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研究者の電子ジャーナル利用行動調査の最終報告書（英国） 英国の研究情報ネットワーク（RIN)は，2011年1月に，研究者の電子ジャーナル利用行動に関する2年間の調査プロジェクトの最終報告書“E-journals: their use, value and impact final report”を公表した。プロジェクトの第1フェーズの調査結果は2009年4月に公表されており，最終報告書では，第2フェーズの調査結果が掲載されている。 第1フェーズでは，10の機関の6つの分野（生物科学，化学，地球・環境科学，経済学，物理学，歴史学）の研究者について，電子ジャーナル提供サイト（ScienceDirect及びOxford Journals）へのアクセスログが分析され，行動の傾向等が示された。第2フェーズでは，そうした傾向の詳細や要因について，インタビューや質問紙調査等の調査結果を基に分析が行われた

朝日新聞が2011年春にも有料の電子版を創刊することが分かった。日本経済新聞が、日本の新聞業界としては初の有料電子版の創刊に踏み切って約10ヶ月。すでに有料読者数が10万人を突破するなど、当初の予測よりは好調だとされ、朝日もこれに追随する形になる。 ただ、新聞社にとって電子版の充実は、「紙媒体離れ」につながりかねないだけに、販売店対策が電子版成功へのカギになるようだ。 日経の電子版の有料会員は10万人突破 2010年3月23日に創刊された日経の電子版の有料会員は4月下旬に6万人を突破。10月にアイフォーン（iPhone）に対応してから加入のペースが上がったといい、10年12月には、10万人を突破した。 料金プランは、電子版のみを月額4000円で購読するプランと、紙媒体プラス1000円で紙媒体と併読するプラン（朝夕刊セット版地域では月額5383円）の2つ。日経の発表によると、有料会員の6～7

2024年1月15日 静岡県沼津市で33歳の男性と59歳の母親をトラックではね死亡させた事件の中心人物「五味孝行」容疑者。 なんと事故発生直後に逃走した疑いが持たれています。 驚きの85歳という高齢から、現在日本中から注目されていますが、一体どのような...

英国の研究情報ネットワーク（RIN）は、英国において学術雑誌を電子版のみとするための課題と提言をまとめたレポート“E-only scholarly journals: overcoming the barriers”を公開しています。学術雑誌が電子版と紙版の両方で発行されていることにより、出版から利用までの各段階で余分なコストを発生させているとし、電子版のみに移行するための課題と、出版社・図書館等の関係者への提言をまとめたものです。最大の課題は、出版社の価格設定方針と電子ジャーナルへの付加価値税（VAT）に関連するものであるとしています。なお、この調査は、“Transitions in scholarly communications”と名付けられた、英国の様々な研究機関による学術情報に関する調査プロジェクトの一つとして行われたものです。 E-only scholarly journals

ITproは2010年11月25日、電子雑誌「ITpro eMagazine 2010年秋号 EXPOバーチャル版」を発行しました。HTML5/CSS3/JavaScriptを駆使し、次世代のユーザーインタフェースを追求した新しいWebメディアです。iPad上での電子書籍アプリケーションに匹敵する使い勝手を、ブラウザだけで実現しました。 紙の雑誌「ITpro Magazine 2010年秋号 EXPO版」からの転載のほか、ITpro EXPOバーチャル2010で公開する予定となっている動画の一部などのコンテンツを含んでいます。ぜひ次世代のユーザー体験をお楽しみください。 ＊ HTML5はプラグインを使わずにリッチなコンテンツを作成できるのが特徴ですが、PC用の「EXPOバーチャル予告」のページのみFlashを利用しています。これは、バーチャル展示会のEXPOバーチャルがFlashを利用して

2010年10月5日の“The Chronicle of Higher Education”に、デジタル形式での歴史研究の発表を巡る問題が掲載されています。記事では、アメリカ歴史学協会の“Robert Townsend”氏による、4,000名の歴史研究者を対象とした調査を紹介しており、その調査対象者の多くがデジタル形式での研究成果（例えば、インタラクティブな地図やオンラインデータベース等）の発表に挑戦したいと考えているものの、それをオンラインで発表できる学会誌がごくわずかしか存在しないことを指摘しています。そのため、現在、デジタル形式で歴史研究を行っている研究者は、その成果の多くを伝統的な学会誌以外の領域で、すなわちブログやWikipediaなどで公開しているとのことです。また記事では、デジタル形式で歴史研究を発表できるようにするためのプロジェクト“Sustaining Digital H