テレビの信頼度は過去最高、ネットは最低に――博報堂「こども20年変化」
テレビの信頼度は過去最高、ネットは過去最低に――博報堂がこのほど行った、小学4年生～中学2年生を対象にした調査「こども20年変化」で、こんな結果が出た。 首都圏の小学4年生から中学2年生の子どもを対象に、1997年から10年ごとに、ほぼ同じ質問内容でアンケート調査しており、2017年は、2月15日～3月21日にかけ800人（各学年160人）に調査した（訪問留置自記入法）。 17年の調査結果では、メディアの信頼性について、「テレビの話は本当のことが多い」と答えた子が71.3％と過去最高に。「インターネットの話は本当のことが多い」は29.0％と、10年前の40.8％を大きく下回った（97年はネットについては未聴取）。 流行への興味は低下。「はやっているもの（こと）を人よりも早く知りたい方だ」は45.9％と過去最低だ。新商品への関心についても、「流行に関心がある」は55.4％、「新しい商品が出る
テレビからCMが消える日〜『報道ステーション』と『笑点』「分刻み視聴率」分析で“ヤバい現状”が明らかになった（週刊現代） @gendai_biz
テレビCMからヒットソングが生まれ、商品も爆発的に売れる……そんな時代が遠い昔のことになりつつある。誰が見ているか掴めないテレビから、ネット広告に主役が代わろうとしているのだ。 数字に追われる制作現場 「よくテレビ画面に嫌いな有名人が映ったらチャンネルを変える、なんて言いますが、実際に視聴者がチャンネルを変えるのはCMに入った瞬間です。CMはテレビマンにとって、なくてはならない収入源である一方、視聴率競争の最大の障壁なんですよ」(民放テレビ局編成担当社員) 本誌が入手したテレビ朝日の看板番組『報道ステーション』(6月3日分)の毎分視聴率のグラフを見れば、それは明らかである(下グラフ参照)。 この日の報ステは、『キリンカップサッカー日本対ブルガリア戦』の終了後からの放送だったため、開始時間は通常より10分早かったが、入り時間の瞬間視聴率は普段よりも約2%ほど高かった。 番組の冒頭から試合のハ
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視聴率が3倍に--アニメ専門チャンネル「アニマックス」が仕掛けた放送と通信の連動
動画サービスの充実や映像配信サービスの普及など、映像コンテンツに触れる機会が高まっている一方、連続ドラマの低視聴率が話題になるなど「テレビ離れ」の意識は依然として根強い。いつでも、どこでも好きなコンテンツが楽しめる時代に、アニメ専門チャンネルの「アニマックス」は、ウェブ連動のサービスを開始し、リアルタイムの最高視聴率を前週の3倍に引き上げた。タイムシフト、プレイスシフトが当たり前になる中、リアルタイムでの視聴にこだわった理由とは何か。アニマックスブロードキャスト・ジャパン代表取締役社長の滝山雅夫氏に聞いた。 アニマックスは、2016年に創業18年を迎える老舗のアニメ専門チャンネルだ。「ドラゴンボール」「機動戦士ガンダム」などの超ヒット作からOVAまで、24時間365日、アニメ作品とその関連情報を提供している。 「テレビは家族で見るスタイルが一般的だったが、今は1人で見るケースが圧倒的に多く
(3ページ目)2兆円のテレビ市場、本当に消失するかもしれない 快適すぎるネットフリックスの驚異 | ビジネスジャーナル
月額980円で音楽が聴き放題の音楽配信サービス「Apple Music（アップル・ミュージック）」に続いて、動画配信サービス「Netflix（ネットフリックス）」が9月、日本に上陸することになった。ネットフリックスの登場は、世界の動画コンテンツビジネスのモデルを根底からひっくり返すといわれている。 本稿では、それがどういうことかを解説したい。 「居心地が良い」 アメリカで誕生したネットフリックスは有料動画配信の世界最大手で、2015年6月時点のアメリカにおける加入者数は4230万人、全世界50カ国で計6560万人に上る。それらの加入者に対して、月額1000円前後（日本円換算／米国の平均月額課金は8.41ドル）で動画を配信している。 動画配信サービスとしては、日本では日本テレビ傘下のHuluが会員獲得で先行している。こちらは税抜きで月額933円、人気映画やドラマなど約1万本が見放題のサービス
テレ朝、「報ステ」責任者ら３人処分 古賀氏発言受け：朝日新聞デジタル
テレビ朝日のニュース番組「報道ステーション」でコメンテーターだった元官僚の古賀茂明氏が生放送中に「官邸のみなさんにはものすごいバッシングを受けてきた」などと発言した問題で、同局の吉田慎一社長は２８日の定例会見で改めて謝罪し、関係者の処分などを発表した。 吉田社長は「突然の発言だったとしても、混乱を防げなかった結果責任は当社にある。視聴者のみなさま、結果的に名前が出たみなさまに改めておわびします」と謝罪。報道ステーションの責任者３人を戒告処分に、早河洋会長、吉田社長、篠塚浩報道局長は役員報酬１カ月分の１０％を自主返上する。 同局は番組放送直後から社内の常設機関「放送と倫理等に関する対策会議」で調査。原因は番組制作者とゲストコメンテーターとの意思疎通の不足などだったとして、報道局内にコメンテーター室（仮称）を新設するなどの再発防止策を取ることも明らかにした。 番組をめぐっては、放送直後から、菅
民放5局、テレビ番組をCM付きで無料配信 10月から
日本民間放送連盟（民放連）の井上弘会長は3月19日の定例会見で、テレビ番組を広告付きで無料ネット配信する「広告付き無料配信トライアル」を、在京キー5局共同で10月から始めると発表した。各社が個別に実施している番組配信を、共通のポータルから利用できるようにする。 PC、スマートフォン、タブレット向けで、CMスキップはできない仕組み。配信期間は放送直後から次の放送までの1週間程度。配信番組は、各社がプライムタイムに放送している番組を中心に選び、サービスの利用状況などを検証する。 関連記事 フジテレビ、放送後の最新番組を7日間無料配信「＋7」スタート 新ドラマやバラエティなど対象 フジテレビがドラマやバラエティの最新回を放送後7日間無料配信する新サービス「＋7」をスタートする。 放送終了直後から無料見逃し配信 TBSもスタート 「MOZU」など ドラマなどを放送終了後から次回放送直前まで1週間無
“ネットフリックス脅威論”に７つの誤解（鈴木祐司） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ネットフリックス脅威論の概要米国時間の２月４日、映像配信大手ネットフリックスが日本市場へ今秋進出すると発表した。その後２月20日、東芝からは同サービスに国内で初めて対応するテレビが発売された。パナソニックも３月上旬から発売予定だ。これらを契機に日本のネット上には、関連記事が頻繁に登場するようになった。主な記事のタイトルを列挙すると以下の通り。 '''テレビ震撼！｢ネットフリックス上陸｣の衝撃（２／５） 今年秋､上陸決定！Netflixは黒船なのか？（２／５） Netflix急成長の一翼を担ったのは、メタデータだ！（２／９） Netflixは日本の映像ビジネスを変えるのか?（２／12） テレビ各社、米動画配信対応型を投入 「ネットフリックス」（２／12） “テレビ画面“を奪い合う、戦争が始まる ネットフリックスの衝撃。テレビ局の猶予はあと5年だ（２／12） 動画配信のNetflixが日本上陸
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ネットが「欠かせないメディア」１位、動画ユーザー大幅増…NHKが５年ぶりに調査した「日本人とテレビ2015」が面白い（閑居氏）