新社会人は新しい「社会人」を再構築しよう! - アンカテ
今日(4/1)、私は勤務先の入社式でスピーチをすることになっているんですが、何を話すかについてメモを作ったので、ここで公開してしまいます。エイプリルフールと間違えられるといけないので、3/31の日付で投稿しました。 これから、このメモをポストして会場に向かい、iPhoneで自分のブログを見ながら話す予定です。どこを話すかは、その場の雰囲気で決めます。 挨拶・導入 入社おめでとうございます 今日から皆さんは社会人としての一歩を踏み出すわけですが、今日は、「社会人とは何か」ということを一緒に考えてみたい 私が就職したのは25年ちょっと前。「もう学生ではないんだから」と回りからよく言われた 社会人とは「今ある社会にスッポリはまる人間」だった つまり、社会人という穴が空いていて、そこに自分を押しこむイメージ 社会は変わらない、個人がそこに適応すべきという前提がある それでいいのだろうか？社会は変化
東証の新システムが教えてくれること - ジャスミンソフト日記
少し時期外れのネタですが、東証の新システムについてです。 arrowhead という名称も刺激的ですが、Linux ベースで最高レベルのトランザクションを達成と、技術的にも素晴らしい内容になっています。 しかし、このシステムは私に、「またか...」という残念な気持ちを思い出させるものでした。 それは何かと言えば「お客様は痛い目に会ってはじめて、真剣にシステム開発に向き合う」という事実です。 新システム開発を決断させたきっかけは間違いなく、あの誤発注事件でしょう。システムを発注する側に仕様策定と検証の責任があることを改めて浮き彫りにした結果、最高のシステム開発に結びついたのは、ある意味で皮肉なことです。しかし、類似の話は未だに消えることはありません。 なぜ、このような話がなくならないのか。それはシステム発注側が「仕様を決めずに金額の上限だけ決めて発注し、あとは丸投げ。仕様追加も金額アップは行
「ぴったりなiPad」の選び方：3Gと容量「6つの選択肢」を分析 | WIRED VISION
前の記事 映画版『キャプテン・ハーロック』を米人記者が絶賛 スーパー・タスカー：同時作業が得意な、レアな人々 次の記事 「ぴったりなiPad」の選び方：3Gと容量「6つの選択肢」を分析 2010年4月 1日 IT コメント： トラックバック (0) フィードIT Brian X. Chen Photo: Jon Snyder/Wired.com 4月3日(米国時間)に『iPad』を購入しようと思っているなら、いくつかの選択が必要になる。iPhoneと違って、iPadには6つの選択肢があるのだ(価格は500ドルから830ドル)。[日本発売は4月末] 4月3日に発売される3機種はWi-Fi限定版だが、4月末に発売される3機種では、Wi-Fiと3Gの両方が使える。 まず考慮すべきは、Wi-Fiと3Gの問題だ。その後で、ストレージ容量について考慮することになる(16GB、32GB、64GB)。さら
「ガラパゴス化」は本当にSIMロックのせいなのか、KDDIが説明会を開催
端末価格が高騰する中、安価に購入できる中古携帯電話市場の盛り上がりや、Googleの「Nexus One」のように、対応する通信方式を採用しているのであればどの携帯電話会社でも利用できる携帯電話が登場したことなどを受けて、携帯電話の「SIMカード（電話番号を特定するための固有のID番号が記録されたICカード）」の行く末が注目を集めています。 そして日本の携帯電話端末に採用されている、特定の携帯電話会社のSIMカード以外を利用できない様に制限する機能である「SIMロック」について、KDDIが本日説明会を開催しました。 日本の携帯電話市場については、世界と異なる独自の進化を遂げた「ガラパゴス化」を指摘されることがあり、その原因とされることもある「SIMロック」ですが、どうやらSIMロックだけがガラパゴス化を招いているというわけではないようです。 詳細は以下から。 ■そもそもSIMカードとは？
モバイル＝若者向けメディアはもう古い - モバイルユーザー像を究明／モバイルユーザー攻略マニュアル#0 | モバイルユーザー攻略マニュアル
さらに進む企業のモバイル活用2004年に3キャリアでパケット定額制サービスがスタートして以来、モバイルのインターネットユーザーは増加を続け、それとともに大手企業・メーカーのモバイルサイト活用が進みました。現在にいたってはPCのWebサイトとあわせてモバイルサイトを開設する企業は珍しくなく、コンシューマ向けビジネスを行う企業にとっては、モバイルサイトは必須ともいわれています。 2008年のモバイルコンテンツ市場は4,835億円、モバイルコマース市場は8,689億円に達し、合計で前年比17％増の1兆3,524億円と成長しています（平成21年、総務省「モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査結果」より）。このような市場成長の流れを受け、各企業はモバイル活用を本格的に実施・検討を始めている状況だといえるでしょう。近年では、日本コカ・コーラ社や日本マクドナルド社といった企業が、積極的にモバイルを
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