「ブラタモリ」の裏側は現場力を持った最強チームが作っていた。 - 十三のいま昔を歩こう
「ブラタモリ」が大阪にやってきた。 【ご報告】 大変光栄な事に案内人の１人として出演しております。 最初に連絡をいただいたのは真夏の７月。はじめてお会いしたディレクターさんは女性の方で、炎天下の中を午前中から日が暮れるまで上町台地を中心に、空堀商店街や真田丸跡、通天閣などを2日間ご案内しました。歩数を確認すると25,000歩と30,000歩。よく歩きました。その後、８月後半にもう１人のディレクターさんが加わり、その方もご案内しました。その時は1日でなんと38,000歩。今回は私以外にも大阪の歴史をずっと研究されている方々も案内人として出演されます。ブラタモリの台本はこのディレクターさん達が自分の足で歩き、調べ、様々な方とお会いして話を聞き、作り上げています。プロデューサーの方々は、その台本をさらに良くするためにアドバイスをし、撮影から仕上げまでのすべての責任を持たれています。 この番組の特
自動車から「エンジン」が消える！？ ドイツで2030年以降の搭載禁止決議が採択(1/3ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
ドイツの有力週刊誌「デア・シュピーゲル（DerSpiege）」が報じたところによると、ドイツ連邦参議院（Bundesrat）が、2030年以降にガソリンやディーゼル機関など内燃機関を使用した自動車を禁止する決議を採択した（参考：DerSpiegelのドイツ語記事、ドイツ連邦参議院のツイート）。 同じくこのニュースについて報道した米フォーブス誌によれば、決議採択はただちに法的効果を有するわけではないが、ドイツの規定がEU全体の規定になる場合が多いため、今回の採択が今後、欧州の環境対策の大きなターニングポイントになる可能性が高いという（参考：Germany's Bundesrat Resolves End Of Internal Combustion Engine、Forbes）。 2015年に採択され、今年11月にも発効する見込みとなっている地球温暖化対策のための新しい枠組み「パリ協定」では
リニアのＪＲ負担、５千億円減 国交省試算、財投活用で：朝日新聞デジタル
リニア中央新幹線の全線開業の前倒しを巡り、国土交通省の奥田哲也鉄道局長は２６日、政府の財政投融資（財投）の活用で、建設するＪＲ東海の負担を５千億円ほど減らせるとの試算を明らかにした。民間金融機関よりも低金利でお金を借りられるためだという。公的資金による特定の企業への「支援」に対して、批判も出そうだ。 この日の衆院国土交通委員会で、野党議員らの質問に答えた。ＪＲ東海は、リニア中央新幹線の事業費のうち３兆円を財投から借り、２０４５年の全線開業の予定を最大８年前倒しする方針。財投から国交省の外郭団体を通してＪＲ東海に貸せるようにする法改正案が、今臨時国会に提出されている。 石井啓一国交相は、リニア全線開業で「国土構造が大きく変革され、日本経済全体を発展させる」と述べ、財投の活用はＪＲ東海の経営支援が目的、との見方を否定した。
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