合衆国南部生まれのジャズがいかにして大西洋を渡り、フランスで受容され、フランスの音楽、映画、文学、美術などのシーンとどう共振しあったか。 この『パリの空の下ジャズは流れる』は、フランス20世紀カルチャー史にして、文化の磁場としてのカフェ史、ジャズミュージシャンや文学者達のきらびやかな人物伝でもある。題名は、ジュリアン・デュヴィヴィエ監督が群像劇の手法でパリの男女の24時間を描いた『巴里の空の下セーヌは流れる』（1951年）のもじりだろう。 合衆国南部はもともとフランスと関係が深い。ナポレオンが売却するまでフランス領だった。ニューオリンズという呼称はヌーヴェル・オルレアン(新オルレアン)から、ニューオリンズを首都としたルイジアナ州（現在のルイジアナ州よりずっと広大な領域を指し、本国の数倍あった）はルイ14世にちなんでのこと。同好の士（酒呑み）のためにつけ加えるなら、バーボン・ウィスキーのバー

（科学ジャーナリスト：添田 孝史） 地震のリスクを科学的に評価する（リスク評価）。その評価をもとに、被害を小さくするためハードやソフトの対策を進める（リスク管理）。それが地震防災の進め方だ。 しかし311前の東北地方の津波リスク評価は、電力会社を中心とする「原子力ムラ」の圧力でねじ曲げられており、そのため津波で多くの人が亡くなり、原発事故も引き起こした可能性がある。そんな疑惑を、元日本地震学会会長の島崎邦彦・東大名誉教授が、3月末に発売された著書『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』（青志社）で告発した。この告発は、一般の人だけでなく、地震学者など専門家の間でも話題になっている。 「おかしなことが起こっている」だが背景はわからなかった 島崎さんは、2002年以降、津波のリスク評価が水面下で巧妙にねじ曲げられていった経緯を、公開されていなかった議事録や電子メールなどを引用して、研究者や官

対独戦勝77周年の軍事パレードで演説するロシアのプーチン大統領（2022年5月9日、写真：代表撮影/ロイター/アフロ） （古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授） ロシアのウクライナ侵略に関する日本の専門家たちの分析や予測はどこまで正しいのだろうか。 日本の「識者」たちが入手するウクライナ戦争に関する情報は、米国やイギリスの政府機関や研究所、メディアの発信に依存する部分が多いようだ。だが、米英発の情報には基本的に間違った部分が多いということを、ロシア出身の学者が米国の大手外交雑誌への寄稿で指摘した。日本でのウクライナ戦争の読み方にも少なからず誤りがあるという実態が浮かび上がったといえそうだ。 大きく外れた“専門家”たちの予測 日本のロシアやウクライナの専門家とされる人たちの論評のなかで明らかに読み間違えていたといえるのは、5月9日のロシアの対ドイツ戦勝念日に関してだ

（安田 峰俊：ルポライター） 1999年に開設された「2ちゃんねる（以下、2ch）」はかつて世界最大規模のネット掲示板として名を馳せたが、2010年代初頭からユーザーの高齢化や運営者の内紛などを理由に、ごく一部の板（コミュニティ）を除いて勢いを失った。2017年には「5ちゃんねる」に改名され、分派として開設された類似サイトもあまりパッとしない。 ただし往年、2chが日本のネットカルチャーを代表する存在だったのも確かだ。不謹慎ネタを好み「便所の落書き」と揶揄される劣悪なデマや誹謗中傷が渦巻いていたいっぽう、タテマエやきれいごとを嫌うカルチャーゆえに、大手メディアが報じない際どい情報や庶民の本音が大量に書き込まれていた。加えて当時は2chが情報の「最先端」だったことで、一部のインテリ層と思われる人々も活発に書き込みに参加していた。 度の過ぎた悪ふざけや暴露行為と、たまに見せる意外な頭の良さと反

2017年5月、大統領府での昼食会で文在寅大統領（左）と昼食をとる民情首席秘書官時代のチョ・グク氏（写真：YONHAP NEWS/アフロ） 韓国社会では、8月15日を境に、あれほど沸き上がっていた「不買運動」や「日本経済報復」についての関心が次第に薄れていっているような気がする。「リトル文在寅」と呼ばれる元大統領府の民情秘書室長で、現在は法務部長官内定者であるチョ・グク氏をめぐる不正疑惑が次々と浮上し、韓国国民の怒りの矛先が日本ではなく文在寅政権に向かっているからだ。 チョ・グク氏周辺は「疑惑の山」 チョ氏は、文政権誕生直後から2年半も大統領府秘書室の民情首席秘書官を務めてきた人物。民情首席秘書官とは、政府高官の監視と司法機関を統括するポストで、政府高官や大統領の親戚など、権力層に対する捜査や、組閣のための候補者推薦と人事検証などを主要業務とするだけに、大統領府秘書官の中でも大統領と最も近

