来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
福田内閣発足後初の国政選挙、衆院山口2区補選が27日、投開票され、自民党新人の山本繁太郎氏(59)が民主党の前職平岡秀夫氏(54=比例からくら替え)に大差で敗れた。民主との一騎打ちを落とした福田康夫首相(71)の求心力は急速に低下しそうで、「福田おろし」の動きが強まる可能性もある。与党は30日、ガソリン税などの暫定税率復活を盛り込んだ法案を衆院再可決の方針だが、与野党の攻防は必至。5月政局が現実味を帯びてきた。投票率は69%。 与党に有利とされる補選、しかも保守地盤の選挙で福田自民党は惨敗した。投票締め切り直後の午後8時すぎ、各社が平岡氏に当確を打つ早さ。消えた年金やガソリンの再値上げへの有権者の反発に加え、告示の15日から保険料年金天引きが始まった後期高齢者(長寿)医療制度に、固い自民党支持層だったお年寄りが“反乱”した。27日夜、山口県岩国市にある山本氏の事務所では、票差以上の重苦しい
2006年11月に発表され2007年2月に完了した、ワイリー(Wiley)社によるブラックウェル(Blackwell)社の買収を受けて、ブラックウェル社が“Synergy”サービスで提供している電子ジャーナルコンテンツは2008年7月1日に、ワイリー社の“InterScience”に移行すると発表されています。同日、Synergyへのアクセスはできなくなる模様です。またこの統合の第二段階として、両プラットフォームの利点を活かした次世代のオンラインサービスを、2009年に開始するとも発表しています。 Blackwell Synergy Journals Moving to Wiley InterScience – Wiley-Blackwell Library Newsletter http://www3.interscience.wiley.com/aboutus/wiley-blackw
英国のシェフィールド大学情報科学学部の「社会における公共図書館・情報センター(CPLIS)」が、公共図書館職員が「社会的包摂(social inclusion)」にどのような態度を抱いているかを調査した報告書“The right ‘man’ for the job?: The role of empathy in community librarianship”を刊行しました。 これは、2006年3月から2008年2月までの2年間にわたり、民族的・社会的・文化的マイノリティを社会(コミュニティ)が受け入れていく際の、公共図書館職員の果たす役割とその効果について、当該の図書館職員の「背景(民族的・社会的・文化的、あるいは専門職としての)」と、社会的包摂に関する「能力(効果的・感情移入的な関与ができるか)」の相関を意識して、(1) 先行する学際的な研究文献のレビュー、(2) 全国規模での質的調
Project Next-Lで開発中のオープンソース図書館システムのプロトタイプが公開されています。OPACの動作デモを試せるようになっています。 FRBRモデル、ファセット検索、ソーシャルタギング等々、次世代OPAC的要素をふんだんに盛り込んでいます。 A prototype for Project Next-L http://kamata.lib.teu.ac.jp/trac/catalog/ Kamata Library 動作デモ http://catalog.lib.teu.ac.jp/ 参考: CA1629 – 図書館員自身の協同で作る図書館システム仕様:日本発のオープンソース図書館システム作成を目指して / 原田隆史 http://current.ndl.go.jp/ca1629 「L-1グランプリ2008 未来のスーパーライブラリアンは君だ」 http://current.n
英国の図書館情報専門家協会(CILIP)と、毎年4月に行われている図書館・情報業界の総合展“Library + information Show”が、2008年の“Libraries Change Lives Award”の大賞受賞館を発表しました。大賞を受賞したのは、学習に障害を有する人向けのサービスを、支援団体“Care Trust”とパートナーシップを結んで提供したブラッドフォード中央図書館です。同館と、最終選考に残った他の2館の取り組みを紹介したビデオ動画が、YouTubeで公開されています。 Winner of the 2008 CILIP/LiS Libraries Change Lives Award Announced – CILIP http://www.cilip.org.uk/aboutcilip/newsandpressreleases/news080423.htm
総務省が2007年11月に設置した「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」による検討結果の中間とりまとめを、総務省が公表しています。携帯電話のフィルタリングサービスの現状と課題を踏まえ、短・中期的な対応として利用者によるフィルタリングの「カスタマイズ機能」の提供や民間の第三者機関によるサイト認定制度などが、長期的な対応としてICTメディアリテラシーの向上に資する教育・啓発活動やレイティングなどが提言されています。 「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」中間とりまとめの公表 – 総務省 http://www.soumu.go.jp/s-news/2008/080425_6.html インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会 http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/policyreports/chousa/int
