「転職」はサイコロの振り直し - 脱社畜ブログ
このブログでは、ドラッカーの言葉をそのまま借りて「最初の就職はくじ引き」ということを何度か書いてきた（どんなに考えても、入社後の「こんなはずじゃなかった」は避けられない等）。今日は最初の就職ではない、二度目以降の就職である「転職」についてのことを書きたいと思う。 僕は、最初の就職が「くじ引き」なら、二回目移行の就職である転職は「サイコロの振り直し」だと思っている。転職であっても、働くまでは職場の雰囲気は分かりづらいし、それが結果的に今の職場よりよくなるかどうかも保証はされない。結局、会社で気持よく働けるかが運次第という状況は、転職であっても変わらない。 仮に今の職場が酷い職場で、サイコロの出目で言うと「２」くらいだったとする。これは耐えられないと思って転職を実行すると、確率的には「２」より大きい出目が出る場合のほうが多いのだが、運によってはまた同じ「２」とか、さらに低い「１」が出てしまうこ
米国の大学生だった彼に「日本での就職はない」と決意させた経験：日経ビジネスオンライン
現在はグーグルジャパンの顔として活躍する徳生健太郎。彼は日本でも屈指の進学校だった高校を中退して渡米。アメリカの大学で学び、シリコンバレーでベンチャー企業を経て、グーグルに入社したが、大学在学中に日本で就職することは考えなくなっていたという。また、大学時代から、後のキャリアに直結する学びの機会を得ている。 「アメリカの大学は、卒業したら即戦力にならなければいけない、という感覚を誰もが持っているんです。だから、勉強も真剣にやるし、それ以外についても、将来を意識した取り組みを進めている。もっと言えば、早い段階で専門や専攻を絞り込んでいくし、やってみたい方向も定めるんです」 徳生が大学院を卒業してから就職したのは、剛体力学のシミュレーションをするソフトウェアを作っていた会社だったが、実は大学1年の頃から徳生はこの分野に興味を持っていた。 「物理が好きだったことと、コンピューターを使って自然の現象
日系企業新卒の私が、海外企業の新卒と話して一番驚いた違い | ShareWis Blog（シェアウィズ ブログ）
こんにちはLinsiです。 わたしは現在、ShareWisを手伝いながら日本で典型的な某日系企業で勤めています。 大学を卒業して初めての会社のため、自分だけで、他の会社の仕事環境がどうこうと比較することはできませんが、 幸い私の場合、学生時代の友達が就職を機に世界中にバラバラに散らばったため（それはそれで悲しいことですが）、各国、各企業の新卒の会社事情を耳にすることができます。 今回は、そんな中で見えてきた個人と会社との付き合い方について書いていきたいと思います。 私は典型的な日系企業に勤めていると言いましたが、「現在の典型的」な日系企業は、規則・規律を重んじる体育会系、という「昔の典型的」な日系企業から脱しようとしています。 ただ、このような変化は１日で達成されることはありません。 なので、妙に規律が厳しい部分と、妙にゆるい部分がごちゃまぜになったような状態が今は続いています。 私の場合
自殺するのは「若者」ではなく「おまえら」：国内自殺者３万人の実態
株式会社クレイジーワークスの代表。家電メーカー系エンジニアでプリンタやSDカード関連の開発に従事。ケータイのアプリやサイト、電子書籍のシステムなどに詳しい。最近、断食にはまる。 学生の自殺者が1000人を超えてネットで話題になりました。しかし、自殺統計を読むと、日本で自殺者が多い問題の原因は若者の生きづらさではないと思ってます。ぼくが自殺統計を読んだ限り、思った僕の推測は以下の通りです。 日本の自殺は30-60代の無職のオッサンが大多数 女性は比較的自殺しない 学生の自殺は2-3%くらいで、チョコボールの銀のエンゼルより少ない。 (こんなに豊かな国で学生の自殺が2-3%でも多いとは思うので、それはそれで問題だと思ってます。) 具体的に自殺統計を見るとこんな感じです。統計的にオッサンばっかりです。 (1)自殺者の7割が男性(おい！)。 (2)自殺者の7割が40歳以上。50代が中心。つぎは60
国家公務員新規採用4割減 「若者いじめ」批判相次ぐ
政府の行政改革実行本部は2012年3月6日の会合で、13年度の国家公務員の新規採用数を、政権交代前の09年度と比べて4割以上削減する方針を決めた。 消費税増税を柱とする社会保障と税の一体改革を押し進める上で、「政治と行政の『身を切る姿勢』」を強調することが狙いとみられる。人件費の高い中高年は手つかずのため、「若者いじめ」だとの声もあがっている。 「民間でも業績が悪ければ、まず採用を抑制するのは普通」 自公政権時代の09年度の新規採用は約8500人で、民主党政権下では11年度に09年比37%減の約5300人、12年度は震災の影響で削減幅が若干少なくなり、同26%減の約6300人。今回の4割削減の方針を実行すると、13年度の人数は約5000人になる見通し。採用スケジュールの関係から、3月中にも採用計画を決定したい考えだ。 岡田克也副総理は3月6日閣議後の囲み取材で、 「公務員の場合は一定の身分
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