最近、いわゆる徴用工（歴史的事実によれば「戦時契約労働者」と呼ぶのが正しい）問題や海上自衛隊機に対するレーダ照射事件など、韓国の日本への無法無謀な態度に対し、嫌韓意識が日本の国民の間で高まっている。 そのあまり、韓国何するものぞといった、韓国の力、特に軍事力を侮る傾向も一部にはみられる。 韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は日本に対し、過去の国家間の公式的な約束を無視し、平然と虚偽を言いつのり、明らかな証拠を突き付けられても認めず、逆に責任を転嫁してくるといった、対応を取り続けている。 文政権の、国際法も無視し司法の独立も顧みない姿勢は、とても近代法治国家とは言えない。 韓国の国家としてのこのような姿勢に、愛想を尽かし、突き放し、あるいは敵愾心をむき出しにしたくなる気持ちも分からないではない。 しかし、このような感情的な対応を取る前に、日韓が決定的に決裂し敵対関係になった場合に、日本が直面

（小川和久：軍事アナリスト） 12月20日、石川県・能登半島沖の日本海で韓国海軍の駆逐艦「広開土大王」（満載排水量3900トン）が海上自衛隊のP-1哨戒機に火器管制レーダーを照射した事件で、日本国内の反韓・嫌韓感情が高まっている。 韓国国防省は「哨戒機を追跡する目的で（レーダーを）使った事実はない」と弁明しているが、日本側は韓国艦が意図的に約5分間にわたってレーダー照射を続けたとの見方を強めている。 24日、外務省の金杉憲治・アジア大洋州局長は韓国外交部の金容吉東北アジア局長に抗議したが、韓国側が主張を改める気配はない。 火器管制レーダー照射は「模擬攻撃」 どこが問題かというと、火砲やミサイルを照準するための火器管制レーダーを照射することは「模擬攻撃」と呼ばれ、相手が反撃すれば武力紛争になりかねないことから固く戒められているからだ。 大雑把に言えば、軍艦のレーダーには艦船を見張る対水上レー

この事実は、海自哨戒機の飛行員の緊迫した会話や撮影映像から、明白である。 にもかかわらず、韓国国防省は認めようとはせず、そればかりか、日本の海上自衛隊機が異常な接近飛行を行ったと難癖をつけ、「陳謝せよ」と抗議している。 韓国はなぜすぐばれる嘘をつくのか これまでの韓国の主張には、一貫性がなく、論理矛盾がある。 韓国が、海自哨戒機が韓国軍艦に異常接近したとする映像を公開した。その映像には哨戒機が遠方に写っており、どう見ても異常接近しているようには見えない。 航空機を真上に見上げれば、その腹底が見えるはずだが、そうではない。戦闘機であれば、急降下や急上昇できるが、哨戒機は、そのようなことはできない。 韓国海軍軍人には当然分かっていることだし、軍事常識でもある。 韓国は、それを認めようとはせず、発表していることが論理矛盾を起こしていながらも、頑なに日本を非難している。

ブラジル北部ロライマ州パカライマの店舗で、国境検問所を通ってきたベネズエラ人が支払った紙幣を数える店員（2018年2月27日撮影）。(c)AFP PHOTO / Mauro Pimentel〔AFPBB News〕 ベネズエラでは、今週末に実施される大統領選挙で誰が勝つか、本気で迷っている人は誰もいない。間違いなく、ニコラス・マドゥロ大統領は疑いを抱いていない。 「革命は、その選挙史上最大の勝利を記録することになる」 マドゥロ氏は先週、選挙遊説から首都カラカスへ戻る大統領専用機の中でこう豪語した。「美しきベネズエラよ、万歳！」 カラカスに本拠を構える政治アナリストのディミトリス・パントウラス氏は、大統領の自信には十分な根拠があると考えており、「マドゥロが勝つ。その点について、私の疑念はゼロだ」と言い切る。 「もっと言えば、マドゥロは勝つために、投票日に露骨な不正を用いる必要さえないと思う。

