#2025美術館へのとびら -鳥取県の名品コレクション-【4】 岡村吉右衛門 「民藝」に生きた作家 くめども尽きせぬ知識欲
ある日のことである。編集部の安藤さんから「第二海堡(かいほう)の上陸ツアーを取材するんですが一緒に行きませんか?」という連絡があった。 えっ、嘘っ、第二海堡に上陸できるの?! 私は二つ返事で「行きます!」と答え、まるで遠足を待つ子供のように、うきうき気分で当日を迎えたのであった。 1981年神奈川生まれ。テケテケな文化財ライター。古いモノを漁るべく、各地を奔走中。常になんとかなるさと思いながら生きてるが、実際なんとかなってしまっているのがタチ悪い。2011年には30歳の節目として歩き遍路をやりました。2012年には31歳の節目としてサンティアゴ巡礼をやりました。(動画インタビュー) 前の記事:バイクのミラー越しに夜の景色を見るとエモい > 個人サイト 閑古鳥旅行社 Twitter 明治時代に築かれた、東京湾の入口を守る人工島 「第二海堡」と言われても馴染みのない方が多いと思うが、これは東京
後藤富和@弁護士 @ponkititurbo 中学生からの質問に回答します。 「人権」というと、いじめや障がい者をイメージする方が多いと思います。 現に学校の人権教育やPTAの講演会では、いじめはやめようとか、障がいがあるけど努力したとか、昔ヤンキーやったけど今は社会のために尽くしているって話が多いです。 大間違いです。 #校則 2021-05-09 23:33:43 後藤富和@弁護士 @ponkititurbo 人権は、そんなサクセスストーリーじゃないし、障がい者は人に感動を与えなきゃいけないわけじゃないし、ヤンキーでもなんでもなく学校でも取り立てて目立たなかったけどコツコツと日々の仕事をしている人ってとっても立派やし、人権ってドラマチックじゃなくもっと普通なこと。 2021-05-09 23:34:38 後藤富和@弁護士 @ponkititurbo じゃあ、人権って何なのか。 人権とは
現在、庵野秀明がアニメ作品の企画をしているという内容についてのニュース記事が出ていますが、そのような事実はございません。 また、弊社関係者は今回のような存在しない作品企画や、作品公式発表前の告知に関すること等、週刊誌やネット記事に対し、過去も現在も一切の取材を受けた事実はございません。 正式に弊社スタッフや関係者が取材をお受けした企画記事に関しては、弊社公式サイト、SNS、また企画元のサイト等にて必ず告知をしております。 いつも弊社作品並びにスタッフを応援くださる皆様におかれましては、何卒、ご理解ご了承の程宜しくお願い申し上げます
このところ、「新型コロナウイルス感染症と日本の危機管理」のテーマで講演する機会が増えている。講演の目的は、第5波以降に迅速に対処するため、そして未知の感染症が出現したときのため、これまでの取り組みから教訓を学ぶところにある。 しかし、現状を直視するほどに問題の深刻さに驚愕(きょうがく)させられている。 大事なのは「拙速」「臨機応変」 言うまでもなく、危機管理の要諦は拙速と臨機応変である。時間との勝負にもなる。 必要なことを適切なタイミングで実行できなければ国を守り、国民を救うことはできない。首相は素早く優先順位を決め、解決策を断行する必要がある。一時的に脱法行為が生じるかもしれないが、それを恐れず問題解決に取り組み、目的達成と同時に可及的速やかに健全化させる。それが成熟した民主主義国というものだ。 ところが日本の場合、スピードだけでなく臨機応変の姿勢が決定的に欠けている。 例えばワクチン接
カテゴリ:鉄道:建設・工事 > 上野東京ライン・品川駅再開発 品川駅再開発2020-2021(2)高輪築堤 公開日:2021年05月16日09:00 東海道線品川駅構内の車両基地では、上野東京ライン開業に合わせて設備が縮小され再開発が進められています。この過程で、 明治時代の鉄道開通時に使用されていた路盤(築堤)が出土 しました。前回の高輪ゲートウェイ駅開業に続く2回目となる今回の記事では、 高輪築堤出土発表、一般向けに開催された見学会の模様、保存決定までの経緯 について解説します。 (1)高輪ゲートウェイ駅開業はこちら 高輪築堤とは 鉄道開業直前に描かれた高輪大木戸周辺の風景。海上の築堤を鉄道が走る。(歌川広重「東京名勝高縄鉄道之図」) ※国立国会図書館デジタルコレクションより 1872(明治5)年10月14日、日本で最初の鉄道が新橋~横浜(現・桜木町)間に開業しました。この間のルートは
海老名市は同市門沢橋の有馬図書館と門沢橋コミュニティーセンターを一体的な施設としてリニューアルし、5月から利用を開始した。出入り口は共有で、これまで両施設を隔てていた仕切りをなくし、自由に行き来できる構造にした。 中央の共用スペースには…
横浜市中区山手地区に戦前から残されている洋館「山手133番館」が、市の歴史的建造物として認定された。 「日本近代建築の父」と称されるチェコ出身の建築家、アントニン・レーモンド(1888~1976年)が設計した建造物と類似点が多かったが、市の調査では決め手となる資料が見つからず、設計者は謎のまま残された。 133番館は関東大震災後の1930年ごろ、山手の高台に外国人向け住宅として建てられた。敷地面積約790平方メートルで木造2階建ての主屋、使用人室の付属屋、木造平屋建ての車庫の計3棟で構成されている。 戦後の一時期は米軍に接収されたが、その後は複数の米国人家族が暮らした。 各部屋にはオリジナルの家具が備えられているが、外観や室内は装飾を抑えた簡素な意匠で統一。モダニズム建築の特徴や建築時の状況などから、レーモンドの設計と推測されていた。
