世界各国の軍隊のエアロバティクチームを紹介する「日本と世界のaerobatic team」、今日も大空を舞台にした航空機の演技をみていきましょう!! 今回は航空自衛隊のRed Crab(レッドクラブ)です。 ※この記事では、航空自衛隊のブルーインパルスなど、世界各国のエアロバティクチームを紹介していきます。楽しく!豪快なアクロバット飛行を楽しまれてください∠(^-^) ※ブログ記事の元になる記事とリンク先は【関連リンク】に記載しています。 ※記事中にある動画を再生する場合,音量にはご注意ください。 ※この動画は 慶剛 さんの投稿です。ありがとうございます! 航空自衛隊の高尾山分屯基地のアクロバット飛行(実は走行)チームのレッドクラブです。クラブはclubではなくCrab、つまりカニ(蟹)のクラブです。日本海側の特産物である紅ずわいがにからとった名前とのことです。 司会の方がとにかく元気で
香港(CNN) 中国が複数の国や地域と領有権を争っている東シナ海と南シナ海で、巨大な海底観測システムを敷設する計画を打ち出した。専門家はこのシステムについて、外国船の動きを監視する目的で使われる可能性も指摘している。 国営中国中央テレビ(CCTV)によると、観測ネットワークは20億人民元(約320億円)を投じて敷設する計画。長期的な観測データを取得し、海洋環境調査のための実験を支えることが目的だとCCTVでは報じている。 南シナ海では複数の国が領有権を争い、東シナ海では諸島の領有権を巡って中国と日本の緊張関係が高まっている。 オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のカール・セイヤー教授によると、中国の海底観測システムに科学研究以外の目的があることを示す根拠は、今のところは存在しない。それでも中国は、これで南シナ海に対する一方的な領有権の主張を一層固めることになると同教授は指摘。「海底ケ
<北朝鮮からの核攻撃の脅威を肌で感じ始めたハワイ州が、冷戦期以来の緊急時行動計画の見直しを始めた> アメリカのトランプ政権と一部の報道機関は、北朝鮮が今にも核攻撃を仕掛けてきそうな調子で騒いでいるが、アメリカ本土に危険が差し迫っているという証拠はほとんどない。 だが、ハワイは別だ。北朝鮮との距離が近いため、既に弾道ミサイルの射程内に入ったとみられ、警戒を怠ってはいない。ハワイ州は、核攻撃に備えた緊急時対応計画を準備中だと、ニュースメディア「マザーボード」は伝える。もともとの計画は冷戦下の1985年に作成されたもので、見直しは今回が初めてだという。 ハワイ州の国防当局は、核攻撃に備えたガイドラインを策定していない。しかし、マザーボードが情報公開法に基づいて情報開示請求を行ったところ、新たなミサイル防衛構想のための「行動計画とマイルストーン」が提示された。そこには、北朝鮮による核攻撃の脅威にハ
(CNN) イラクの首都バグダッドで30日朝、年金を受け取るために並んでいた高齢者らの近くで車に仕掛けられた爆弾が爆発し、12人が死亡、45人が負傷した。 過激派組織「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」が犯行を認める声明を出した。 近くの商店主がCNNに語ったところによると、高齢者は庁舎に入る際の保安検査の順番を待っていた。 この地区には市内で最も古い市場があり、多くの人でにぎわっていたという。 数時間前には、同市中心部の広場にあるアイスクリーム店の前で車爆弾テロがあり、女性や子どもら10人が死亡していた。ISISは両方のテロについて犯行声明を出した。 イラク内相は記者団との会見で、ISISの犯人がどこにいようと捜し出すと表明。「ラマダン(イスラム教の断食月)期間中に家族連れや女性、子どもたちの集団に攻撃を仕掛けたことからも、市民の殺害を図るテロ集団であることは明らかだ」と述べた。
The United States has begun sending small arms to Kurdish fighters battling the Islamic State of Iraq and the Levant (ISIL, also known as ISIS) group in northern Syria, despite concerns from NATO-ally Turkey. “We have begun to transfer small arms and vehicles to the Kurdish elements” of the Syrian Democratic Forces (SDF), Pentagon spokesman Major Adrian Rankine-Galloway said. The weapons sent to t