自分がほしい情報がまとまっていないかったので、てっとり早く自分でつくった。 題して、「大阪府の公の施設問題ひとまとめリンク集」(センスなし……)。 大阪府知事に橋下徹さんが就任して以来、大阪府が関与する文化・スポーツ系の公の施設の存続問題が話題になっていた。 ・「指定管理者制度の疑問」(編集日誌、2008-02-13) http://d.hatena.ne.jp/arg/20080217/1203253446 さて、4月11日に大阪府が ・財政再建プログラム試案 http://www.pref.osaka.jp/zaisei/kaikaku-pt/shian/ を発表し、27の公の施設について改革の方向性の原案が示されている。ところで大阪府の試案のうち本編はPDF版とhtml版が公開されている。行政の資料は往々にPDF版のみで公開されるだけに大阪府の情報公開姿勢はほめたいところだ。 閑話休
いつもの「図書館の黒子さん」とは趣がちがいますが、 ちょっと思うところがあり、 「日本の図書館 2006」(日本図書館協会刊)を使って 臨時職員しかいない市町村立図書館の一覧を作りました。 (一覧はこちらからどうぞ) いや〜、あるもんですねえ。 FD版ではなく冊子から転記したので、 途中で何度もイヤになってしまいました。 この統計は毎年協会が、各図書館にアンケートを送付して集計しているものです。 図書館に関する統計としては信頼できるものですが、 アンケートを書くほうが大雑把だったりすることもあるもんで、 (奉仕係長さんあたりが「わかんねー めんどくせー」とか言いながら書いているのではないでしょうか) 私の知っている範囲でも「え、これ変では?」という数字はありますです。 ともあれ、転記ミスなど一覧に関する責は魚目タコにありますので、おかしな点があればお伝えくださいませ。 小規模な分館やサテラ
「光市事件の死者は1.5人」「元少年が殺されれば遺族は幸せ」などと青山学院大学国際政治経済学部の瀬尾佳美准教授がブログで発言していた問題で、同大が特別委員会を急きょ設置し、瀬尾准教授を処分する方針であることがわかった。瀬尾准教授の発言をめぐっては、インターネット上で大きな批判を浴びており、同大に抗議が殺到。学長や准教授が謝罪する事態にまで発展していた。 「特別委員会」を設置、連休明けにも何らかの措置 瀬尾准教授のブログでの発言に抗議が殺到している問題を受けて、青山学院大学が2008年4月28日に「特別委員会」を設置したことが分かった。同大によれば、瀬尾准教授への処分も含め、この問題についての協議を行う。 同大広報課はJ-CASTニュースに対し、同委員会の設置理由について「あらゆる場面を想定して話を進めている」と話しており、「(准教授への)処分についても話し合われると受け取っていただいて結構
「休みたいならやめればいい」と会見で述べたとされる日本電産の永守重信社長の発言がネットを中心に論議を呼んでいるが、日本電産は2008年4月28日、同社のWebサイトで「そのような事実はない」と発言を否定した。 永守社長は4月23日の記者会見で「休みたいならやめればいい」と発言したと、同日付けのasahi.comと翌24日付けの朝日新聞朝刊(大阪本社版)で報じられた。記事によると、永守社長は、 「社員全員が休日返上で働く企業だから成長できるし給料も上がる。たっぷり休んで、結果的に会社が傾いて人員整理するのでは意味がない」 と述べたとされている。 その後、連合(日本労働組合総連合会)の高木剛会長が4月26日のメーデー中央大会で、永守社長の発言を取り上げ、「言語道断」と激しく非難。またインターネットのニュースサイトのコメント欄や個人のブログ、掲示板などにも多くの批判が書き込まれ、波紋が広がった。
「占領体制」からの脱却 平成19年9月の政権交代は国民の多くにとつて如何(いか)にも唐突で予想外といふ印象を与へるものだつた。そこには同じ与党の政権であつても、前の内閣の政策が次の内閣に継承され、国の政治姿勢に連続性を保たせるといふ約束めいたものは何もなかつた。その事は前政権の支持者達に多分に国家の前途に対する憂慮を抱かせる暗い材料だつたが、新しい内閣の政治が半年を越えた現時点で振返つてみると、暗い予感は殆(ほとん)ど全てが的中してしまつた感じで、何とも遣切れない思ひである。 前内閣が掲げた政策目標は「戦後体制からの脱却」といふ標語に集約されるものだつたが、この「戦後体制」といふ用語が、敗戦による荒廃からの国土の再建と復興に尽力した世代の疑問や誤解を呼んだ面があつたかもしれない。あの真意は「占領体制からの脱却」といふ事だつたのだが、米軍による軍事占領が終了してから半世紀余を経過した現在に対
二大政党の対決となった衆院山口2区補選は自民が民主に敗れ、ねじれ国会で困難な政権運営を続けてきた福田康夫首相にとって厳しい結果となった。道路財源問題などが影響したためとみられる。首相は改めてこの問題解決に全力を挙げるべきだ。 それにはガソリン(揮発油)税の暫定税率復活に向けた歳入関連法案の衆院再議決と、揮発油税を道路財源に充てる道路整備特別措置法案の修正が必要だ。ガソリン代の値上げをもたらす再議決に国民の理解を得る意味でも、道路特定財源の一般財源化方針を裏打ちすることが欠かせない。 暫定税率失効から1カ月近くが経過し、民主党は選挙戦でも国民への減税効果を強調した。しかし、国や地方の財源には2兆6000億円の穴があいたままで、生活にかかわる道路事業の凍結で多くの混乱が生じていることを放置しておけない。 再議決で暫定税率が復活した場合、原油高を背景にガソリン代が失効前の水準より高くなる状況も予
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