何もない空中に触れる映像が浮かぶ…実用化近づく「鏡」の仕組み ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
タンポポの映像が何もない空中に浮かぶ。綿毛に触れるとふわふわと飛んだ―。パリティ・イノベーションズ（京都府精華町）が開発した特殊なミラー「パリティミラー」を使って実現した映像だ。メガネ型ウエアラブル端末など特殊な道具を装着せずに空中映像が見られ、人の動きを捉えるセンサーと組み合わせると映像に触って操作できる。 すでに15ｃｍ角のサンプル品の提供を始めており、自動車や家電、エンターテインメント業界などが関心を寄せる。2020年初めには30ｃｍ角のサンプル品の提供を始める。販売促進ツールやトイレなどで手やスイッチが汚れない衛生的なユーザーインタフェース（ＵＩ）としての利用を見込む。ＳＦ映画で見られるような世界の実現が近づいている。（取材・葭本隆太） ＜微細なブロック状の鏡が数十万個＞ パリティミラーは樹脂製の板の表面に0.1―0.5ｍｍ角の微細なブロック状の鏡を数十万個秩序立て並べた構造を持つ
世界でも珍しい…４足歩行ロボが電力設備を巡視する ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中部電力はソフトバンク、ソフトバンクロボティクス（東京都港区）と共同で、電力設備の巡視業務への四足歩行ロボットの活用を今夏以降に本格化する。米ボストン・ダイナミクスの同ロボット「スポット＝写真」を、自律的な巡回による進捗（しんちょく）管理や安全点検に活用する。電力設備への同ロボットの活用は世界的にも珍しいという。 スポットは不整地な路面や階段も障害物を自動回避しながら自律歩行する。搭載カメラにより巡視・点検対象を撮影できる。中部電力は屋内外のさまざまな電力設備の巡視業務にスポットを活用し、業務効率化、生産性向上を図る。 ３社は１月に実証実験を実施し、本格活用に向けた検討を始めた。今後、巡視業務に利用するためのデータ収集を進めるほか、ロボットの仕様に基づいたセンサーやカメラなどのハード、それらを制御するソフトウエアモジュールなどを開発する。 中部電力はこれと並行して、自動飛行ロボット（ドロー
ロボットSI、仕事量は歴史的な高水準なのに危機感のワケ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ロボットシステムインテグレーター（ＳＩ）業界が構造的な課題に悩んでいる。足元の仕事量は歴史的な高水準でＳＩ各社は人手が足りないとうれしい悲鳴を上げる。一方で技術領域は人工知能（ＡＩ）などの情報領域に広がるほか、食品工場など開拓する市場は製造業に比べ自動化への投資額が少ない。人手不足の中で先端技術を取り込み、低予算市場を切り開くという難問が立ちはだかる。足元が好況な間にどう課題に対応し、何を仕込むかで５―１０年後の業界の浮沈が決まる。（取材・小寺貴之） 経験が重要 「ＳＩの大半が従業員１００人以下の中小企業。海外に流れた仕事を追いかけていけるかというと、それは難しい」―。ＦＡ・ロボットシステムインテグレータ協会（ＳＩｅｒ協会、東京都港区）の会長を務める久保田和雄三明機工（静岡市清水区）社長は指摘する。日本の産業用ロボットは受注額と出荷額ともに歴史的な高水準にある。その約７割は海外に輸出されて
DJIが構築したクレイジーなロボコンエコシステムの中身 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
DJIが主催するロボットコンテスト「RoboMaster」は11日、中国・東北大学の優勝で幕を下ろした。ベスト１６に残った大学はいずれも技術的な差はほぼなかった。その中で東北大学は空中ロボ（ドローン）の射撃精度が頭一つ抜けていた。この差が戦略を大きく変え、ゲームを支配した。東北大学は決して資金力のあるチームではなかった。ドローンの可能性に賭け、世界大会の頂点に立った。 RoboMaster2019は世界から173大学・約7000人の大学生らが参加した。大会を通して技術者の卵を育て、彼らのネットワークを築く目的がある。競技自体はタワーディフェンスゲームをロボットで具体化したような内容だ。各チームは歩兵ロボや哨兵ロボ、ドローンなどの５種類７台のロボットを操作して、相手の基地を攻める。個々の機体性能を加味した連携技や戦略が求められるためゲーム性は高い。子供が観て楽しめるゲームとして競技を設計して
ロボット社会の実現には技術課題が山積みだ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
世界からロボットの英知を集めた「ワールド・ロボット・サミット」（ＷＲＳ）では、各国の参加者が、災害などの現場を模した場所で先進技術を競った。デファクト（業界標準）やプラットフォーム（基盤）に育ちうる技術が登場したと同時に課題も明らかになった。ＷＲＳで見えた諸技術の可能性と課題を紹介する。 基盤化見据え、ノウハウ共有 ＷＲＳの競技は「ものづくり」と「サービス」「インフラ・災害対応」「ジュニア」の４部門で行われた。全体に共通する課題は、情報技術とロボットの融合だ。例えば、インフラ・災害対応部門の「トンネル事故災害対応・復旧チャレンジ」。ロボシミュレーター「コレオノイド」の中で人命救助などの技を競い、大型と小型の双腕ロボ２台をうまく連携させた会津大学チームが優勝した。 会津大は練習を通してロボ同士の連携の取り方を最適化した。シミュレーターを使えば、飛行ロボ（ドローン）やクローラー型、多脚型など多
