ハーバード大のプログラミング講座を日本語化 無料で学べる「CS50.jp」公開
米ハーバード大が無償公開しているプログラミング入門講座を日本語に訳したWebサイト「CS50.jp」が公開された。プログラミング教育ベンチャーのLABOTが、「コロナ禍などで大学のキャンパスの環境が不安定になる中、多くの学ぶ意欲がある学生に、良質な教材に母語でアクセスしてほしい」と翻訳作業を進めてきたという。 公開したのは、ハーバード大コンピューターサイエンス学部のデビッド・J・マラン教授が、無料オンライン教育サービス「edX」で公開している人気講座「CS50」のうち、コンピュータサイエンス入門と、Python・JavaScriptを使ったプログラミング講座を日本語訳したもの。YouTubeの英語教材とあわせ、日本語のテキストで学べる。 CS50は、非営利で再配布・改変可能なクリエイティブ・コモンズライセンス（CC BY-NC-SA 4.0）で公開されており、非営利なら改編や再配布が可能だ
「君、今日からクラウド担当ね」 未経験者が1人で始めた、ファミマのAWS移行の舞台裏
「君、今日からクラウド担当ね」 未経験者が1人で始めた、ファミマのAWS移行の舞台裏（1/2 ページ） 国内に約1万6000店舗、海外に約7300店舗を構える、コンビニ大手のファミリーマート。商品の在庫管理、宅配便の受発注管理、決済といった店舗システムを長年オンプレミスで運用してきたが、2017年末から段階的にクラウド（Amazon Web Services）に移行している。 ファミマで移行の責任者を務める土井洋典さん（システム基盤構築部 クラウド推進グループ マネジャー）は、当時クラウドは専門外だったが、上司から突然このミッションを任され、試行錯誤しながら業務に当たってきた。 当初は部下もおらず、たった1人でのスタートだったが、社内外を巻き込みながら移行に取り組んできた土井さん。その舞台裏ではどんな苦労があったのか。アマゾン ウェブ サービス ジャパンがこのほど開いたイベント「AWS S
「えげつない」 Amazon、1％ポイント付与を“強制” 出品者が費用負担、批判相次ぐ - ITmedia NEWS
「えげつない」ーーAmazon.co.jpがこのほど「Amazonポイント」の制度を変更すると発表し、出品者の間でそんな声が上がっている。5月23日以降、Amazon直販商品、出品者からの商品を問わず、購入者に対し、販売価格の最低1％のポイントを付与するよう変える予定だ。購入者にとってはメリットがあるが、出品商品のポイントの費用は「出品者の負担になる」といい、出品者からは戸惑いの声が出ている。 5月23日以降、Amazon.co.jpの全商品を対象に、ポイント付与率を1％にするという。Amazon.co.jpの出品者向けポータル「セラーセントラル」で2月20日に発表した 2月22日現在、Amazonポイント規約は、「出品者が定める付与数または付与率に従い付与される」となっている。しかし5月23日以降は全ての商品に価格の1％分のポイント付与が必須となる。導入から2週間後の6月3日時点で、付与
知られざる「ダークウェブ」の世界 ネットの“裏”で何が起きている？
知られざる「ダークウェブ」の世界 ネットの“裏”で何が起きている？：ロシア語圏を新たに調査（1/2 ページ） 仮想通貨取引所のコインチェックから仮想通貨「NEM」が流出し、「ダークウェブ」と呼ばれる匿名性の高いインターネット空間上のサイトで他の仮想通貨に交換されたのは記憶に新しい。より最近の話では、4月から地上波の深夜枠で放送しているアニメ「ルパン三世PART5」に、かつて存在したダークウェブ上の闇市場である「Silk Road」をなぞらえたであろう架空のマーケットサイト「マルコポーロ」が登場していることもあり、徐々にダークウェブの存在感が高まってきている。 ダークウェブは通常のChromeなどのブラウザではアクセスできず、専用の「Torブラウザ」でアクセスできるサイト群のことだ。アクセス方法が限られており、匿名性が高いことから「犯罪の温床」として語られることはあれど、実際にダークウェブで
なぜ地方のクリーニング屋で機械学習？ 「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦 (1/2) - ITmedia NEWS
なぜ地方のクリーニング屋で機械学習？ 「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦（1/2 ページ） 「中小企業でお金もない、人もいない。ここ10年でIT化に取り組んできたが、今ある課題や業界の将来を見据え、今はAI（人工知能）を自作している」──福岡県田川市でクリーニング店を8店舗展開するエルアンドエーの田原大輔副社長はこう話す。同社はスーツやズボンなどを判別する画像認識システムなどを導入。人材が不足するクリーニング業界の中で業務効率化を図るためいち早くIT化に取り組み、いずれは無人店舗のオープンを目指す。 IT化に取り組んだ10年 電話からSkypeによるビデオチャットへ、メールからチャットワークへ、ExcelからGoogleスプレッドシートへ──2008年ごろから10年近くクリーニング業務のIT化を進め、15年11月にGoogleの機械学習用オープンソースライブラリ「
