⇒シナトラ千代子 - サブジいときにははてなダイアリー 最近作ってないけど、簡単ですよ。 蓋があって保熱のよさげな鍋があればいいです。 まず、サラダ油適当（大さじ１か２）を熱しつつ（バターがいやなければバターを加えて吉）、塩とクミンパウダーを適当にいれる。他スパイスがあってもいい。クミンってなんだ？と思う杉並区民は、カレーパウダーでもいい。これを適当。小さじ２くらいか。 ほいで、これを適当に油に馴染ませて。 一口大の切った野菜を入れる。水が出ずに、火が通りやすい野菜ならなんでもよい。トマトは凶（まったくダメでもないが）、ジャガイモ凶。 カリフラワー、きゅうり、茄子、オクラ、ピーマン、玉葱、キャベツ…ちょっとインドっぽくはないが、ま、なんでもいい。アスパラ、インゲンさや…。 これでさっと炒めるというか、油とスパイスを回すというか。さっと全体に予熱ができるかなというところで、蓋をして火をとめて

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携帯電話事業者を変更しても元の電話番号を変えずに済む制度「番号ポータビリティ」の実施時期が，いよいよ1年後に迫ってきた。今のところ，携帯電話事業者が2006年10月から一斉に導入する見通しだ。 各社とも表向きは目立った動きを見せていないが，実は今からやきもきしている様子。先日もある事業者がコンサルティング会社を通じて，「番号ポータビリティ導入後の携帯電話市場について意見を聞かせてほしい」と持ちかけてきたほどである。 だが一方で，ユーザーにとって悩ましい問題がどうも置き去りにされている気がする。それが，端末に保存した画像や音楽データ，ゲームなどコンテンツのポータビリティ問題である。 来年始まる番号ポータビリティ制度は，あくまで電話番号を引き継げるというだけ。NTTドコモの「iモード」などブラウザフォン・サービスは対象外だ。だからと言って，せっかく手に入れたコンテンツが，契約先の電話会社が変わ

SCMシステムの画面。週単位でシステムが予測した需要予測、実績、予算の3本のグラフで表示（上）。半製品在庫が足りないといった警告を表示し、欠品を防ぐ（下） 改革以前の体制では、生産量と実需が合わないという課題を抱えていた。新製品は欠品を起こし、定番商品は在庫を余らせていた。例えば、1998年に発売したブロイでは、発売直後から数カ月間品薄状態が続くといった具合だ。相次いで投入した発泡酒の新製品の多くが、欠品を起こしていた。 欠品や過剰在庫の発生は、月次による需要予測の立て方に原因があった。品切れを起こさないタイミングで情報が届かないことと、営業部門が立案する販売計画をそのまま生産計画として活用していたためだ。「ブレーキがかかりにくく、修正が利かない体制だった」（河合マネージャー） 従来は、営業拠点である18支社の需要予測の担当者が、翌月の販売計画を立案して本社に送信していた。本社は各拠点の販

米iProspectは米国時間9月27日に，検索エンジン最適化（SEO）に関する調査結果を発表した。それによると，外部のSEOベンダーにアウトソースしている企業の64％は，ベンダーが勧めるWebサイトの変更を取り入れることができずにいる。主な要因は，人材不足と予算不足だという。 SEOをアウトソースしている企業の48％は，勧告された変更の実装に必要なリソースを少なく見積もっている。 販売事業者の3分の1は，ベンダーが勧める変更を実行するための人材が不足しており，6分の1は，その作業を外部に委託するには予算が足りないと回答した。 iProspect社社長のRobert Murray氏は，「ベンダーの勧告を取り入れることができない企業や，会社全体で取り組もうとしない企業は，要するに，失敗に向かっているのだ」と警告する。「SEOベンダーの提案に従ってWebサイトを変更することは途方もなく難しいわ

