家に良書が300冊もあれば、子どもはそのうちどれかと触れ合って、勝手に賢い子に育ちますよ 紀伊國屋書店　高井昌史社長に聞く 出版業界のご意見番に話を聞いた。高井昌史氏（67歳）、国内はもとより世界に書店網を持つ、紀伊國屋書店の経営者だ。劇場を経営し、現在は電子書籍やネット販売にも注力する同社。その経営の根本には、文化を愛する高井氏の熱い経歴があった。 ＊ ＊ ＊ たかい・まさし／'47年、東京都生まれ。'70年に成蹊大学法学部を卒業後、'71年に紀伊國屋書店に入社。学術書の営業となって関東、関西の大学を担当。'75年から宇都宮営業所長となり、図書館の設立などに尽力、情報製作部長などを経て、'93年取締役に就任。常務、専務などを歴任し、'08年より現職 出世払い 紀伊國屋書店への入社後、大学を中心に、洋書を含む学術書を売り込む営業職に就きました。でも大学の助手の方などは、とにかくお金がなくて

たかだか100年あまりの歴史しか持たないラーメンは、どうして「国民食」となったか？ 「ラーメン職人」が作務衣を着るのはなぜ? ラーメンの「進化」を戦後日本の変動と重ね合わせ、日本人の持つ国民性を浮かび上がらせるユニークな現代史。速水健朗著『ラーメンと愛国』のまえがきを特別公開！ まえがき 食べものに関するエッセイの名手でもある漫画家の東海林さだおが、ラーメンの具についてこんなことを書いている。東海林がラーメンを食べてきた五〇年の歴史の中で、ラーメンの具からナルトとほうれん草が消え、新たに海苔と煮玉子が「登場して定着した」というのだ（『週刊朝日』二〇一〇年一二月三一日号）。 なるほど、ラーメンほど激しく変化する食べものも珍しい。ナルトやほうれん草が海苔と煮玉子になったという具材の変化だけではない。しょうゆやみそ、塩が定番だった時代から、現在の主流はとんこつ魚介、しょうゆとんこつ、そしてつけ麺

『〈税金逃れ〉の衝撃』(講談社現代新書)を上梓した公認会計士で税理士の深見浩一郎氏が、「グーグル」に代表されるグローバル企業の「税金逃れ」の手口を明らかにする。 年間1200億円以上を節税 '14年度、グーグルは660億100万ドル(約7兆7850億円)もの売り上げを計上し、純利益は144億4400万ドル(約1兆7040億円)でした。最終利益率が約22%の超優良企業です。 しかし、そんな好業績でありながら、グーグルは節税に余念がありません。複雑な租税回避の仕組みを駆使し、'07年から'09年にかけて、実に31億ドル(約3660億円)もの税金を納めずに済ませているのです。 いかにしてそれだけの節税を可能にしたのか、「ダブル・アイリッシュ・ダッチ・サンドイッチ」と呼ばれるグーグルの租税回避の手法を、順を追って見て行きましょう。 グーグルはアメリカに本社を置く企業ですが、海外事業の中心拠点はアイ

中国は、話してわかる相手ではない 安全保障関連法案の必要性をめぐって、安倍晋三首相が参院審議で「中国の脅威」を明言した。ホルムズ海峡の機雷掃海や日本海での米艦防護のような「たられば論」に比べれば、現実的でずっと分かりやすい。そこで、あらためて問題の根本を整理しよう。 私はこれまで何度も「安保法制を見直す根本的な理由は中国の脅威」と指摘してきた（4月17日公開コラム、http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/42934など）。安倍政権も同じ認識だったはずだが、あえて曖昧にしてきたのは、中国を脅威と名指ししていたずらに刺激したくなかったからだ。 一方、中国の行動はますます大胆になっている。南シナ海の岩礁埋め立て・軍事基地建設は言うに及ばず、東シナ海においてもガス田開発プラットフォームの海上基地化を着々と進めている。このまま放置すれば、南と東のシナ海

マクドナルドの二の舞か？ なぜだ!　ユニクロが突然、売れなくなった 「飽きた」「高くなった」「もう欲しい物がない」…… ——何の前触れもなく、客にソッポを向かれる恐怖 世界各地に次々と店を出し、右肩上がりに伸びてゆくジャパンブランドの筆頭格。しかし足元の日本では、異変が起きていた。訳知り顔の人々は「大したことじゃない」と言う。本当にそうだろうか。 中国人には売れるけど ユニクロの歴史は、成長の歴史に他ならない。 柳井正社長が、前身の衣料品店「小郡商事」の社名を「ファーストリテイリング」に変えた'91年、ユニクロの店舗数は30足らず、売り上げも約70億円だった。それが今や、全世界で3000店を営み、1兆6500億円を売り上げる。25年で200倍以上、まさにジャパニーズ・ドリームそのものである。 しかし、毎年のように2桁成長を続けてきたこの「奇跡の企業」が、突如として壁にぶち当たった。6月の国