9月3日、北京で抗日戦争勝利70周年軍事パレードがこれまでにない規模で実施された。毛沢東時代が終わって以降4度目の大軍事パレードでは、初めて「人民共和国誕生の祝賀」が姿を消して、「抗日戦勝利」を徹底的に強調したものとなっていた。 かねてより米軍の中国専門家や一部の連邦議会・政府関係者などの間では、「過去のV-J（抗日戦勝利）を過剰に強調することによって、現在のアジアの盟主は中国であることを世界に見せつけようという魂胆に違いない」との見方があった。その懸念がまさに的中した。 そして軍事パレードと時を同じくして、中国海軍にある動きがあった。5隻の軍艦で編成された中国海軍艦隊が、中国海軍としては初めてアリューシャン列島線を越えてベーリング海へと進出した。ちょうど、オバマ大統領がアラスカを訪問中であった日程に合わせて、中国艦隊がアラスカ沖に出現したのである。とりわけ米海軍関係者の注意を引きつけるこ

中国・北京市内の公道を封鎖して行われた抗日戦争勝利70周年軍事パレードのリハーサル（2015年8月16日撮影）。(c)AFP/FRED DUFOUR〔AFPBB News〕 中国が開催する「抗日戦争勝利」記念の式典と軍事パレードは歴史を極端にねじ曲げて日本を不当に糾弾する催しであり、米国など諸外国は抗議すべきだ―─。 米国政府の元高官がこんな意見を発表した。 米国の首都ワシントンでよく読まれている外交専門誌「ザ・ディプロマット」（8月31日号）は、アジア安全保障問題研究機関「プロジェクト2049」の会長、ランディ・シュライバー氏による「中国は自らの歴史問題を抱えている」と題する論文を掲載した。 シュライバー氏は、東アジア、特に中国の安全保障の専門家として、クリントン政権では国防総省中国部長を、ブッシュ政権では国務次官補代理（東アジア・太平洋担当）を務めた。 同論文は「中国の歴史の扱いも精査

「新国立競技場」を巡って、いろいろなニュースが飛び交っています。ラグビーで6万人級のスタジアムが必要、サッカーだと8万人級で、8万人を収容する計画になった云々と言います。 さて、ただ単に報道されていないだけかもしれず、また私が不勉強なだけかもしれませんが、そんな大人数をどうやって、千駄ヶ谷やら代々木やら近辺でさばくつもりなのか、人の動線といった話がトンと出てこず、不思議に思っています。 8万人、人が入ると言うことは、最初の1人目から7万9999人目まで、順番に出入りしていくわけです。 私が少年時代育った近くには「西武球場」があります。鉄道とリンクした球場ですから、人が集中したとき混乱しないよう、十分に配慮された改札やプラットホームの設計になっています。 各地の野球場やサッカー・スタジアムの最寄り駅がどのような設計になっているか、詳しいことは知らないのですが、10万人級の人出と言うと夏の花火

中国四川省北川県の北川紅軍小学校で、国旗掲揚後に合唱する制服姿の生徒たち（2015年1月21日撮影）。(c)AFP/FRED DUFOUR〔AFPBB News〕 「中国の教科書の偽善」──米国の大手紙「ウォールストリート・ジャーナル」（6月17日付）がこんな見出しの分析記事を掲載した。中国は日本の教科書の内容を厳しく批判しているが、自国の歴史教科書では重要な史実を無視し、ことさら愛国と反日を煽っていると指摘する報告だった。 中国の教科書が日本に関しては戦争中の残虐行為ばかりを教え、戦後の日本の平和主義や民主主義の実績はまるで無視しているという実態は、以前から指摘されてきた。中国当局が、日本の終戦70年談話で過去の戦争への謝罪のみにこだわるのも同様の現象と言ってよいだろう。 ウォールストリート・ジャーナルの記事は、「東アジアで歴史修正主義を志向する国は日本だけではない」という副題が付けられ

