燃え尽き症候群（バーンアウト）は単なる一過性のものではない。Z世代の多くにとって、もはや当たり前のことになりつつある。すぐに疲れを感じたり精神的に揺らいだりしている。米医療保険大手シグナ・グループの2022年の調査によると、Z世代の労働者の91％がストレスを訴え、98％がバーンアウトの兆候を示していることがわかった。 Z世代は、物事のスピードが決して緩やかになることのない世界で大人になっている。成果を上げ、適応し、優位な立場を維持しなければならないプレッシャーに常にさらされ、息をつく余裕はほとんどない。息抜きの時間を非生産的だと考えたり、休息をとるという考え自体に罪悪感を覚えるかもしれない。同時に、プライベートでも仕事でも期待されることは大きくなるばかりで、自分は十分にやっていると感じることが難しくなる。 加えて、テクノロジーの進歩によりあらゆるものにアクセスしやすくなった一方で、仕事や学

Journal of Research in Personalityに掲載された新しい研究が説明するのは、死と有限性を意識することほど、自分の人生に広い視野を与えてくれるということだ。 この研究では、自分もいつか死ぬことを意識する人は、YOLO（「you only live once」人生は一度きり、だから意味があろうとなかろうと何でも好きなことをやれ）という考え方を拒否しながらも、高潔で充実した人生を送ろうとする意欲を持つことが示唆されている。 心理学者のスーザン・ブラック、エミリー・ムロズ、キアナ・コグディル・リチャードソンの3人は、私たちの死について「私たちが人生をどのように生きるかの、唯一とはいわないまでも、最も重要な動機づけだ」と述べている。 彼らは「大人は命に限りがあることを理解しており、そのことを意識することが、良い人生を求める動機になるのです」と説明する。「もし死がなければ

米国のビジネスパーソンを対象にした調査によると、約40％の管理職は、Z世代の新卒者を雇うくらいなら、AI（人工知能）ロボットを使いたいと考えている。 ニューズウィーク誌が報じたこの調査では、人事リーダーの98％が「人材確保に苦労している」としながらも、89％は「新卒者の採用を避けている」と答えている。新卒者が属するZ世代にとって、AIは、仕事における最新の脅威なのだろうか？ 調査に回答した管理職の37％は、「イエス」と答えた。すなわち、Z世代よりボットが望ましいという考えだ。 Hult International Business School（ハルト・インターナショナル・ビジネススクール）が支援したこの調査では他にも、新卒者たちが次のように述べている。 ・Z世代の回答者の77％が、大学の4年間よりも就職後の6カ月間で学んだことの方が多いと回答 ・85％が、大学ではもっと仕事に役立つことを

2025年も世界中で、数々のアート関連のイベントが開催される。キュレーターにとってもコレクターにとっても、楽しみな催しが目白押しであることは間違いない。「フェア疲れ」してしまう人もいるかもしれないが、多額の利益が見込めるフェアは、足を運ぶ価値があるはずだ。 ただ、一般のアート愛好家にとっては、実際に見に行くフェアを事前に選んでおくのが賢明。そこで、2025年に開催されるイベントを毎月1つずつ紹介する。 1～2月：BRAFAアートフェア（1月26日～2月2日）BRAFA 2025 Joana Vasconcelos, Valkyrie Seondeok （C） ArtisTree, Taikoo Place, Swire Properties 2024 欧州で最も古くから続く主要なアートフェア、BRAFA（ブラファ、Brussels Art fairの略）は2025年、70周年の節目を迎えた

経済産業省が2023年に公開した「アートと経済社会について考える研究会の報告書」も話題となり、より頻繁に語れるようになった「アートとビジネス」の話。しかし、特に企業の取り組みに関しては、どんな取り組みをして、どんな成果が出るものなのか、実態はあまり明らかになっていない。 Forbes JAPAN別冊『ART AS AN ATTITUDE　アート・ドリブンな未来入門』（2022年3月発行）を起点にスタートした「Forbes JAPAN ART & BUSINESS PROJECT」では24年、企業120社を対象に、アートへの取り組みに関する調査を実施。自社のビジネスにアートを取り入れようと試行錯誤し、それが成果や兆しとなって表れ始めた実態や意識の変化が見出された。 本レポートでは、匿名による回答結果の定量的分析に加えて、複数の企業に個別インタビューを行った結果から、なぜ今多くの企業がアートに

