Windows 10 May 2019 Updateに12個の不具合、MSは更新しないよう呼びかけ
現時点ではWindows 10パソコンで手動で更新操作したり、更新用ディスクを使ったりしない限り、大型更新が自動的に適用されることはない。マイクロソフトは「不具合が解消されるまで手動で更新しないことを薦める」としている。 緩和策がない3個の不具合は、（1）ディスプレーの明るさ調整ができない、（2）Dolby Atmosヘッドフォン・ホームシアターを使う時にオーディオが機能しない、（3）ユーザープロファイルフォルダー内に重複したフォルダーが作成される、というもの。（3）では、May 2019 Updateへの更新適用後に、一定の条件で「デスクトップ」「ドキュメント」といった名前の空のフォルダーが作成されてしまう。ファイルが消失することはないとしている。 Windows 10の半年に1度となる大型更新では、前回の「Windows 10 October 2018 Update」でも、一定の条件で
テスト駆動開発とマイクロサービスのせいで短命に終わったスマホゲームの話
「悪い方が良い」原則をご存じだろうか？ プログラミング言語「Common Lisp」の開発に携わったことでも知られるソフトウエア技術者リチャード・ガブリエル（Richard Gabriel）氏が1990年に発表した有名なエッセイ「The Rise of ``Worse is Better''」で主張したソフトウエア開発の考え方だ。 このエッセイでガブリエル氏は、美しく完全に設計・実装されるより、単純で雑に設計・実装されたソフトウエアの方が良いと説く。彼は前者を「正しいやり方」「MIT/スタンフォード式」、後者を「悪い方がよい原則」「ニュージャージー式」と呼び、ニュージャージー式がいかに優れているか様々な事例を挙げて説明する。 これは一見とても奇妙に聞こえる。 ソフトウエア開発では通常「美しい設計」や「美しいコード」が尊まれる。「車輪の再発明はするな」とか、「階層構造に分けて、要素をいつでも
怒ってないのに「ケンカ腰」、IT現場にはびこる問題メール
IT現場には問題メールがはびこっている。本特集では日経ITプロフェッショナルの過去記事を再編集した。問題メールのパターンを知り、具体的な解決策を5日間でマスターしよう。 メールを書く力。それは、チームで仕事をするITエンジニアにとって欠かせない「コミュニケーションスキル」の中核と言える。 あなたが日々やり取りするメールの件数は近年、急速に増えていないだろうか。実際、ITの現場では、コミュニケーションの手段としてメールの比重が高まっている。 「報告や連絡のような一方向で終わるコミュニケーションだけでなく、相談事や議論など何度も双方向のやり取りが必要なコミュニケーションにも使うケースがある」（プロジェクト経験が豊富なA氏）からだ。今でこそチャットツールが普及してきたが、まだまだメールのやり取りは多いはずだ。メールでうまくコミュニケーションを取れなければ、チームの中で中心的に仕事をするのに支障を
「競合より選択肢多い」と日本オラクルCEO、クラウド東京リージョンで対AWSに自信
日本オラクルが国内に自らOracle Cloudのリージョンを開設するのは今回が初めて。「Generation 2」と呼ぶ最新の機能を持ったバージョンのクラウドサービスを提供する。2019年11月までに大阪リージョンも開設予定だ。「大阪リージョンの開設により、災害対策も可能になる」とオーバーマイヤーCEOは強調。既存の顧客の基幹系システムを中心に、クラウド移行を進めていくことを表明した。 東京リージョンに開設にともなって、日本オラクルは大企業向けにクラウドの営業を手がける組織を設立する。「既存のユーザー企業の中でも、ユーザー部門を中心にクラウド活用のメリットなどを訴求する」（竹爪慎治クラウドプラットフォーム戦略統括 執行役員）という。 Amazon Web Services（AWS）やMicrsoft Azureといった競合のクラウドサービスは既に日本にリージョンを開設済みだ。この点につい
たそがれる人月商売、優秀な技術者が片っ端から辞めていく