7月5日夜、アテネの国会議事堂前のシンタグマ広場で、国民投票の出口調査で反対票が60％を超えたとのニュースを聞いて喜ぶ反緊縮派の人々〔AFPBB News〕 ギリシャの「ノー」の投票結果はアテネのシンタグマ広場で歓喜をもって迎えられた。噴水は赤くライトアップされ、旗が振られ、群衆は愛国的な歌を歌った。ギリシャのアレクシス・チプラス首相は、これは国家の威信に関する投票だと述べ、そのメッセージは国民の胸に響いた。 フリージャーナリストのある若い女性は筆者にこう打ち明けた。 「私は実はイエスに投票しました。でも、心のどこかでギリシャがノーと言ったことを喜んでいます。ギリシャは小さい国だけれど、大きな歴史がある。これは私たちの尊厳の問題なんです」 だが、結果を祝う様子を見ていて、筆者は悪い予感を覚えずにはいられなかった。債権者との新たな合意がすぐにまとまらなければ、ギリシャの銀行は数日内に破綻し、

中国北京（Beijing）の人気料理店（2013年9月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/WANG ZHAO〔AFPBB News〕 近代的なビルが林立してその間をたくさんの自動車が行き交っている。その街並みは東京やニューヨークなど先進国の都市となんら変わるところがない。北京は世界有数の都市になった。 中心部のオフィス街の地下にはサラリーマンが昼食を取る小奇麗なレストランが並んでいる。一昔前は中国料理が中心だったが、今ではイタリア料理、日本料理などを提供する店も多い。スターバックスやケンタッキーフライドチキンなどもある。 そこで普通に昼食を取ると40元から50元ほどかかる。1元を20円とすると800円から1000円。もはや、北京の物価は東京と変わらない。ものによっては北京の方が高いくらいだ。 北京のオフィス街に店を構える飲食チェーン店の経営者の話を聞く機会があった。その話から、中国が抱え

ギリシャ国内および欧州連合（EU）域内のチプラス氏の反対勢力が失敗したのは、些細なものから重大なものに至るまで、さまざまな判断ミスを犯したからだ。 筆者から見ると、3つのミスが目立つ。 最大の誤算は、救済案を拒否する「ノー」の投票結果はグレグジット（ギリシャのユーロ圏離脱）につながると言った数人のEUの大物政治家による明らかに申し合わされた介入だった。 EUによる「介入」への不満 その1人がドイツの経済相でドイツ社会民主党（SPD）党首のジグマー・ガブリエル氏だ。同氏は国民投票の結果が出た直後にも、この脅しを繰り返してみせた。ギリシャ国民はいみじくも、こうした脅しを自国の民主的プロセスに介入しようとする試みとして解釈した。 ユーロ圏の当局者らが国際通貨基金（IMF）の最新の債務持続可能性分析の発表をやめさせようとしたという先週のニュースも不利に働いた。IMFの報告書は基本的に、ギリシャ政府

だが、新たな救済合意は数日内にまとまるというギリシャ閣僚らの予想にもかかわらず、マクロン氏と他のフランス閣僚を別にすると、ユーロ圏では圧倒的な「ノー」が継続的な膠着状態以上のものにつながると予想する人はほとんどいない。 もしそれが債権団の条件を大差で拒否したことがもたらす結果なのだとすれば、それはギリシャがユーロ圏離脱に向かうゆっくりとした行進を意味する。 ギリシャは遺書に署名したのか？ 「ギリシャは自殺の遺書に名前を書いたところだ」。リスクコンサルティング会社ユーラシア・グループで欧州分析部門のトップを務めるムジタバ・ラーマン氏はこう言う。「フランスだけが今回の国民投票から何かを救い出そうとするだろうが、ユーログループ（ユーロ圏財務相会合）での議論に勝つことはできないだろう」 ドイツのアンゲラ・メルケル首相は次に取るべき対応策についてフランソワ・オランド大統領と協議するために、月曜日にフ

米国でも韓国の「反日」の正体が明らかになってきた。ソウルの大統領府で共同記者会見に臨む朴槿恵韓国大統領とバラク・オバマ米大統領（2014年4月25日撮影、資料写真）。(c)AFP〔AFPBB News〕 日韓関係の真実が国際舞台でようやく浮かび上がってきたと言うべきだろうか。現代の日韓関係の最大の特徴といえば、やはり韓国側の徹底した反日傾向だろう。その反日とはなんなのか、どんな理由によるのか。その謎に日韓だけではなく米国という超大国からも光が当てられるようになった。この新たな動きは、最近の韓国の対日姿勢の軟化を説明することにもなる。 「韓国の反日の原因は歴史問題だけによるのではない」「韓国の官民の反日傾向は病理的なオブセッション（強迫観念）」──こんな辛辣な分析が米国人学者により発表され、ワシントンの対アジア、対日韓関係の専門家たちの間で注目を集めている。 論文を発表したのは、オハイオ州立