Google Driveの魔法機能がすごい 画像の文字を書き起こす
Google Driveは、写真や文章、イラストなどを保管できるオンラインストレージサービス。15GBまで無料で使えるため、データの保存・共有用に使っている人もいるだろう。 そんなGoogle Driveの、意外と知られていない機能が話題になっている。Google Driveに画像をアップロードし、その画像をGoogle ドキュメントで開くと、画像の文字をテキストデータ化してくれるという。 手順はこうだ。まず、PCで文字起こしをしたい画像をGoogle Driveにアップロードし、その画像を右クリック。「アプリで開く」から「Google ドキュメント」を選択して開けば終了。対応ファイル形式は「JPEG」「PNG」「GIF」「PDF」。 最適な状態で書き起こすには、ファイルサイズを2MB以下にし、テキストの高さを10ピクセル以上に。画像の向きが間違っている場合は回転させてからアップロードし、
Google、プログラミング不要で“機械学習”試せるサイト公開
サイトは、Googleが8月にリリースした、ブラウザ上で機械学習の訓練と推論を実行できるJavaScriptのライブラリ「deeplearn.js」を用いて作られた。サイトのソースコードはGitHub上に公開している。 Google Creative Labのデザイナーであるバロン・ウェブスターさんは、ブログで「機械学習について興味がある人々が、もっと簡単に機械学習を試せるようにしたかった」とコメントしている。 関連記事 Google、人間のように線画を描く人工知能「sketch-rnn」を養成中 Googleがお絵かきゲーム「Quick, Draw!」にユーザーが手描き入力した膨大なデータを学習材料に訓練した人工知能「sketch-rnn」は、ネコやブタの線画を人間のように描く。 Google、手描きの絵を機械学習でプロの絵に置き換える「AutoDraw」公開 AutoDrawは、タッチ
コーディング不要のディープラーニング開発ツール、ソニーが無償提供
ソニーは8月17日、コーディングの知識がなくても、ディープラーニング（深層学習）のプログラムを生成できるソフトウェア「Neural Network Console」の無償提供を始めた。自社の製品・サービス開発にも利用しているツールを多くの開発者や研究者に使ってもらうことで「ディープラーニング技術の発展につなげる」という。 Neural Network Console。ドラッグ＆ドロップ操作で「関数ブロック」を自由に配置し、ニューラルネットワークを視覚的に構築できる 同社は今年6月、ディープラーニングのプログラムを生成する際に使うコアライブラリー（基盤ソフトウェア）「Neural Network Libraries」（以下、Libraries）をオープンソース化した。人間の脳を模倣した「ニューラルネットワーク」の設計、製品・サービスへの搭載を効率化する演算モジュール群だが、利用には高度なプロ
ポストTwitter？ 急速に流行中「マストドン」とは
「Mastodon」（マストドン）というWebサービスがここ数日、日本のネットユーザーの間で急速に注目を集めている。ユーザーの間では「Twitter黎明期に近い雰囲気だ」という声もある。 Mastodonは、ドイツに住むEugen Rochkoさん（24）が作ったTwitterライクなSNS。Twitterとの大きな違いは、サイトが1つではなく複数に分散していることだ。 Mastodonを構築するためのソフトがオープンソースで公開されており、誰でも独自のMastodonインスタンス（サーバ）を作ることができ、インスタンス同士は「連邦」としてゆるくつながる。既に多数のインスタンスが立ち上がっており、4月13日時点で500以上もあるようだ。 Rochkoさんは「Mastodonは分散化したプラットフォームであり、コミュニケーションが単一の企業に独占されるリスクを避けられる」と説明。Twitte
資産1億円超の「富裕層」が増加中、なぜ？
1億円以上の金融資産を持つ「富裕層」は、日本にどれほどいるのだろうか――。野村総合研究所の調査では、日本の総世帯数の40分の1程度にあたる約122万世帯が富裕層に該当し、増加した結果2000年以降で最多になったことが分かった。 預貯金・株式など金融資産の合計から負債を差し引いた「純金融資産保有額」が1億円以上の世帯を「富裕層」、5億円以上の世帯を「超富裕層」と定義してまとめた。 調査によると、2015年現在での富裕層の合計は121.7万世帯で、富裕層が114.4万世帯、超富裕層が7.3万世帯だった。これまでの最高だった13年の計100.7万世帯を大きく上回り、2000年の調査開始以来最も多かった。13年と比べ、富裕層と超富裕層は純金融資産額をそれぞれ17.3％、2.7％増やしていた。 大多数を占めるのは3000万円未満の「マス層」で、4173万世帯・約78％。その資産額合計は603兆円と、