最近、SIerなど大手ITベンダーの経営幹部に会うと、決まって次のようなぼやきを聞かされる。「若手や中堅の優秀な技術者が相次いで辞めてしまってね。我が社の将来を背負って立つような人材ばかりだから極めて深刻なんだよ。懸命に引き留めるのだが、とても翻意してもらえなくてね」。 「SIerに優秀な技術者っていたっけ？ プログラムを書かず、手配師みたいな仕事しかやってないじゃん」とツッコミたくなる読者は多いと思うが、取りあえずこらえてほしい。SIerにも優秀な技術者は探せばいるのだ。 システム開発の現場監督であるプロジェクトマネジャーとして優秀な人もいるし、システムを設計するSEとして優秀な人もいる。加えて最近のSIerはアジャイル開発要員などとしてプログラマーを育ててきているし、AI（人工知能）など先端分野の技術者の育成にも力を入れようとしている。 ただし「SIerに優秀な技術者っていたっけ？」と
「平成固定ロジックに注意」、令和IT対応でマイクロソフトが警鐘
政府は2019年4月1日、新元号「令和（れいわ）」を発表した。新元号が施行される2019年5月1日に向けて、システム対応作業は大詰めを迎える。ITベンダーやユーザー企業の直前の動向をまとめた。 改元に伴うシステム対応で、最大の鍵を握るのは日本マイクロソフトの製品だ。同社のOS「Windows」は企業や官公庁・自治体のパソコンやサーバーで広く使われている。WordやExcel、Accessといった同社のOfficeソフトを業務で使う職場は珍しくなく、Windows上で動作する業務パッケージソフトも多数ある。 日本マイクロソフトはかねて「サポート期間内の全製品で新元号に対応する」「なるべく2019年5月1日までに対応する」という大まかな方針を示している。「当社の全製品の改元対応について、米本社と密に連携しながら準備を進めている。2019年5月1日以降も安心して使えるようにする」。日本マイクロソ
傾いていた塩釜の防波堤が水没、海底洗掘が原因か
宮城県は4月3日、塩釜市の塩釜漁港で2018年暮れから外洋側に傾き続けていた防波堤が延長約120mわたって倒壊し、そのうち約60mが水没したと発表した。東日本大震災の津波による海底の洗掘が原因とみられる。
Rubyは果たして死んだのか
世の中には、数多くのプログラミング言語が存在する。Wikipediaの「プログラミング言語一覧」というページには300以上の言語が列挙されている。現在よく使われている言語に絞っても10や20はあるだろう。 C言語やJavaといった言語の名前を知っている人は多いかもしれない。少し詳しい人なら、JavaとJavaScriptは名前こそ似ているものの全く異なる言語だということも知っているはずだ。 そうした中で、とかく「死んだ」とか「オワコン（終わったコンテンツという意味）」と言われがちな言語がある。オブジェクト指向言語の一種である「Ruby」だ。 2017年には「The death of Ruby?」という海外の記事が話題になった。Rubyの人気が以前よりも落ちているのではないかという記事だ。根拠にしていたのは、プログラミング言語別の求人数のランキングや米国電気電子技術者協会（IEEE）が公表し
トラブルの収拾つかず、謝り方を知らないITエンジニア
ITの現場にはトラブルがつきもの。時として「謝る」場面がある。しかし謝り方を間違えると、かえって火に油を注ぎかねない。4日間で、上手な謝り方をマスターしよう。 あるシステム開発のプロジェクトでトラブルが発生。その直後に開かれた打ち合わせの場での話だ。立腹気味のユーザー企業のシステム担当者に会うなり、システム開発会社のITエンジニアが最初にこう言ったという。「今直面しているこの問題、解決させましょう」――。 システム開発会社側の火消し役としてその場に居合わせた、大手SIerのAさんは「謝りもせずにいきなりそう言うとは…」と、ITエンジニアの一方的な態度にあっけに取られた。 「今こそユーザーの協力が必要だというのに」――。Aさんがおそるおそるユーザー企業の担当者の様子をうかがうと「勝手に解決すればいいじゃないか」という表情。Aさんは「とても協力など得られそうにない雰囲気になってしまった」と振り