<アスリートと一般市民の利害は今や根本的に対立している。そうさせたのは、コロナ無策のまま五輪を強行しようとする政権の姿勢だ> 5月7日、オリンピック水泳日本代表の池江璃花子選手がTwitterを更新し、選手選考会以後、オリンピック辞退や反対の表明を求めるコメントがSNSなどに寄せられ、中には心ない内容のものもあったとして、「私に反対の声を求めても、私は何も変えることができません」「この暗い世の中をいち早く変えたい、そんな気持ちは皆さんと同じように強く持っています。ですが、それを選手個人に当てるのはとても苦しいです」「頑張っている選手をどんな状況になっても暖かく見守っていてほしいなと思います」と綴った。【藤崎剛人(ブロガー、ドイツ思想史】 【動画】2100年に人間の姿はこうなる このツイートは直ちに各社のニュース記事になり、池江選手には同情の声が寄せられた。「頑張っている選手に辞退を求めるな
保育中の子どもに罰を与えるといった「不適切な保育」について、厚生労働省が初めて調査を行った結果、去年3月末までの1年間に、全国の保育所で合わせて340件以上確認されたことが分かりました。 保育所での「不適切な保育」については、これまで明確な定義がないため実態が把握されず、厚生労働省は「人権や人格を尊重する観点から改善を要する行為」と位置づけて、初の全国調査を行いました。 その結果、96の自治体で令和元年度に、合わせて345件の「不適切な保育」が確認されたということです。 ▽特に目立ったのが「罰を与える・乱暴な関わり」で、60の自治体で確認されました。 ▽次いで「一人一人の人格を尊重しない関わり」が46、▽「物事を強要するような関わり、脅迫的なことばがけ」が45の自治体で確認されたということです。 このほか、「性的虐待」に加えて、「園児の置き去り」や「子どもの訴えに対応しない」といった事例も
新型コロナウイルスの感染が拡大し、パンデミック(世界的な大流行)に至ったことを世界保健機関(WHO)が認めてから1年以上が経過した4月30日、WHOはようやく、新型コロナウイルスが空気感染する可能性があることをウェブサイト上に明記した。 エアロゾル(気体中に浮遊する微小な粒子とその周囲の気体)を研究する科学者たちは昨年4月、空気感染について「世界は現実を直視すべきだ」と警告を発した。6月には大気科学や生化学などの研究者らが、新型コロナウイルスの感染経路は「多くが空気感染だ」とする研究結果を公表している。 さらに7月には、研究者239人が医学界と各国と国際的な関連機関に宛て、空気感染の潜在的リスクを認識するべきだと訴える公開書簡を発表。WHOも同月(書簡とは関係なく偶然に)、「科学的事項に関する概説」の中で以下のとおり、感染に関する新たな見解を表明していた。 「…特に、感染者がいる可能性が排
東京オリンピックの開催まであと100日を切った日本政府は、新型コロナウイルスのワクチンの接種体制を強化しているが、ワクチンに対する国民の不信感が根強い日本では接種が遅れ、五輪開催に対する反発がさらに激化する恐れがある。 日本は他国に比べると、概ねコロナウイルスの感染拡大を防ぐことに成功している。ここ最近、感染者数は増加しているが、日本の100万人あたりの感染者数はわずか5000人程度であり、100万人あたり数万人の感染者を出した米国やフランス、英国などの国々に比べるとはるかに低い水準となっている。 日本では、比較的低い感染率がワクチン接種の緊急性を引き下げたが、ワクチンに関するトラブルの歴史や、予防接種に対する国民の信頼性の低さも、接種が進まないことの一因となっている。 日本はワクチンに対する信頼度が世界で最も低い国の一つであり、2020年のランセット誌の調査では、ワクチンが安全で効果的で
外国人技能実習生の国内最大の受け入れ団体である公益財団法人「アイム・ジャパン=国際人材育成機構」が、前の会長の知人が経営する会社に優先的に物品を発注するなど、特定の企業への利益供与を禁じた公益法人認定法に違反する取り引きを行っていた疑いがあることが第三者委員会の調査で分かりました。 取り引き額は合わせて6億円近くに上るということで、公益法人を監督する内閣府は「重大な疑義を抱かざるをえない」として調査に乗り出しました。 前会長はNHKの取材に対し「特定の業者に利益を与えたという認識は全くない」と主張しています。 第三者委員会の調査報告書 入手 東京 中央区の公益財団法人「アイム・ジャパン=国際人材育成機構」は、1991年に設立された外国人技能実習生の国内最大の受け入れ団体で、全国のおよそ2000の会員企業から集める実習生の指導費が主な財源となっています。 NHKは、外部の弁護士で作る第三者委
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