コンサルティング大手マッキンゼーに8年間務めたヴラド・ゲオルギウは、自身が以前の職場でバーンアウト（燃え尽き症候群）の症状に直面したことから、人々の職場をより良い場所にするためのメンタルヘルスの企業を立ち上げようと考えた。 彼は、2021年に同僚のコンスタンチン・ストラックとイグナシオ・レオンハルトらと共に、チューリッヒでKyan Health（カイアン・ヘルス）を設立した。同社は2024年11月26日、シリーズAラウンドで1270万ドル（約20億300万円）を調達し、累計調達額が（約29億1800万円）に達したと発表した。 「多くの組織はメンタルヘルスとウェルビーイングの重要性を主張しているが、そのための努力が不十分だ」とゲオルギウは述べている。カイアン・ヘルスは、テクノロジー主導のソリューションを企業に提供することで、人々のメンタルヘルスの課題を解決しようとしている。 同社は、新規顧客

今夜のデザートに何を食べようかと考え、真っ先に思い浮かんだのがアイスクリームだったとしよう。ボリュームたっぷりの夕食の後、2すくいのアイスにトッピングを追加して、炭酸飲料と一緒に味わう。それから数時間、おなかの微妙な不快感が夜まで続く。ぐっすり眠ることができず、朝になってもイライラし、おなかが張って苦しい。 食べ物が睡眠に与える影響については、科学によって食のイノベーションが進行中の現在でもまだ研究が続けられている。最新の研究では、さまざまな食品が体をリラックスさせ、睡眠を誘うことがわかっている。たとえば、アーモンドや七面鳥、キウイフルーツ、クルミ、白米などの食品は、睡眠の質を高めることがわかっている。これらの食品は、より体系的なアプローチが必要な人向けの健康的な食生活や食事計画にも取り入れられている。 よい睡眠を得るのに役立つ食品をいくつか紹介しよう。 植物性食品 果物や野菜、ナッツ類、

1900年代から行われてきた老化の研究。今、その研究成果をもとにスタートアップ企業や世界の富豪たちが「不老長寿」を実現しようとしている。生涯健康。そんな人類の夢が叶う日はやってくるのか。 日本国内で100歳以上の人口は約9万2000人。53年連続で増えている。長生きは喜ばしいことだが、欲を言えば、病気に苦しまず健康なまま寿命を全うできたら理想的だ。その望みは、世界の富豪によって、まもなくかなえられるようになるかもしれない。 米アマゾン創業者ジェフ・ベゾスやペイパル共同創業者のピーター・ティールは、老化関連疾患の治療薬を開発するスタートアップ「ユニティ・バイオテクノロジー」に個人で出資しているほか、グーグル共同創業者のラリー・ペイジは、老化の研究所「カリコ」を2013年に立ち上げている。米国の国立老化研究所は予算を右肩上がりに増やしており、23年は6000億円にも上る。さらには「Longev

スタートアップであれ大企業であれ、チームとして成果を上げるためには、様々な性格や傾向、仕事への取り組み方を持つ人たちと連携する必要があります。ある人にとっては常識であることが、別の人にとってはまったく不要なものに思えることもあるでしょう。お互いの違いを理解できていないと、摩擦や不満、ボトルネックが頻繁に生じる原因になりかねません。しかし、それはつまり、お互いの個性や違いを明確に把握できるシステムを「インストール」さえすれば、格段にスムーズな連携を実現できるということでもあります。要するに、チームにおいても「相互運用性」を高めることが重要なのです。 Coral Capitalでは、ギャラップ社の「ストレングスファインダー・テスト（クリフトンストレングス）」を活用しています。Coralに新しく加わったメンバーには全員、まずこのテストを受けてもらいます。その結果をチームと共有し、なぜそのようなス

テック業界の富豪たちが、バイデン大統領のSNSにおける影響力を高めるためのキャンペーンに、1000万ドル（約16億円）規模の資金を調達しようとしている。 フェイスブック共同創業者のダスティン・モスコヴィッツとリンクトイン創業者のリード・ホフマンが支援するスーパーPAC（特別政治活動委員会）のFuture Forward USA Actionは、少なくとも1000万ドルを調達し、バイデン大統領のSNSでの存在感を高めるための取り組みを開始すると報じられた。 この動きは、ここ最近バイデン大統領の「認知能力の低下」への懸念を煽る動画が相次いで投稿されたことを受けてのものだ。バイデン大統領の再選を支持するモスコヴィッツとホフマンらは、トランプのSNS上の成功に対抗するために、このプロジェクトを始動する。 シリコンバレーを拠点とするFuture Forward USA Actionは、左派寄りのイン