第二次大戦時、アメリカと日本の国力には12倍の差があったと言われる。巨大な敵に、先人たちは本気で勝てると考えていたのだろうか。戦後70年のいまこそ、昭和陸軍の「戦略構想」を問い直す。 カギを握る4人のエリート 「満州事変以降の『昭和陸軍』をリードしたのは陸軍中央の中堅幕僚グループ『一夕会』。満州事変の2年前の1929年に結成されました。メンバーは東条英機、永田鉄山、石原莞爾、武藤章、田中新一ら約40人。 一般的には東条が日本を破滅に導いたように思われていますが、昭和陸軍の戦略構想を立てたのは永田と、石原、武藤、田中の4人。東条は彼らの構想に従って動いたに過ぎません。 永田を中心にした彼ら4人とも、単なる軍事エリートではなく、当時の日本社会では知性と教養を併せ持つ知的エリートでした。戦前の陸軍は何も考えずに暴走したと思われがちですが、そうではなかったのです」 川田稔・名古屋大学名誉教授はそう

日本は世界の大国でいられるのか？　元ゴールドマン・サックスのアナリストが見た日本の真の実力 インタビュー「書いたのは私です」デービッド・アトキンソン ―アトキンソンさんは、アナリストとして'90年代、日本の銀行が抱える不良債権額が20兆円にも上ると指摘して論争を巻き起こしました。その後、文化財を修復する会社の社長に転身。近年は観光を中心に、日本の現状に対する意見を発信し再び注目を集めています。 私が日本経済の分析をはじめたのは32年前ですが、当時から疑問に感じることがありました。海外と比べて日本企業の生産性は必ずしも高いわけではないのに、なぜ世界第2位の経済大国なのか、ということです。 日本では、「高い技術力と勤勉さ」によるというのが一般的ですが、必ずしもそれだけが理由とは言えません。GDPは経済の総額。最近になってわかったのは、一人あたりのGDPは決してよくない日本が2位だったのは、先進

「机に突っ伏して笑い声を」 「調査会の当日にはなんの苦情もなかったのに、後になって大臣らに謝罪を要求するとの抗議書を送ってきたので、なぜと戸惑っています。しかも、官邸の菅義偉官房長官にまで言いつけるなんて、やり方が汚いと怒っている人もいますよ。大臣も官僚も官房長官に目をつけられたら痛い目にあわされかねないと、萎縮しますからね。逆に言えば、読売新聞さんはそうした弱みを、よくわかっているというか……」 そう語るのは消費者委員会関係者である。 読売新聞が送った「抗議書」をめぐって霞が関が大慌て、菅官房長官をも巻き込んだ騒動に発展している。 ことの発端は、内閣府に設置された消費者委員会の専門調査会で、「訪問販売」の規制強化の議論が始まったことにある。 訪問販売のトラブルを経験されたことのある方は少なくないだろう。不必要な商品を強引に購入するように勧められたり、断っても何度もしつこく勧誘に来たり、と

システムの時代と日本人 「システム工学の7人の侍」（The Seven Samurai of Systems Engineer-ing）ということを言い出した人がいる。アメリカの著名なシステム工学者であるJames Martin氏である。システム工学に7名のリーダがいるという話かと思ったらそうではなく、システムの七つの見方、あるいは種類を言うそうである（SEC journal 2015年3月号参照）。筆者はこの言葉を聞いて全く別の連想をした。 ご存じのように黒澤明の映画ではそれぞれ個性豊かな7人の侍が見事な連係プレーで野武士を撃退するが、これこそシステムの原型ではないか、と思ったのである。 まず野武士の襲撃から村を守る、という目的が設定される。仕事を請け負ったリーダ格の勘兵衛は、目的を達成するには最低限7人の侍と農民の武装が必要であると考える。これは一種の設計である。7人の侍をリクルートす

安倍首相はポツダム宣言を読んでいた!? 理解不能だったのは党首討論での集団的自衛権めぐる共産党の主張だ 久々に国会で党首討論があった。ガチンコの国会討論なので、筆者は楽しみなのだが、最近、党首討論が少なく、寂しい。20日に行われた党首討論は昨年6月以来だった。 その中で、志位和夫共産党委員長との討論はちょっと見応えがあった。といっても、他のものがさえなかったので、相対的に面白かったという意味だ。 安倍首相は「ポツダム宣言」を読んでいた!? 志位委員長は、「戦後の日本は1945年8月にポツダム宣言を受諾して始まった。ポツダム宣言は日本の戦争について間違った戦争だという認識を示している。この認識を認めないのか」と質した。 これに対して、安倍首相は「ポツダム宣言を受諾し、敗戦となった。その部分をつまびらかに読んでいないので直ちに論評することは差し控えたい。いずれにせよ、まさに先の大戦の痛切な反省

