映画『カメラを止めるな！』公式サイト
監督・脚本・編集：上田慎一郎 出演：濱津隆之 真魚 しゅはまはるみ 長屋和彰 細井学 市原洋 山﨑俊太郎 大沢真一郎 竹原芳子 浅森咲希奈 吉田美紀 合田純奈 秋山ゆずき 撮影：曽根剛｜録音：古茂田耕吉｜助監督：中泉裕矢｜特殊造形・メイク：下畑和秀｜ヘアメイク：平林純子｜制作：吉田幸之助｜主題歌「Keep Rolling」／歌：謙遜ラヴァーズ feat. 山本真由美｜音楽：鈴木伸宏＆伊藤翔磨 永井カイル｜アソシエイトプロデューサー：児玉健太郎 牟田浩二｜プロデューサー：市橋浩治 96分／16:9／2017年 海外タイトル「ONE CUT OF THE DEAD」 【製作】ENBUゼミナール 【配給】アスミック・エース＝ENBUゼミナール
障害者雇用水増し問題、野党が閉会中審査を要請へ：朝日新聞デジタル
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玉城氏辞職でも衆院補選なしか 沖縄知事選立候補の場合：朝日新聞デジタル
９月の沖縄県知事選に自由党幹事長の玉城デニー衆院議員（沖縄３区）が立候補するため議員を辞職した場合、１０月２８日の衆院補選は行われない見通しとなっている。公職選挙法の規定で「一票の格差」をめぐる訴訟が続いている間は補選ができないためで、当面は欠員となりそうだ。 公選法では、３月１６日から９月１５日までに欠員が出た選挙区は１０月の第４日曜日に補選を行うと定めている。しかし、選挙の効力などをめぐる訴訟が続いている場合、その対象となる選挙区では補選ができないとしている。 昨年１０月の衆院選の「一票の格差」をめぐる訴訟は全２８９選挙区で提起され、今年３月に高裁・支部の判決が出そろったが、最高裁の判断が出ていない。来年３月１５日までに出れば、４月の衆院補選の対象となる。（平林大輔）
竹下総務会長が石破氏支持を正式表明「総合的な判断」：朝日新聞デジタル
自民党の竹下亘総務会長は２１日の記者会見で、９月の自民党総裁選で石破茂元幹事長を支持する考えを正式に表明した。竹下氏は来年の参院選に与える影響を重視しているが、この日は「総合的な判断」と述べるにとどめた。 竹下氏は自らが率いる竹下派（５５人）を石破氏支持で一本化することを目指していたが、衆院側は安倍晋三首相、参院側は石破氏を支持する議員が大勢となったため、事実上の自主投票とする方針を８日に決定。１２日に地元・島根県出雲市での会合で、県議らに石破氏支持の考えを伝え、支援の要請をしていた。 竹下氏の表明により、態度を決めていない同派衆院議員にも影響を与える可能性がある。竹下氏は記者会見で「（態度保留の同派衆院議員には）まだ何もしていない。話は聞いてみたい」と述べた。
落合氏「オレならドラフト１位」同郷の金足農・吉田評価：朝日新聞デジタル
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「新潮流に希望の芽、批判との対話続ける」香山リカさん：朝日新聞デジタル
ネットの進化は、言論の世界も大きく変えた。ウェブ上を連日、膨大な「論」が流れ、時に激しい敵意も飛び交う。転換期の言論空間は、どうあるべきか。精神科医の香山リカさんに聞いた。 ◇ いくつかのウェブメディアで連載を持っている私だが、いちばん力を入れているのはＳＮＳのツイッターにコメントをくれた人たちとのやり取りだ。もちろんすべてに目を通すことはできないが、特に「匿名」での「賛意ではなく批判（罵倒や誹謗（ひぼう）中傷もある）」に応じるように心がけている。そういう人たちと直接、やり取りできることこそ、ＳＮＳの最大の醍醐味（だいごみ）だと思うからだ。調査目的でそうしているわけではないが、連日、そんな対話を続けていて気づいたことがある。 まず、ＳＮＳでは理屈やデータよりも「１枚の写真」、つまり視覚的イメージが説得力を持つことだ。たとえば先日は「沖縄・辺野古での米軍新基地建設への抗議活動をする人の大半は