［スクープ］127億円の賠償求めるシステム裁判、三菱食品がインテックを訴えた理由
食品卸最大手の三菱食品がシステム開発の失敗を巡り発注先のインテックを提訴した事件の全貌が、2019年3月4日までに日経 xTECHの独自取材で判明した。原因はビジネスルール管理システム（BRMS）を利用したEDI（電子データ交換）システムの構築失敗にあった。 損害賠償請求額は127億円と、勘定系システムの開発失敗を巡るスルガ銀行と日本IBMの裁判の当初請求額を上回る。巨額裁判の行方は、発注側のユーザー企業と受注側のITベンダー双方の注目を集めそうだ。 インテックの親会社のTISが2019年2月4日に発表した2019年3月期第3四半期決算で、インテックが受託したシステム開発業務に関して三菱食品から127億円の損害賠償請求訴訟を受け、係争中だと公表していた。だが、係争の対象システムや損害賠償額の算出根拠、三菱食品の主張などは不明だった。日経 xTECHの取材により、システム開発が失敗した経緯や
札幌市のシステム障害が復旧、原因はデータベースソフトの誤作動
札幌市で2019年1月4日に起こった住民票の発行などができなくなるシステム障害は、データベースソフトの一部機能の誤作動が原因であると分かった。
売り上げが少ない企業はAIを入れても意味がない
（前回から続く） 2009年にNTTに入社し、武蔵野の研究所でマルウエアを研究していました。マルウエアを逆アセンブルしてコードを読んで挙動を解析したり、OSを逆アセンブルして独自にパッチを当てたりといった研究です。ウイルスを捕まえるハニーポットを開発したり、ウイルスの挙動を監視するための仮想マシンを書いたりもしていました。 ただ、僕には仕事できちんと会社の利益を上げたいという気持ちがありました。NTTでセキュリティーを研究していても会社の利益は上がりません。 当時のセキュリティー業界は再編の波が起こっていました。米シマンテック（Symantec）や米トレンドマイクロ（Trendmicro）といったセキュリティー企業が様々な企業を買収し、実質的にはシステムインテグレーター（SIer）になっていました。 顧客はセキュリティーがよく分からないので、システムの構築をセキュリティー企業に丸投げします
ワイモバイルのWebサイトで管理画面が表示されるトラブル | 日経 xTECH（クロステック）
「Y！mobile」関連だとみられるURLにアクセスすると、仮想化ソフトの管理画面が表示されるトラブルが2018年12月23日午後に確認された。Y！mobileを運営するソフトバンクは「このトラブルによる顧客情報の漏洩やWebサイトの改ざんは確認されていない」としている。
最大1km飛ぶWi-Fi、突如現れた802.11ahの正体 | 日経 xTECH（クロステック）
無線LAN規格「IEEE 802.11ah（以下、802.11ah）」の関連団体である802.11ah推進協議会が2018年11月、国内での活動を開始した。同協議会には通信事業者や通信機器メーカー、商社、学術団体など56社（者）が参加。日本国内ではまだ使用できない802.11ahという規格を利用可能にするための取り組みを進めるという。 突如現れた感もあるが、802.11ahはIEEE（米電気電子学会）で標準化済みの規格で、業界団体のWi-Fi Allianceでは「Wi-Fi Halow（ヘイロー）」と呼ばれている。れっきとした無線LAN技術の一種だが、その知名度は低い。またカバーエリアが広いことから、IoT向け通信技術「LPWA（ローパワーワイドエリア）」の方式にも数えられており、なおさらその位置付けが分かりにくい。そこで新団体が立ち上がり、新たな無線LAN技術として推進することになった
プログラミングは易しいと伝える罪 | 日経 xTECH（クロステック）