「人を削減し、少ない予算でやる。要は税金の無駄遣いをしない。これがe-Japanの目指すところ」と、小泉純一郎首相はIT戦略会議で話した。ITを活用し事務処理を効率的に進めることでその目標が達成できる、とITに大いに期待をかけているわけだ。ところが、紺屋の白袴というべきか、肝心の政府のITシステムに大きな無駄の存在が、2004年度末までの「レガシーシステム刷新可能性調査」で判明した。 中央省庁にコンサルタントなどが入って精査した結果によると、驚くべき数字が並ぶ。削減可能な年間システム運用経費が、現行の運用経費に占める割合、つまり“浪費度”は、財務省の官庁会計事務データ通信システムが72％、労災行政情報システムが60％と続く。話題の社会保険庁システムは32％である。 「浪費度（無駄遣い率）」が一桁の省庁はないのかと探すと、特許庁の「特許事務システム」が5％だった。年156億円に対して7億70

首都圏を舞台にした東京電力/KDDIの提携交渉（写真1，写真2）の一方で，西日本エリアの通信事業者でも水面下で大きな地殻変動が始まっている。その主役となっているのも光ファイバである。 関西電力子会社のケイ・オプティコムをまとめ役に，光ファイバを持つ西日本エリアの電力系通信事業者の大連合が結成されようとしているのだ。西日本の電力系通信事業者6社はこれまでケイ・オプティコムを中心に，FTTH（fiber to the home）サービスの提供で協力関係を築いてきた。だがここへきて6社がさらなる結束強化に動く可能性が急速に高まっている。 パワードコム消滅で電力系がバラバラに 皮肉にもその動きを後押しする形になったのが，電力系通信事業者である東電の行動だ。 7月末に表面化した東電とKDDIの提携交渉は全国の電力会社や電力系通信事業者に少なからぬショックを与えた。「東電子会社のパワードコムをKDDI

松下電器産業とジャストシステム間の通称「一太郎アイコン特許」訴訟は，ソフトウエア特許，しかも，ユーザー・インターフェースにかかわる特許についての訴訟である点，さらに，大企業同士がクロスライセンスなどの手段による和解に至らず，法廷で決着をつける道をとったという点において大きな注目を集めていた。 一審では松下電器側の主張が認められ，一太郎と花子の製造･販売中止と在庫の破棄という判決が出され，産業界に衝撃を与えたのは記憶に新しい。 松下電器の特許の内容は，簡単に言ってしまえば，あるアイコンをクリックすると次にクリックしたアイコンのヘルプ情報を表示するという，いわゆるバルーン・ヘルプの機能である。Windows OSにおいても標準機能として提供されている現在では当たり前の機能である。このような当たり前の機能が特許になり，それに基づく独占権が行使されたことは一般消費者の批判を集め，ネット・コミュニテ

【続報】一太郎・花子の販売差し止め請求棄却 知財高裁、ジャストの主張を全面支持。松下の特許は無効と指摘 ジャストシステムのワープロソフト「一太郎」とグラフィックスソフト「花子」が、松下電器産業が持つ特許を侵害しているとして製造・販売の中止を求めている裁判で、知的財産高等裁判所（806号法廷）は9月30日、東京地裁が出した第一審の原判決を取り消し、松下側のすべての請求を棄却する判決を下した。 ジャストシステム側では、高裁の審理課程で新たな証拠を提出し、松下の特許は新規性、進歩性にかけたもので特許自体が成立しないと主張していた。松下側では、ジャストの提出した新証拠は、適正な時期に提出を怠った過失に基づくものであり、かつ、審理を遅らせるとして却下を求めていた。 しかし、判決では、ジャストが提出した新証拠の有効性を認め、松下が販売差し止め請求の根拠とした特許そのものを無効であると判断している。ジャ

ジャスダック証券取引所の売買システムで8月29日に発生した障害をご記憶の方は多いだろう。会員企業のシステムから売買システムにうまく接続できない場合があるという不安定な状況になったため，午前中の全売買を停止させたというものだ（関連記事）。原因は，開発業務を委託していた日立製作所が，売買システムに対する接続数の上限を制御するパラメータ値を誤って変更したことだった。 この保守改修は，数カ月以上前から3度のテストを経て実施した。その当初から，パラメータ値の誤りは見過ごされていたようだ。ジャスダック証券取引所の障害は2005年に入って3度目で，しかも2月の「取引開始の遅延」（関連記事），4月の「一部銘柄の売買停止」を越える，「全銘柄の売買を午前中停止」という障害規模ゆえに，マスコミからも注目された。 なぜ障害を繰り返すのか ジャスダック証券取引所の担当者らは，障害のたびに，被害を最小化する努力を重ね

