退ルール なのです。 一度事業を始めると、当事者は もちろんのことその上司
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