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中国政府は、国連安保理の対北朝鮮制裁決議に基づき、2月19日から北朝鮮産の石炭の輸入を停止する措置を取った。北朝鮮船舶の多くが中国の港から姿を消したが、最近に入って再び動きを活発化させていると、米政府系のボイス・オブ・アメリカ(VOA)が報じている。中国の制裁措置に抜け穴があるか、何らかの理由から制裁が緩められている可能性がある。 (関連記事:中国、北朝鮮からの石炭輸入を今年いっぱい停止) VOAは、船舶の位置情報をリアルタイムで表示するウェブサイト、マリン・トラフィックの情報を引用し、26日の時点で長津江(チャンジンガン)号、クムソン7号、金剛山(クムガンサン)号、ミンフン号など北朝鮮籍の船舶6隻が、中国の龍口港から10キロ離れた海上に、23日から停泊し続けていると報じた。
航空自衛隊は、2017年5月31日(水)から6月4日(日)までの日程でタイ王国空軍司令官を公式招待しています。来日するのは、ジョム・ルンサワン(Johm Rungswang)空軍大将で、防衛相を訪問するほか、航空幕僚長との意見交換、空自部隊訪問を通じて相互理解の促進と、信頼関係の強化をめざしています。 ルンサワン空軍大将は防衛大学校第26期卒業で、来日にあたっては、17名が随行します。5月31日(水)はバンコク・ドンムアン空港から茨城空港に飛来し、防衛省を14時40分から17時15分まで訪問します。この訪問では、自衛隊殉職隊員慰霊碑への献花式、栄誉礼・儀じょう、防衛相などへの表敬、概況説明と意見交換などが予定されています。 このほか、6月1日(木)は防衛大学校を訪問、6月2日(金)は航空幕僚長が同行し、岐阜基地を訪問、6月3日(土)は大使館の計画による訪問、6月4日(日)は茨城空港を出発し
5月30日、フィリピン南部ミンダナオ島のマラウィ市で過激派組織「イスラム国(IS)」を支持する武装勢力と政府軍による衝突が続いている問題で、フィリピンの情報関係筋は、海外から戦闘員が流入し闘争に加わっていると指摘した。写真は同市のモスクの近くで警備にあたるフィリピン海軍の兵士ら(2017年 ロイター/Erik De Castro) [マラウィ市(フィリピン) 30日 ロイター] - フィリピン南部ミンダナオ島のマラウィ市で過激派組織「イスラム国(IS)」を支持する武装勢力と政府軍による衝突が続いている問題で、フィリピンの情報関係筋は、海外から戦闘員が流入し闘争に加わっていると指摘した。 この関係筋によると、前週マラウィ市を占拠した400─500人の武装勢力のうち最大40人が最近、中東など海外からフィリピンに入国した。インドネシア人やマレーシア人のほか、パキスタンやサウジアラビア、ロシア南部
米連邦議会で5月初旬、こう証言したのは米統合特殊作戦軍(SOCOM:いわゆる特殊部隊)の司令官を務めるレイモンド・トーマス大将である。 特殊部隊の兵士たちの任務が以前よりも過酷になり、精神的、肉体的、心理的に疲弊してきていると米上院軍事委員会で訴えたのだ。さらに人員配備の観点からも、以前より兵士にしわ寄せが来ている。 2年前、当欄で特殊部隊についての拙稿を記した(「世界の警官から秘密警官へ、米国の恐ろしい急変ぶり」)。 オバマ政権下で特殊部隊への比重高まる ジョージ・ブッシュ政権からバラク・オバマ政権に移行した後、米国は世界各地に大規模な軍隊を派遣する代わりに、秘密裏に動ける特殊部隊を送り込むようになった現状を報告した。 端的に述べると、オバマ大統領はブッシュ政権が始めた戦争(アフガニスタン、イラク)をすぐに収束できない反省から、他地域への地上軍派遣を推し進めなかった。「米国はまた戦争を始
政府が進めてきた海上自衛隊の救難飛行艇「US2」のインドへの輸出交渉が暗礁に乗り上げていることが30日、分かった。インド政府との交渉開始から約5年たつが、機体価格の高さなどを理由にインド側の熱意が冷めつつあり、頓挫する恐れが出てきた。平成26年4月の防衛装備移転三原則の閣議決定で防衛装備品輸出に道を開いたが、大型輸出案件はゼロで、体制の見直しが迫られそうだ。 飛行艇は海面にも着水でき、US2は航続距離が長く外洋で運用できる唯一の飛行艇。波高3メートルの荒れた海に着水可能だ。新明和工業(兵庫県)が製造した。 インドが導入に関心を示し、政府は24年ごろから輸出の検討を始めた。武器輸出三原則の下、輸出が事実上全面禁止だったため防衛機材を外した民間飛行艇として輸出する計画だった。 防衛装備移転三原則への転換により安全保障で協力関係にある国に救難用などの装備品輸出ができるようになり、US2はそのまま