海中でワイヤレス給電、海中ロボの長期間自律稼働が可能に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京大学生産技術研究所の増田殊大特任研究員と巻俊宏准教授らは、海中ロボット向けのワイヤレス給電技術を開発した。送電効率は約６２％。２４０ワットの電力を送ると１５０ワットを受け取る。海水が電極の間に入り込む環境でも充電できるようになり、海中ロボを長期間、海底で自律稼働させられるようになる。 ワイヤレス給電は電磁界共振結合方式を採用した。送電側と受電側のコイルが多少ズレても給電できる。一般に海中で電極を接続して通電させると海水でショートするリスクがあった。 給電システムでは送電側が間欠的に発信しながらスタンバイする。そこに受電側が近付き、受電範囲に入ると赤外線で信号を送って送電側に知らせる。すると送電側がコイルの共振を同期して電力を送る。受電側の電圧が設定値を超えるとスタンバイ状態に戻る安全機能を備えた。 装置を自律型海中ロボ（ＡＵＶ）に搭載したところ、研究室では１０時間で１４００ワット時の充
【松尾豊】ＡＩロボット「日本企業はピークの20代につまらない作業をさせている」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ロボットとともに働き、ともに生活する―。そんな世界が急速に近づいてきた。ディープラーニング（深層学習）で画像認識精度が向上し、ロボットが“目”を獲得したように、人工知能（ＡＩ）技術がロボットの開発戦略を大きく変えた。第１回目は、東京大学特任准教授の松尾豊さんのインタビュー。ロボットの新潮流を見据え、日本企業はどう戦っていけばいいのか語ってもらった。 ロボットの目が見えるように ―ＡＩ技術の進化はロボットにどんな影響を与えますか。 「簡単に言うと、ロボットは目が見えるようになった。２０１５年にディープラーニングで画像認識の精度が人間を超えた。モノを認識してつかんだり、操作したり、作業ができるようになる。これまでのロボットは目が見えない状態で、単純な動作を繰り返していただけだ。それでも失敗しなかったのは人間が周辺の環境を整えていたからだ。工場の生産ラインでは必ず特定の場所に、決まった部品が配置
ジョブズも孫正義も憧れたシャープ伝説のエンジニア死す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
―数えで１００歳の節目の年。著書『生きる力 活かす力』には「１００歳現役」とあります。 「１００歳万歳でゴールと思っていたが、やりたい仕事が片づかない。人は６０歳の還暦が一つの周期で、次は１２０歳。あと２０年ある。だが幸い２０２０年は東京オリンピックが開かれる。これを見てからという目標ができた。生きる力とあるが、私は社会に助けてもらい、活（い）かさせてもらっているという観念が強くなった。これを社会の恩とし、この恩をよく知れば恩に報いて暮らすことができる。知恩・報恩が９０―１００歳における私の哲学だ」 ―価値観が違うから価値があるとし、複数で新たな価値を生む思想「共創」を説いています。 「人間は結婚し、はじめて一人前。結婚生活は相手をよく理解することが必要。人類が長生きするための一番大切な共創で、家庭という同じ場で互いが理解し合い、次の世代につなぐ。共創の観点では科学は進歩の途中。成功してい
大学のロボット研究者と「現場」の距離は縮まるか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
大学のロボット研究に実用志向が広がっている。大学の研究者が実用化の直前まで技術を開発し、一昔前なら研究と見なされない細かな現場特有の問題にも挑戦。現場で本当に使えるロボットが生まれてきた。課題はユーザーの注文が体系立てられていない点。大学の実用研究を育てるためにはレベルの高いユーザーが不可欠だ。先週に開催された国際ロボット展で大学の研究者を取材した。 介護や農業などロボットから縁遠い分野などでは、ロボットの開発者と現場のユーザーの間の溝は深い。ユーザーからは「大学の研究は現場では使えない」、開発者からは「現場も本当のニーズが見えていない」との声が挙がる。研究者が現場に通って実機を作って試しても、開発の参考になるような答えや反応が返ってこないこともある。うまくいった例は何が違うのか。 「現場と向き合うには信念が必要」 豊橋技術科学大学の三枝亮特任准教授は病院や介護施設のコンシェルジュロボット
ノーベル物理学賞受賞の中村氏「日本は研究者から選ばれない。上意下達が過ぎる」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
日本開催、国際ロボット競技大会は研究人材を広げる好機だ！ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