2008年、大阪府知事に当選した時の橋下徹・現大阪市長。その後2011年に、平松大阪市長（当時）との一騎打ちに勝った photo Getty Images 大阪都構想の是非と問う住民投票は、4月27日告示、5月17日投開票となった。その前哨戦となる大阪府議・市議選は、4月3日告示、12日投開票だ。 橋下徹大阪市長を平松邦夫前市長が提訴 そうした中で、平松邦夫前大阪市長は、20日、橋下徹大阪市長（大阪維新の会代表）の発言で名誉を傷つけられたとして、橋下市長を名誉毀損（きそん）容疑で、大阪地検に告訴したことを記者会見で明らかにした。報道によれば、橋下市長は「町内会に平松さんの選挙の時に現金１００万円配られたのご存じですか。領収書なく配っています」などと発言したが、代理人弁護士は「領収書なしで町内会に公金を支出した事実はなく、明らかに虚偽の発言を市民の前で行った」と主張している（http://w

怪我や病気で病院や街の診療所に行く。診察の後、院外の薬局で薬をもらうのと、院内で処方されるのでは料金が2倍以上も違うのを、読者は知っていただろうか。私は知らなかった。どっちが高いかといえば、院外処方である。いったい、どうなっているのか。 「薬漬け医療」対策から始まった「医薬分業」が･･･ これは「医薬分業」といって、背景には医療機関と薬局の分離を進めた政府の政策がある。それだけでなく、病院と薬局は原則として同じ建物、敷地内に併設してはならない（構造上の一体禁止）という規制もある。 こういう制度は患者に不利益ではないか。そんな問題意識から政府の規制改革会議が3月12日午後、霞が関で公開ディスカッションを開いた。私は委員の1人として司会進行役を務めたので、雇用問題を扱った2月13日公開コラム（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/42103）に続いて、医薬分業

「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――暴力団、半グレ集団、チャイニーズマフィアに食い物にされた裏の実態 一橋文哉・著『餃子の王将社長射殺事件』より ＜第一回はこちら＞ 「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――迷宮入りと囁かれる事件の謎をジャーナリスト・一橋文哉が追った ＜第二回＞はこちら 「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――捜査線に浮上した2人の女性。凄腕のヒットマンと中国残留孤児の老婦人 『海の彼方から狙う新しい形の企業テロ事件』 「大東隆行社長は気さくで気配りができ、誰からも人気があった。会社も恨みを買うようなトラブルなど、全く思い当たらない」 「餃子の王将」社長射殺事件後に会見した役員は、そう強調した。 だが、企業を標的とする殺人や恐喝などの凶悪事件では、巧みに隠蔽された、あるいは被害者自身も気づかないトラブルや紛争が多く、その大半が未解決事件とし

「自社でやるから、御社はもう必要ない」。約半世紀にわたる盟友から突きつけられた三行半。「それでも大丈夫」と強気な経営幹部を見て、社内は余計に騒然。絶体絶命のピンチは、突然やってきた。 「本業喪失」の危機 「バーバリーから契約打ち切りを迫られているのは社員ですらわかっていたのに、経営陣はバーバリー後について本気で対策を打ってこなかった。それでいて交渉の過程は社員に知らせずに、バーバリーに逃げられることが決まったこの期に及んでも、他の事業で補えば3年ほどで業績は回復できると夢のようなことを語っている。もうこの会社に未来はない。私もバーバリーみたいに会社から逃げ出すつもりです」 ある現役社員がこう憤れば、別の中堅社員も次のように語る。 「社員の私が言うのもなんですが、いますぐ大規模なリストラをしないと会社存続の危機になりかねない。それなのに、経営陣は経営責任を取らされると思って、『リストラをする

万能細胞「STAP細胞」の論文をめぐり、筆頭筆者の小保方晴子氏を当初は徹底的に持ち上げ、データに問題があると分かると徹底的にたたく---。STAP細胞騒動ではこれが主要メディアの報道姿勢だった。 「長い物には巻かれろ」「水に落ちた犬は打て」といったやり方では報道機関として何の公益性も発揮できない。どこにどんな問題があったのか。一部のメディアは自らの報道について検証している。 「丁寧に取材する」では何の対応策も講じないのと同じ まずは3月15日付の朝日新聞朝刊。科学医療部長の桑山朗人氏が「取材重ね、検証していきます」と題して取材の経緯を振り返っている。 〈 英科学誌ネイチャーは専門家による厳しい審査で知られ、掲載率は1割以下です。（中略）論文に名を連ねている研究者の過去の実績も踏まえ、この論文は信頼できると判断しました。 〉 桑山氏の主張を要約すると、論文発表段階で問題点を見抜くのは容易では