「健幸ポイント」というインセンティブは、健康づくりにどう寄与するのか――。そんなテーマを掲げた大規模実証がこのほど終了した。2014年12月から2017年3月まで筑波大学とみずほ情報総研、つくばウエルネスリサーチ、凸版印刷が実施した「複数自治体連携型大規模ポイントプロジェクト」である。同年5月11日に開催された成果報告会では、この3年間の実証結果が発表された。 今回の実証は、Smart Wellness City(スマートウエルネスシティ)総合特区に参加する6市(福島県伊達市、栃木県大田原市、千葉県浦安市、新潟県見附市、大阪府高石市、岡山県岡山市)をフィールドとして実施。各市で提供される健康づくりなどのプログラムへの参加や、健康状態の改善などの成果に対して、1ポイント1円に換算できる健幸ポイントを最大で年間2万4000ポイント分付与するインセンティブを設定した。この健幸ポイントは、商品券や
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29日午前5時半過ぎ、北朝鮮が日本海に向けて弾道ミサイルを発射した。日本の排他的経済水域(EEZ)内に落ちたことで、号外が配られる大きな騒ぎとなった。 30日の朝鮮中央通信は、この日の実験について「国防科学戦士たちが、精密な操縦誘導体系を導入した弾道ロケットを新たに開発し、試験発射を成果的に進行した」と評価、「目標地点に7メートルの偏差で正確に命中した」と明かした。 金正恩は「撃つしかない」 だが、不思議なことに、韓国ではそれほど騒ぎになっていない。発射直後の5時56分に報告を受けた文在寅大統領はすぐにNSC(国家安全保障会議)常任委員会を開催することを指示、午前7時半から44分間、同会が開かれた。
英国で人気の新聞Expressが、ノアの方舟が見つかったと報じ、ネットが沸き立った。ノアの方舟の残骸を発見したのは、香港を拠点とする「ノアズ・アーク・ミニストリーズ・インターナショナル (NAMI)」という名のキリスト教福音派の学者グループの中国の研究家兼ドキュメンタリー映像の製作者たち。 スプートニク日本 グループは、トルコのアララト山でノアの方舟を発見したと主張している。ノアの方舟は、雪と火山岩の層の下で見つかったという。 Daily Express電子版によると 、方舟の残骸は海抜およそ400メートルの場所で発見された。 興味深いのは、この「ニュース」が2017年5月21日に報じられたことだ。なぜなら中国人たちがノアの方舟のもとを訪れたのは2009年で、研究者たちは2010年に自分たちの発見について次のように語っていたからだ- 「100%ではないが、これがノアの方舟である確率は99.
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中国政府が、自国内を飛行するドローン所有者に対して「実名制」を実施する方針だ。 中国工信部は今回、「民用無人航空機実名制登記管理規定(民用无人驾驶航空器实名制登记管理规定)」を発表。6月1日から正式に実施するとした。中国政府は今後、不法盗撮などを行うドローン(中国では「ヘイペイ(黒飛)」と呼ばれる)の飛行を防止しつつ、ドローンの墜落事故で生じうる被害の責任所持を明確にしていく構えだ。 中国では昨今、列車のチケットや携帯電話を購入など、多くのシーンで実名制を導入している。ただし、ドローン分野に実名制を導入し、管理・監督していくとしたのは今回が初めてだ。 発表内容によると、重量250g以上の民間用ドローンの所有者は、実名登録および政府が発行する登録ステッカーをドローンに貼って飛行しなければならない。8月31日以降、これに違反した場合、処罰する方針だという。 2017年5月時点で、中国全土に普及
【5月30日 AFP】南スーダンの国連平和維持活動(PKO)に派遣され、任務を終えて撤収した陸上自衛隊(GSDF)の帰国を祝う式典が30日、東京・市ヶ谷の防衛省で開催され、安倍晋三(Shinzo Abe)首相と稲田朋美(Tomomi Inada)防衛相が出席した。(c)AFP
美保基地航空祭、航空自衛隊の美保基地で開催される航空祭です。 今回は美保基地に来た飛行機と去る飛行機のお話です。 --- ※ブログ記事の元になる記事とリンク先は【関連リンク】に記載しています。 ※記事中にある動画を再生する場合,音量にはご注意ください。 --- ※この動画は okuchan2006 さんの投稿です。ありがとうございます! 美保基地から去る飛行機、YS−11です。美保基地でのラストフライトの後は愛知県の航空博物館に移動することになっています。この機体は戦後初の国産飛行機として知られています。民間航空機としては現役引退していますが、自衛隊では現役機として利用されていました。 ※この動画には音声はありません。フライトと機体をじっくりと楽しむことができると思います。 ※この動画は Virtual Airfield さんの投稿です。ありがとうございます! 次は美保基地に2017年にや
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