全米仲裁協会（NAF：National Arbitration Forum）は，米Yahoo!の所有するドメイン名と紛らわしい54個のドメイン名について，法的権利がYahoo!社にあると判断した。NAFが米国時間10月3日に明らかにしたもの。 Yahoo!社は2005年8月5日に，同社のドメイン名とよく似た「homepageyahoo.com」「yahoocalendar.com」「fantasysports-yahoo.com」などの法的権利について，NAFに調停を申請していた。これらのドメイン名は，Bill Edwards a/k/a 1Ssteriods.comが2002年2月から2005年1月にかけて登録した。ちなみにYahoo!社は，1997年に商標登録を行った。 調停申請に対しBill Edwards a/k/a 1Ssteriods.com側から反応が得られなかったため，NA

技術系企業および非営利団体と学術機関が米国時間10月3日に，書籍のデジタル化に関するコンソーシアム「Open Content Alliance（OCA）」の結成を発表した。設立メンバーは，米Internet Archive，米Yahoo!，米Adobe Systems，オランダのEuropean Archive，米Hewlett-Packard（HP）のHP Labs，英National Archives，米O'Reilly Media，米Prelinger Archives，カリフォルニア大学，トロント大学など。「コンテンツへのオープンなアクセスを提供しつつ，著作権にも配慮する」（OCA） 文化，歴史，技術に関する書籍のデジタル版をはじめ，図書館や出版社のマルチメディア・コンテンツなど，幅広い資料の提供に焦点を当てる。これらコンテンツは単一のレポジトリで管理し，最終的には，無償で検索やダ

「東京労働局はソフトハウスに誤解されている」。こう語るのは、東京労働局の亀島哲 需給調整事業部 部長。企業の不法労働行為を取り締まる東京労働局が昨年10月に適正化キャンペーンを実施したところ、一部のソフトハウスの経営者などが「当局はIT業界の実態も知らずに、人月契約を問題視している」と反発したことに対するコメントだ。 東京労働局は、事実上の派遣形態にもかかわらず請負契約を結ぶ「偽装請負」や、中間搾取を生む「多重請負」を問題視。昨年10月から11月にかけて、製造、物流、サービス業などに対して適正化キャンペーンを実施した。こうした契約形態をとることが多いIT業界も当然、対象になった。キャンペーン期間中、東京労働局はインテグレータやソフトハウスに実地指導・監督も行った。 こうした活動が、IT業界の一部では「労働局が人月契約を取り締まろうとしている」と受け止められた。だが、亀島部長は「インテグレー

Netscape CommunicationsのIPOによってドットコム・ブームが発生する3カ月前の1995年5月、Microsoftの幹部らは当時生まれたばかりのワールドワイドウェブが、いつの日かWindows陣営の大きな脅威になることを早くも懸念していた。 Ben SlivkaというMicrosoftのエンジニアは、「The Web is the Next Platform（ウェブが次世代プラットフォームになる）」というメモのなかで、同社にとっての「悪夢」のシナリオを描き出した。包括的な内容を記したこのメモは、Microsoftが5年前に争った独禁法訴訟の証拠として提出されたものだ。 「ウェブは、今日の興味深いソリューションを提供する技術の集合として存在しているが、今後数年で急速な成長を遂げ、MicrosoftのWindowsと競合し、これを越える完全なプラットフォーム（原文には、この

10月3日に民事再生法の適用を東京地裁に申請し，事実上倒産した通信ベンチャーの平成電電は同日夕方，記者会見を開いた。同社を興した佐藤賢治代表取締役が登壇し，これまでの経緯と今後について説明した。佐藤代表は「事業の成功に向けて直前までがんばっていた。ただ結果としてこういう事態になったのはひとえに経営の責任」として無念な表情で会見に臨んだ（写真）。 同社は10月3日に返済予定の資金が調達できなかったため，2日の取締役会で民事再生法の申請を決定。「スポンサーを探して，再生計画を実行する」（佐藤代表）とした。佐藤代表は進退について「スポンサーの意向にしたがう」として，退任の意向を示した。平成電電の2004年度（2005年1月期）の売上高は440億円。 通信サービスは，固定電話のマイラインのほか，直収電話，ADSLやインターネット接続などを提供中だが，「ユーザーに迷惑をかけない形で営業を継続する」（