Spotifyが日本にやってくる やっと、やっと、やっと
音楽ストリーミングサービスのSpotifyは世界ナンバーワンのシェアを持ち、日本法人設立を果たしているが、Apple Music、Google Play Music、Amazon Prime Musicといった米国勢、AWA、LINE MUSICの国内サービスが立ち上がった後も日本向けには制限をかけたままで、「もう市場は飽和している」「いまさらいいよ」との声もある。だが、音楽レーベル関係者によれば、すでにクローズドベータが開始されており、7月の国内ローンチが予定されているという。 Spotifyの大きな特徴となっているフリーミアムプランの国内提供については否定的な意見も多いが、情報筋によれば、広告をインサートし、1カ月に利用可能な時間制限（15時間）、保存制限をかけた無料プランは提供されるという。ただし、国内サービスでも同様の無料プランが追加される可能性もありそうだ。
Facebook、メッセンジャーbot開発ツールを無償提供
米Facebookは4月12日（現地時間）、サンフランシスコで開催の年次開発者会議「f8」で、Facebookメッセンジャー（以下、メッセンジャー）でユーザーと会話するボット「bots for the Messenger Platform」を発表した。同日公開された「Messenger Platform（Beta）」で、誰でも作成できる（公開前に審査がある）。 企業ユーザーは、ボットを通して9億人以上いるFacebookメッセンジャーユーザーとコミュニケートできるようになる。顧客や潜在顧客とメッセンジャーで会話して情報提供するだけでなく、「Send/Receive API」を使って画像やリンク、購入ボタンなどの付いたカード状のメッセージを発信することもできる。カードはカルーセル状に表示し、横スワイプで閲覧可能だ。
朝日新聞がベンチャー支援プログラム 提携・出資も視野に
朝日新聞社はこのほど、ベンチャー支援プログラム「朝日新聞アクセラレータープログラム」の参加チーム募集を始めた。5～10チームを選び、4カ月間、専門家によるアドバイスやプロモーション支援などを提供。プログラム終了後は、朝日新聞グループとの提携や出資を視野に入れる。 サービス／プロダクトを持たないアイデアレベルか、自社プロダクトを持つシード～アーリーステージの企業が対象。起業家支援プログラム「RealityProgram」を運営する郡裕一氏をはじめとした専門家によるアドバイスを定期的に提供し、サービスのニーズ検証、ビジネス検証を支援するほか、関連メディアによるプロモーション支援も行う。 参加者はプログラム期間中、朝日新聞メディアラボ渋谷分室（東京・渋谷）を開発拠点として無料で使える。プログラム終了時には、資金調達や大手企業との提携などにつなげるための発表会を開催。朝日新聞グループとの事業提携や
夏を終わらせたくない一心でタブレットで「DJ入門」してみた
まだ8月が終わってすぐなのに寒い……。毎年この時期はもう少し暑くて夏にしがみついている気がするのに。思えば結局、今年は夏っぽさを感じるチャンスがほとんどないまま終わってしまった気がします。毎日オフィスにいて海も山もプールも夏フェスも摂取してないからでしょうか。このまま秋に、冬になってしまうのがさみしい。せめて夏っぽいテンションに1度くらいなっておきたい。 考えている矢先、お世話になっているお姉さんに「DJやらない？」と声をかけられました。身内で行う小さなイベントで曲をかける人を探しているらしい。でぃ、でぃーじぇー……。クラブやイベントの壇上に立っているのを見たことはあるけど、かっこいいなぁと思うだけで何をやっているかすら分かってないです……。 でも、なんとなく夏っぽいな？ 本番の期限が決まっているのもよさそうです。そしてこのチャンスを逃したらもうやらない気がします。数年間習っていたはずのピ
大学講義を広く無償公開、希望者には対面学習の機会も 「JMOOC」発足、来春から配信へ
大学レベルの講義をオンラインで無償公開するプラットフォームの国内での運営・活用を推進する「日本オープンオンライン教育推進協議会」（JMOOC、理事長：白井克彦 放送大学学園理事長）が10月11日に発足した。来年4月から、東京大学など全国13大学が講義の配信を開始する計画だ。 2012年から米国で普及が進んだ大規模オープンオンライン講座（MOOC：Massive Open Online Course）の日本版を目指し、プラットフォーム構築やコンテンツ作成などを進める。大学関係者らのほか、NTTドコモ、ネットラーニング、住友商事、富士通など企業もプラットフォーム構築などで参加する。 現在講義の提供を予定しているのは、東京大学、京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学など全国13大学。統計学やコンピューターサイエンス、歴史学や政治学に加え、服飾の歴史、サブカルチャー論など、ジャンルも多岐に渡る。通常の
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