人工知能（AI）を実現する機械学習、仮想通貨を支えるブロックチェーンといった新技術が注目を集めている。これらの技術は複雑なため、表面的な理解にとどまりがちだ。きちんと理解するには実装に立ち入って動きを追う必要があり、そのためにはコードを読み書きする力、すなわちプログラミングの能力が必要になる。 とはいえ自分自身、最近はほとんどプログラミングをしていない。これでは最新の技術についていけないと反省し、プログラミングを復習し始めた。会費を払い続けたまま放置していた学習サイトで少しずつ問題を解いている。 プログラミングは2020年に小学校教育で必修化されることもあり、世間の関心は高い。2018年11月には日本商工会議所（日商）が「日商プログラミング検定」を2019年1月から始めると発表した。日商は「進展するIT社会に対応した基礎的なプログラミングスキルの習得は、今後、全ての企業人に求められる素養と
Javaではもうからない、新言語を学べ
どんなプログラミング言語を習得すれば、年収アップにつながるのか――。コードを書く技術者なら誰もが一度は考えたことのあるテーマだろう。世の中には数百種類のプログラミング言語があり、時代ごとにはやり廃りがある。それでは、現在学んでおくべきプログラミング言語は何だろうか。 その1つの答えになりうるプログラミング言語と年収の関係を示した調査結果が発表された。それが、ビズリーチが公表した「プログラミング言語別年収ランキング2018」だ。 このランキングは、ビズリーチが運営する求人検索エンジン「スタンバイ」に掲載されている正社員の求人情報（約324万件）から、プログラミング言語名が含まれる求人情報の提示年収の中央値を集計したものだ。調査では、1位が「Go」、2位が「Scala」、3位が「Python」という結果だった。 1位のGoは、米グーグル（Google）が開発したプログラミング言語だ。並列処理な
特定派遣終了でSE不足、IT企業に求められる対策
ユーザー企業やITベンダーといった派遣先から、派遣SEが雇用終了（雇い止め）になるケースが増えている。いわゆる「2018年問題」だ。理由は、2015年9月の派遣法改正で、派遣期間の上限が3年で統一されたから。3年を超えると直接雇用の義務を負う可能性がある。さらにIT業界では、2018年9月に暫定期間が切れる特定派遣の廃止の影響も大きい。プロジェクト体制や組織運営などシステム開発現場の対策は必須である。 労働者派遣法（派遣法）が改正・施行されてから3年が経った。一般派遣社員が雇い止めされる「2018年問題」による訴訟が起きるなど、改正派遣法の影響は社会問題になりつつある。 多くのITエンジニアが派遣形態で働くシステム開発現場にも影響が出ている。SEやプログラマなど専門職の派遣を対象にしていた特定労働者派遣事業（特定派遣）経過措置が、2018年9月に終了するからだ。 特定派遣は届け出制だったた
増える雇い止め、IT業界を再び襲う派遣法違反と偽装請負
派遣社員が派遣先から雇用終了（雇い止め）になる案件が増えている。2015年9月に大きな派遣法改正があり、派遣期間の上限が3年で統一されたからだ。期間が3年を超えると、ユーザー企業やITベンダーといった派遣先は直接雇用の義務（労働契約申し込みみなし制度の適用）を負う可能性がある。改正からちょうど3年を迎える2018年9月を前に、この影響を恐れて派遣契約を打ち切っているわけだ。これがいわゆる「2018年問題」である。 さらにIT業界では、派遣法改正の影響が特に大きい事情がある。IT業界では中小ソフト会社による特定派遣が広がっていたためだ。3年の経過措置が切れる2018年9月、この特定派遣も改正派遣法で廃止となる。 こう説明しても、あまりピンとこない読者がいるかもしれない。そもそもソフトウエア開発には、これまで派遣期間の制限がなかった。高い専門性を必要とする業務については「制限なし」とされていた
PEZY齊藤前社長の初公判、スパコン助成金の詐欺認める
PEZY Computing前社長の齊藤元章被告の初公判が2018年5月22日、東京地裁で行われた。齊藤被告は「詐欺の事実は間違いない。深く反省をしている。期待と信頼を裏切り、NEDOに迷惑をかけてしまい申し訳ない」と詐欺を認めた。
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富士通が社長交代、時田氏が昇格し田中社長は会長に
