最初に断っておきますと、自分の場合プリキュアが好きなあまり 自分にとって有利な情報ばかり選択して取り上げ、「不利な情報を無意識的に遮断している」、いわゆる「正常性バイアス」がかかっているかと思われます。 ですので、沢山のご意見いただければ嬉しいです。 (34話エンドカードより) 本記事は、 「プリキュアの「世帯視聴率」は確かに下降している。」 けど 「何も問題は無い」 というスタンスで語ります。 (視聴率がどこまで下がるとプリキュアに終わりが見えてくる、とかは東映アニメおよびバンダイにしかわからないと思いますので、当然言及できません。あくまで現状の認識をして頂ければ幸いです。) 現状 少子化の影響? 世帯構成の変化 仮面ライダーとの相関関係の乖離 まとめ1 録画率 「番組自体」に問題はないのか? KIDS視聴率が取れている以上、大丈夫。 まとめ2 2016年「魔法つかいプリキュア!」の世帯
4K・8K放送で番組の録画禁止が検討されていることを受け、インターネットユーザー協会(MIAU)は2月3日、主婦連合会と共同で、録画禁止にしないよう求める文書を、4K・8K放送について検討している次世代放送推進フォーラム(NexTV-F)に提出した。 同フォーラムが昨年12月に公表した技術資料「高度広帯域衛星デジタル放送 運用規定1.0版」(PDF)にでは、「月極め等有料放送」「コンテンツ保護を伴う無料番組」について、「コピー禁止」は「T.B.D」(未確定)だとしている。番組録画(コピー)の禁止が検討されていることを示すものだ。 「高度広帯域衛星デジタル放送 運用規定1.0版」923ページより。「月極め等有料放送」と「コンテンツ保護を伴う無料番組」のコピー禁止が「T.B.D」となっている 報道によると、民放キー局5社が4K番組の録画禁止を強く申し入れており、レコーダーを販売する家電メーカー
エリアフリー 録画対応デジタルTVチューナー。価格はオープンプライス、オンラインショップでの価格は1万9800円 外でもiOS端末でテレビを“キレイ”に見たい――そんな人をターゲットにした新製品が、ソフトバンクBBの「SoftBank SELECTION」から登場した。Wi-Fi環境とインターネットを活用して、外出先でもiOS端末からテレビを楽しめるようにする「エリアフリー 録画対応デジタルTVチューナー」(ピクセラ製)だ。 同製品は、iOS端末で地上/BS/CS110度デジタル放送を視聴できる「録画対応デジタルTVチューナー」(2012年7月発売)の上位モデルだ。自宅内で映像を楽しめるだけでなく、新たにインターネット経由での番組視聴を実現し、自宅外でもWi-Fi環境を通じて最大でHD解像度(1280×720ピクセル)、30フレーム/秒の精細かつ滑らかな映像を楽しめるようにした。 実際に使
2012/05/17 B-CASカード書き換えでBS/CS有料放送を無料で視聴可能にする裏技 2ちゃんねるのスレッドで、B-CASカードを書き換えて、有料放送を無課金で視聴できるカードにするという方法が話題になっているようです。 有料放送のWOWOWやスカパーなどが見放題になるという『BLACKCASカード』がありましたが、価格が49,800円と高額で今後も使える可能性は保証されるものではありませんでした。しかし、今回の方法は通常のB-CASカードを利用するので、ほとんどお金がかからないとのこと。 というわけで、噂が本当なのか検証してみましたので、ご紹介します。 書き換え可能なB-CASカード 全てのカードでこの裏技が使える訳ではないようで、カード裏面の右下にある英数字8桁の番号(型番)と20桁の数字(ID)、IDは最初の4桁は全て0000で始まるので、下記の数字はそれ以降の数字。
デジタル放送の視聴に必要な「B-CASカード」。その色は、地上デジタル専用が青、BS・CS用や三波共用が赤、ケーブルテレビ専用がオレンジとなっていて、このほかにも家電量販店の店頭で展示されるテレビ用に使われる白などもあります。そんなB-CASカードと同じか、それ以上の機能を持った「BLACKCASカード」なるものがあるとのことなので、入手してみました。 台湾から郵便物が到着。 裏側にも伝票が貼り付けられています。 中から出てきたのは、かなり小さな袋。 まるで子どもから届いたお手紙のようです。 サイズはこれぐらい……ということは…… これがBLACKCASカード。矢印に顔がついています。 裏面はなにやらよくわからない文字列が並んでいます。 「シールが一度はがれた製品は、一切の修理をお断りします。」のホログラムシールつき。 見る機会の多い地上デジタル放送専用の青B-CASカード、三波共用の赤B
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新聞、テレビの没落が経済誌や週刊誌の特集になり、それに代わる新メディアが論議の的になっている。ある識者は、輪転機といったインフラを切り離した「ローコスト・メディア」が次代の姿だというのだ。メディアはどう変わるのか。 大阪の準キー局では「経営統合の動き」 「民放のドンが激白!!」。 2009年1月26日発売の週刊東洋経済をめくると、何かを睨むような厳しい表情の顔が目に飛び込んでくる。日本テレビの氏家齊一郎取締役会議長だ。そのインタビュー記事では、テレビ広告はさらに減るとして、民放キー局の中でも生き残るのは2~3社、という衝撃的な見方を披露している。 東洋経済では、この号で、40ページにもわたる「テレビ・新聞 陥落!」というセンセーショナルな大特集を組んだ。そこでは、テレビ局なら、広告減収や地デジ投資負担から、何らかの再編が進むと予測。大阪の準キー局同士では、すでに経営統合の動きが見られ、「マ
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