東証が株式売買の新システムを全面稼働、処理性能600倍に
東京証券取引所は2010年1月4日、株式売買システムを刷新し、新システム「arrowhead」を稼働させた。午前9時20分時点で、システムは順調に稼働しているという。 新システムは証券会社などから受け付けた売買注文を5ミリ秒（1000分の5秒）で高速処理できるのが特徴だ。旧システムでは2～3秒かかっていたため、処理速度は最大で600倍に速まった計算になる。 4日の本稼働に先駆け、昨年末から年始にかけて旧システムからの切り替え作業に取り掛かってきた。1月2日には証券会社などとの最終接続確認をこなし、同日に新システムへの切り替えを最終決定した。 東証は2006年末に次世代システムの開発を富士通に発注することを決め、両社が3年がかりで開発を進めてきた。 ■変更履歴 旧システムの処理速度を2～3ミリ秒としていましたが，正しくは2～3秒です。お詫びして訂正します。本文は修正済みです。 [2010/0
東証のシステム障害、設定ミスをテストでも見抜けず
東京証券取引所は7月22日午後3時半から緊急会見を開き、同日午前に発生した派生売買システムの障害について説明した（関連記事1、関連記事2）。説明に当たった鈴木義伯常務取締役CIO（最高情報責任者＝写真）によると「プログラムが使用するメモリー領域の設定ミスにより、取引の注文状況を表示する板の情報が配信できなくなった」という。ベンダーである富士通の作業ミスをテストでも発見できなかった。 板情報を配信するプログラムは本来、1銘柄当たり1280バイトの作業用メモリー領域を2万8000銘柄分、合計3万5000Kバイト確保するよう記述しなければならない。だが、1銘柄当たりのメモリー領域を誤って4バイトとしてしまったため、プログラムは本来の320分の1の109.375Kバイトしか確保しなかった。結果として89銘柄以上の板情報の問い合わせが同時に発生すると、作業用メモリーが足りなくなり、情報配信システムが
【続報】東証が緊急会見、システム障害の引き金はデータベースのデッドロック
3月10日に東京証券取引所の株式売買システムで障害が発生し、午前9時から午後1時まで2銘柄が売買できなかった問題（関連記事1、関連記事2）で、東証は同日午後5時から緊急の記者会見を開いた。鈴木義伯常務取締役CIO（最高情報責任者）は、「データベースのデッドロックが引き金だった」と説明した（写真）。 デッドロックが発生したのは午前8時59分43秒から44秒にかけて。午前の取引が始まる午前9時の直前だ。複数銘柄の注文を1つにまとめた「バスケット取引」のトランザクションと、同注文に含まれる一部銘柄の訂正注文のトランザクションとの間で起こった。 2つのトランザクションが、それぞれどのようなデータベースをロックしたまま放さなかったのかについては公表を避けたが、注文データを格納するデータベースと、バスケット取引のデータを格納するデータベースの2つだったとみられる。 オンラインでデータベースを更新するト
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