過剰なインターネットの使用が10代の若者の脳を変化させているとの研究結果が6月4日に発表された。インターネット中毒になっている若者の脳は、能動的思考に関係する部分に変化を起こしていることがスキャンで示されているという。 英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）の研究者らによると、こうした脳の変化はさらなる依存行動そして知的能力や身体の整合性、メンタルヘルス、発達に関連する変化につながることがわかった。 UCLグレート・オーモンド・ストリート小児保健研究所の修士課程の学生で、この研究の筆頭著者であるマックス・チャンは「思春期は身体や認知機能、性格が大きく変化する重要な発達段階だ」と指摘する。 「そのため、この時期の脳は強迫観念によるインターネット使用や、マウスあるいはキーボードを使用したい、メディアを視聴したいという欲求を促すインターネット中毒に対して特に脆弱だ」と説明する。 研究者ら

遠隔地に住む人材を積極的に採用する企業が増える中、人事業務を効率化・最適化するためのHRテック業界では「EOR」と呼ばれる分野の企業の成長が著しい。EORは、Employer Of Recordの略称で、企業の海外雇用を代理するサービスを意味し、世界中で雇用が活発化するにつれて、RemoteやVelocity Global、Deelなどのこの分野の企業は巨額の資金調達を行っている。 そんな中、Borderless AI（ボーダーレスAI）というスタートアップが米国時間3月21日、ステルスから脱却し、2700万ドル（約40億円）のシード資金調達を実施したことを発表した。同社は、外国人労働者のオンボーディングや給与支払いといった人事業務を自動化するAIエージェントのAlberni（アルバーニ）を提供している。アルバーニを使用することで、企業は雇用契約書の作成などの業務に費やす時間を、従来の数日

人間の心は、私たちが想像する以上に不思議で満ちている。その証拠に、私たちは何世紀にもわたって人間の心を理解することに専心してきた。精神や魂を意味する「psyche」と学問を意味する「-ology」が組み合わさってできたpsychology（心理学）は、とても興味深い分野だ。 心理学の先人たちの時代から、学者たちは人間の心と脳の本質を理解する試みを続けてきた。まだ定かでない部分がたくさんあるものの、それと同じくらいの知識を得ることができた。しかし、それと同時に誤った通説も生まれた。実証的裏付けのない、私たちの精神の理解を誤った方向へ導く発想だ。 以下に示す、2つの言い伝えを聞いたことがあるだろう。本稿では、その背後にある真実を、本物の心理学的洞察を通じて伝えたいと思う。 1. 人は「左脳タイプ」か「右脳タイプ」のどちらかである 人が「左脳タイプか、右脳タイプか」という発想は不朽の概念だ。脳の

近年、「不老長寿」の研究が活発になっている。米国では、国立老化研究所で年間約6000億円もの予算を投じて創薬研究を行っており、薬の実用化を目指すスタートアップも続々と誕生している。 不老長寿を研究するスタートアップに特化して投資する「Longevity Fund（長寿ファンド）」も存在する。最近では、Open AIのCEOであるサム・アルトマンが、「ヒトの寿命をあと10年伸ばす」をミッションとするRetro Biosciencesに1億8000万ドルの出資をしたことも話題となった。 日本発の不老長寿スタートアップも誕生 ひと言に不老長寿といっても、それに至るアプローチはさまざまで、英「ネイチャー」誌が提示しているのは次の4つだ。 1. 血液交換　血液中に含まれる病因物質を除去して、健康な血液に入れ替える 2. 代謝のコントロール　カロリーを制限する物質をサプリメントや薬から摂取する（カロリ

起業家は、自身のメンタルヘルスに影響を及ぼしかねない、起業家ならではの問題を抱えていることが多い。Hubspot（ハブスポット）の記事によると、カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のマイケル・フリーマン博士による研究で、調査対象となった起業家のうち、実に72％がメンタルヘルスに問題が生じた経験があるという、驚くべき数字が明かされた。これに対し、一般の人々でこの経験がある人の割合は48％しかない。 この調査結果は、起業家特有のライフスタイルに合わせた効果的なメンタルヘルス戦略を確立する喫緊の必要性を裏付けるものだ。 起業家特有の思考様式を理解する 起業家は、課題や不確実性に直面すると、むしろ燃えるタイプが多い。だがこうした障壁は、まさにストレスやメンタルヘルスの問題を引き起こす原因になり得る。対策に向けた最初のステップは、まずは自分のメンタルヘルスに問題が生じている兆候をきちんと