２０１７年はロボット研究者にとって忙しい１年になりそうだ。内閣府などの大型研究予算の執行が佳境となり、国際ロボット競技大会「ワールドロボットサミット（ＷＲＳ）」では１８年プレ大会に向けて大学や企業でチーム作りが進むためだ。ＷＲＳは２０年の本大会で１０―２０の国や地域から１００を超えるチームの参加を目指す。海外に人脈をもつ研究者は海外の研究機関と組んで出場可能だ。ロボット人材の裾野を広げられるか節目の年になる。 １７年は、いずれも内閣府の主導する国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム」（ＳＩＰ）と、「革新的研究開発推進プログラム」（ＩｍＰＡＣＴ）が５年事業の４年目を迎える。目に見える成果が求められ、要素技術をロボットとして統合する段階だ。 ＳＩＰでは、インフラの維持管理や農林水産業の高度化、自動運転、海洋探査ロボ、ＩｍＰＡＣＴでは介護支援ロボや災害対応ロボ、カウンセリングロボ、
まだ遠い本当のロボット社会。ハッキリ見えている課題とは ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
政府がサービスロボット普及のターゲットにする２０２０年。対話ロボットや家事支援ロボットがこの１年で続々と生活シーンに登場し、２０年のロボット社会の絵姿が見えてきた。では、３０年はロボットがどんな形で社会に役立つのか。いま見える課題を技術で“克服”できれば、日本のサービスロボット産業は世界を席巻できる。 「ペッパー」「パルロ」「ロボホン」「オハナス」…。コミュニケーションロボットは生活に定着してきた。対話能力とクラウドコンピューティングによるデータ活用能力を生かし、商品説明や施設案内、来客対応に活躍する。 日立製作所の「エミュー３」は対話機能に加え、移動能力も備える。２０年にはこうしたロボット達が今より当たり前に社会に存在することになる。 しかし、このレベルにとどまっていては、消えていった過去のロボットブームと変わりない。ブームに終わらせず、３０年になっても日本がロボット先進国であり続けるに
トヨタが性能試験をした新形状の傘歯車とは ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
日本機械学会は、スパイラルベベルギア（曲がり歯傘歯車）と同等のかみ合い性能を持ちながら、生産性を約１０倍高めた新形状のベベルギア「ＩＰ（インボリュート・プレーナー）ベベルギア」を開発した。５軸マシニングセンター（ＭＣ）１台で加工が完結できる。機械メーカーなどに提案し広く普及を図る。 機械学会は「歯車装置に対する設計・製造及び評価に関する革新的技術探求の調査研究分科会」で、２０１５年４月から研究していた。 ＩＰベベルギアは、アムテック（大阪市港区）が１４年に開発した歯車設計・解析ソフトを活用。大歯車の歯形と歯すじを皿形砥石（といし）で研削可能な直線にし、同歯車に正しくかみ合う小歯車の歯形を生成する。 小歯車は平面インボリュート歯形と球面インボリュート歯形の中間の円柱インボリュート歯形にし、全面歯当たりを実現した。歯面修正が可能で組み付け誤差を吸収することができる。 これを基に、応用科学研究所
除染ロボットの苦戦。福島第一原発、建屋内で不具合対応できず ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
廃炉に向けて除染ロボットの苦戦が続いている。東京電力福島第一原子力発電所の建屋内の除染が思うように進んでいない。ロボットを現場で試すと新たな課題が噴出し、技術者は頭を抱える。現状はまだ、ロボットに必要な機能を検証するステージで留まっている。除染は今後４０年間、廃炉を進める限り続く作業だ。工程が進むごとに人間の入れるエリアを広げる必要がある。技術開発の阻害要因を探った。 「５年もたって何をやっているんだ」 「５年もたって何をやっているんだ」―。国際廃炉研究開発機構（ＩＲＩＤ）の技術委員会で淺間一委員（東京大学教授）は一喝した。「ロボットが現場で使えるレベルにない。こんな結果はとても成功とはいえない」と評価は厳しい。ＩＲＩＤは東京電力や東芝、日立ＧＥニュークリア・エナジー、三菱重工業などが加入。原子力関連の技術者が集まり、廃炉に向けた技術を開発している。 東電は２０１６年１月、３号機に高所除染
ＨＡＬの“価値”に波紋―問われるイノベーションの対価 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
イノベーションの対価は―。サイバーダインの装着型ロボット「ＨＡＬ医療用」の診療報酬点数が適正なのか波紋が広がっている。同社が厚生労働省の基準で算定した価格に届かず、ドイツでの現行価格も大幅に下回った。ＨＡＬは欧米で審査が進んでおり、日本の医療機関に支払われる保険償還価格が海外での価格交渉の足を引っ張りかねない。日本初の医療ロボを世界で戦える産業に育てようと政府を挙げて進めているさなか、背に弓が引かれた形だ。厳しい財政を受けて、イノベーションの芽が苦しんでいる。 算定根拠示さず／「低い価格」株価下落誘発 ２月１０日、厚労省内で開かれた中央社会保険医療協議会（中医協）でＨＡＬの診療報酬点数が示された。翌営業日の１２日、サイバーダインの株価は１５％超下げ、時価総額で５６７億円が消えた。海外の投機筋から空売りにあったとみられている。その後、株価は１週間で回復し地力を示したが、保険償還価格の算定根拠
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