苦しい地銀、次の手は？ 「手数料ビジネス」目立つ拡大：朝日新聞デジタル
朝日新聞が全国の地方銀行に実施したアンケートでは、超低金利や人口減で先行きが厳しい状況が鮮明になった。店舗や人員の削減といったリストラを検討する銀行もある。そうした中で、証券子会社や合併・買収（Ｍ＆Ａ）などの助言会社を設立するなど、新たな業務で収益を上げようとする動きも出てきた。 今回のアンケートで収益拡大策について聞いたところ（複数回答）、「手数料ビジネスの拡大」（７１行）、「ＩＴによる効率化」（７０行）が目立った。 地銀が貸し出し以外の収益を増やす工夫として近年、目立つのが証券子会社をつくる動きだ。３月末時点で２０行以上が証券子会社を傘下に持つ。北洋銀行（札幌市）は１０月に地場証券を完全子会社化する。包括的業務提携を交わしている十六銀行（岐阜市）と東海東京フィナンシャル・ホールディングス（東京）も２０１９年度に証券子会社の開業を目指す。 銀行は投資信託や保険など扱える金融商品が法律で限
眞子さまへの１億円より杉田水脈氏への報酬が… - 矢部万紀子｜論座アーカイブ
眞子さまへの１億円より杉田水脈氏への報酬が… 「究極のイメージ産業」皇室に税金を使う重大さはわかるけど 矢部万紀子 コラムニスト 皇室は、究極のイメージ産業。 そう表現していたのは、元朝日新聞記者の岩井克己氏だ。1986年に皇室担当記者になり、2005年に「紀宮さま、婚約内定」の記事を書いて新聞協会賞を受賞、2012年の退社まで皇室をウォッチし続けた。そんな日本を代表する皇室ウォッチャーが「文藝春秋」2016年10月号に寄せた文章の中で、そう書いていた。 8月8日付の朝日新聞の朝刊1面「『納采の儀 現状では行えない』 秋篠宮ご夫妻 小室さんに」という記事を、その視点で読んでみると、大変わかりやすい。 書いてあったことをまとめると、 1:眞子さまと小室圭さんを現在のままでは正式に婚約させるわけにはいかないと秋篠宮ご夫妻が判断し、小室家側に伝えた。眞子さまも同席していたし、祖父母である天皇皇后
地銀の８割「金融緩和を懸念」 超低金利続き収益低迷：朝日新聞デジタル
日本銀行の大規模な金融緩和による超低金利が地方銀行を直撃している。全国の地銀を対象にした朝日新聞のアンケートで、回答した銀行の８割が緩和の悪影響を懸念しているとした。人口減など以前からの課題に加え、「アベノミクス」による大規模緩和の超低金利が５年以上続き、貸出収益が低迷している。店舗や人員削減を検討する銀行も目立ち、地域経済への影響も深刻化しかねない。 アンケートは７月、全国の地銀１０４行に実施し９０行から回答を得た。今後の経営の懸念材料（複数回答）については、「日銀の金融緩和の長期化」を選んだのは７５行で最も多く、「地域の人口減少」（７３行）や「収益力向上の難しさ」（４６行）を上回った。 全国銀行協会によると、地銀…
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川島小鳥×尾野真千子 『つきのひかり あいのきざし』 - 写真特集 - 朝日新聞デジタル＆ｗ
【第10回】お墓の消費者全国実態調査(2018年)
（ポップＵＰ！）絶賛に納得「カメラを止めるな！」 「ヴィレッジヴァンガード下北沢店」次長・長谷川朗さん：朝日新聞デジタル
小沢代表、「慎重に」と玉城氏に助言 沖縄県知事選巡り：朝日新聞デジタル
野田総務相、推薦人集めで苦戦 ２０人確保「至難の業」：朝日新聞デジタル