2024年は、生産性の最大化を目指す起業家たちに新たな挑戦と機会をもたらす。起業家の約60％が、生産性の最大の障害として、集中力の欠如と非効率的な時間管理を挙げている。この内省が、起業家のワークフローを変革する革新的な生産性向上のハックを求める動きを促している。 今日のめまぐるしい世界では、メンタルヘルスと認知機能の向上が重要となっている。注意欠陥障害（ADD）や注意欠陥・多動性障害（ADHD）の増加にともない、効果的な治療法を求める必要性がこれまで以上に高まっている。最近のデータでは、米国内だけで約610万人の子どもがADHDの影響を受けていることが明らかにされ、重要な公衆衛生上の懸念が浮かび上がっている。成人も例外ではなく、成人人口の約4％がADHDに苦しんでいる。これらの統計は、革新的で効果的な管理戦略の必要性を強調している。 とはいえ、一部の起業家の中には、ADHDは複数の仕事をこ

日本酒の製造工程をサステナブルにするにはどうしたらいいか。新規事業開発に特化した生成AIが日本酒造りにつながる意外な科学分野を探索し、酒造の副産物を活用した提案を行ったところ、日本酒メーカー単独では見落としていたかもしれない新たな可能性が開けた。 科学分野の調査研究や新規事業開拓をAIで支援するMEMORY LABは、新潟県中魚沼郡の醸造会社、津南醸造と協力して、日本酒をサステナブルな産業にするための、日本酒造りと持続可能性を両立させる研究開発分野の探索を行った。普通なら、まずは論文のデータベースを片っ端から調べることになるが、これは大変に時間と根気がいる作業だ。しかも、まったく新しい可能性を求めるならば、その会社にはいない、まったく別分野の専門家の力が必要になる。どれだけの人に声をかけたらいいのか、考えるだけでも気が遠くなる。 そこでMEMORY LABは、AIによる学術論文の検索で、短

企業経営者が従業員のウェルビーイング（心身の健康と幸福）に配慮するのは道徳的な判断であると同時に、ビジネス的にも理にかなっている。経営科学の学術専門誌『マネジメント・サイエンス』に今年発表された研究論文で、幸福は生産性を高めることが明らかになった。効果も大きい。幸福度が0～10の尺度で1段階上がるごとに、従業員の営業成績に基づいて測定した生産性は12％向上した。 幸福度と生産性の関係はかなり直感的だが、この2つの直接的なつながりを切り分けて考えるのはもっと難しい。これを困難にしている一因は、幸福度と生産性の定義が一貫していないことだ。しかし、どうにかして幸福度を測定しようとする企業も多く、定義がなければ2つの概念を結びつけることは不可能である。 なぜ幸福は生産性を高めるか この研究では、幸福が生産性を向上させる理由として考えられる可能性を理論化した。重要な点は、幸福な労働者がより長時間働い

日本のリスキリングが海外からどの程度遅れているか、ご存知だろうか。「少なくとも6〜7年」。そう答えるのは、日本におけるリスキリング普及の第一人者と言われる、ジャパン・リスキリング・イニシアチブの代表理事でリスキリングプラットフォーム、SkyHive Technologiesの日本代表も務める後藤宗明氏だ。 アメリカでリスキリングが注目され、成功事例がメディアに掲載され始めたのが2015年から16年。シンガポールがリスキリング専門の政府機関、スキルズフューチャーを設置したのが2015年。それら先進国と、2022年、岸田首相がリスキリング支援に1兆円を投じると表明した日本の動きを比べると、後藤氏の主張には頷ける。 では、海外の先進国では現在、具体的にどのようなリスキリングが行われているのだろうか。そこには、日本企業がリスキリングを成功させるためのヒントが詰まっている。前回に続き、後藤氏に聞いた

赤肉（牛・豚・羊など、色の赤い肉）を週に2食分以上食べると、2型糖尿病の発症リスクが高まる可能性があるとした研究結果が19日、発表された。赤肉はこれまでの研究で、摂取によりがんや心疾患、死亡のリスクが高まる可能性も指摘されている。 米ハーバード大学公衆衛生大学院などの研究チームは、21万6695人の健康状態を最長36年間にわたり追跡した調査のデータを分析。その結果、2型糖尿病の発症リスクは、1日に赤肉を1食分食べるごとに1.28倍に上昇していたことがわかった。赤肉の摂取量が最も多い人（1日1.56～1.97食分）は、最も少ない人（1日0.26～0.45食分）に比べ、リスクが62％高かった。 2型糖尿病の発症リスクは、加工済み赤肉の摂取で51％上昇、未加工の赤肉では40％上昇した。赤肉と糖尿病リスクとの関連は、診断前の10～15年以内で最も強かった。 1日1食の赤肉をナッツや豆類などの植物性