Face it、逃げず、正面から向き合うということ 個人名が公になっている人は、ネットなどで突然思わぬ攻撃を受けることがあると思うが、私もツイッターなどで、「これはいくらなんでもひどい」と感じる一方的な攻撃を受けることがある。先日も、見ず知らずの人からツイッター上で個人攻撃を受けたことに端を発して、プチ炎上に巻き込まれたので、今回はその経験から感じたことをまとめておきたいと思う。それは、今や凋落企業の代名詞のようになってしまったわが古巣でもあるソニーに関わる話だ。折しも、『週刊現代』や、この『現代ビジネス』でも特集記事が出ているので（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/38460）、それと合わせて読んでいただくと洞察も深まると思う。

第3四半期の決算発表の場で平井社長は1100億円の赤字見通しとパソコン事業の売却を発表した〔PHOTO〕gettyimages ジャパン・アズ・ナンバーワンの象徴だった。オーディオ・ビジュアルの技術で人々を魅了し、次々と世界を変えていった。日本人として何だか誇らしかった。あの頃の輝きはもう取り戻せないのか。 ソニー精神の火は消えた 「さみしいよね。優秀な人はいるんだけど、優等生ばかり。今みたいにリストラを重ねると、余裕がなくなってしまうからねえ。昔もみんな忙しかったけれど、どこかに余裕を見つけて、勝手に自分の好きなことをやっていた。そういう中から新しいビジネスの種が育っていたんですよ。このままの状態では、ソニーはますます小さくなってしまうかもしれない」 初代最高財務責任者(CFO)や副会長を務めた伊庭保氏でさえ、現在のソニーの苦境をこう嘆く。それほどに、ソニーが抱える病巣は根深い。 ソニー

マクドナルドが大ピンチだ。 マクドナルドHDの今村朗執行役員は12月19日の業績発表会見で沈んだ表情を見せた。発表によると、全店売上高は5ヵ月連続、客数は7ヵ月連続で減少、営業利益は54%減となった(対前年同月比)。 不振の原因は、 (1)魅力的な商品がない。 (2)フランチャイズ(FC)化を進めすぎたツケが回っている。 (3)そのため来客数が減っている。 の3点。'13年8月に日本マクドナルドの社長兼CEOに就任したサラ・カサノバ氏(48)はチキンフィレオの具をモモ肉からムネ肉に変え、ヘルシー戦略を仕掛けたが、売り上げは思ったように上がらなかった。食品マーケティングに詳しいビジネスラボ代表取締役の大西宏氏が言う。 「マックのメニューはどうしてもバリエーションが少ない。惣菜や弁当の種類を充実させているコンビニに遅れをとっています。季節商品のプロモーションでどうこうできるレベルではない」 し

この30年ほど、数年おきに、いじめ自殺事件をきっかけとしたいじめ報道ブームが起きている。 人々は未曾有の事態が起こったかのように煽られ、騒ぎが収まるとすぐに忘れ、次の報道ブームで同じ興奮が繰り返される。今年も、相変わらずのいじめの内容、同じような学校や教育委員会による隠蔽、識者や芸能人による同じような精神論のコメントがメディアで流され続けている。 メディアは、学校制度の構造的な問題から人々の目をそらし、「心がけ」の問題に意識を誘導し続け、結果的にひどい状況がいつまでも続く片棒を担ぐ。たとえば朝日新聞社の『いじめられている君へ　いじめている君へ　いじめを見ている君へ』（朝日新聞出版･2012年）では、社会的成功者たちが体験談を交えて「心がけ」を説く。 いま、私たちが信じて疑わない学校の「あたりまえ」を考え直す必要がある。学校は、同年齢の生徒たちを一纏(まと)めにして、朝から夕方まで狭いクラス

二宮： 今回の商品は、人気の「とりそぼろ丼」を女性向けのサイズにリニューアルした「新とりそぼろ丼」。お味の方はいかかですか？ 太田： 美味しいです。鶏肉は、ヘルシーですから、女性にとっては嬉しいですよね。さっぱりしていて食べやすいですし、量もちょうどいいです。 二宮： 女性に人気が出そうですね。鶏肉はお好きですか？ 太田： はい。私は京都出身なのですが、京都人って、鶏肉をよく食べるんですよ。私も昔から鶏肉はよく食べていましたね。 二宮： 牛丼はどんな時に食べますか？ 太田： 大学時代はよくテイクアウトした牛丼をスケート場でお弁当代わりに食べていましたね。 キム・ヨナは負けず嫌い 二宮： ３月にカナダで行なわれたフィギュアスケートの世界選手権では、男子シングルではパトリック・チャン選手（カナダ）、女子ではキム・ヨナ選手（韓国）が優勝しました。日本勢は優勝こそなりませんでしたが、男女ともにソチ