CSS Nite LP42「戦略志向のECサイト」フォローアップ（6）住 太陽さん（ボーディ）｜CSS Nite公式サイト
CSS Nite LP42「戦略志向のECサイト」フォローアップ（6）住 太陽さん（ボーディ） 記事公開日：2016年2月 3日（水） 2015年10月3日（土）、ソラシティホールで開催したCSS Nite LP42「戦略志向のECサイト」のフォローアップとして、住 太陽さん（ボーディ）による「手間と時間をとことん節約 効率よく結果を出すSEO」セッションのフォローアップを共有します。 スライド音声 メッセージ セッション7、SEOを担当した住です。フォローアップでは、セミナーの終盤で触れた購買行動モデルについて補足の解説をします。 僕が紹介したモデルは、文言こそ僕のオリジナルですが、元になったアイデアは「パーチェスファネル」と呼ばれる考え方のうち、購買後までファネルが続くものを参考にしています。 参考URL■そのうち客フサフサで悩む必要がないか、または、進行しつつあるヤバい現実に気づいて
メディア化戦略は、広告費をゼロにするため!? 「北欧、暮らしの道具店」（前編）｜New Commerce Hub
北欧雑貨や食器を扱うECサイト「北欧、暮らしの道具店」。おしゃれなライフスタイルを提案する写真や読みものが充実しており、FacebookやInstagramでも多くのファンを獲得しています。今回は、当サイトを運営する株式会社クラシコム代表取締役・青木耕平氏にお話を伺いました。 おもしろくて役に立つコンテンツを大量に配信し、広告を出稿する側から配信する側に ――株式会社クラシコム創業当時は、ECサイトではなく、不動産のマッチングサイトを立ち上げていたそうですね。 そうです。賃貸不動産の大家さんと借主さんがダイレクトに取引できるeマーケット・プレイスを開発しましたが、まったく需要がありませんでした。これからどうしようかと考えていた頃、妹（「北欧、暮らしの道具店」店長・佐藤友子氏）がスウェーデン旅行に行って、夢中になって帰ってきたんです。もう一度行きたいと言うので、会社の残金100万円を使って、
［対談］「ECは感情価値7割」アラタナ濱渦さん✕集客は自動化し「注文が来たら送るだけに」メタップス佐藤さん
濵渦（アラタナ）：佐藤さん、今おいくつですか？ 佐藤（メタップス）：28歳になりました。 濵渦：メディアではすごくとんがっているイメージなので、お会いしてやわらかいイメージなのが意外でした。 佐藤：確かに、話している内容はトゲがあるかもしれないですね（笑）。 濵渦：メディアで、「社員がついてこられなくなる時がある」というのを拝見して、共感しました。今もあるんですか？ 佐藤：わりと日常的な風景です。 濵渦：僕も新規事業が好きで、人に渡せなくて、そればっかりやってます。 佐藤：（起業家は）たいていそうですよね。 宮崎にECのプロが100人超！ アラタナの強み 濵渦：僕は今31歳なんですけど、アラタナは2007年に宮崎で起業した会社で、ECサイトのカスタマイズをメインにやっています。グループ会社にセキュリティの「ゲヒルン」、メディアの「ハニカム」が東京にありますが、アラタナ本体は宮崎で、「宮崎に
食品と電報の掛け合わせアイデア商品『マシュマロ電報』が大ヒット！軌道に乗るまでわずか3ヵ月の秘訣とは
ECzine Day（イーシージン・デイ）とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。
農作物の産地直送ECプラットフォーム － 流通改革だけでは越えられない山をどう乗り越えるか | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
農作物の産地直送ECプラットフォーム 従来は農協が独占的に運営・管理を行っていた農産物の卸売りが、ECによって少しずつ変革がもたらされている。個別の農家がECサイトを立ち上げるケースも増えてきているが、直接消費者に生産物を売りたい農家と、農家から直接買いたい消費者を繋ぐ産地直送ECのプラットフォームが次々と立ち上がってきているのだ。従来では農家が自社でECサイトを運営しない限り難しかった消費者へのリーチを提供することで農協だけではない新たな流通網を提供しようとしている農業ECの5つのサービスを見ていく。 食べチョク “食べチョク”は、こだわりを持つ生産者を支援する株式会社ビビッドガーデンによる、農作物のオンライン直売サービスだ。 青果が中心の産直ECでありながら、肉や魚介類、酒類など広いカテゴリの食品を取り扱っているのが特徴。コロナ禍や災害などで売上に影響が出ている生産者特集のように時事を
ECサイト運営を支える配送事業者 － 佐川急便・ヤマト運輸・日本郵便の価格とサービスレベルの狭間での奮闘 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECサイト運営を支える配送事業者 ECサイトを運営する上でも、購入した際にも無くてはならない商品の配送サービス。忘れられがちではあるが、配送事業者なくしてECサービスの多くは成り立ち得ない。国内では佐川急便、ヤマト運輸、日本郵便の3社の影響力がECサイト運営においては大きい。今回はこの3社の取り組みから、配送の価格とサービスレベルの関係性について考えていく。 佐川急便 業界第2位のシェアを誇る佐川急便だが、本格的に宅配便事業に参入したのは1998年と比較的遅い。 同社はヤマト運輸や日本郵便のように小規模な営業所を多数配置するのではなく、比較的規模の大きな営業所を設け、1店舗で広範囲を網羅する形を取ってきた。近年は都市部にSCと呼ばれるサービスセンターを設置し、人力での配達が有力なビル街などで小規模店舗の展開が見られるようになったものの、基本的には1店舗の管轄するエリアが広域となる。そのため
ECサイトで自社サイトと楽天ショップの重複コンテンツを防ぐ方法
[対象: 全員] ECサイト（ネットショップ）を運営していて、自社サイトのほかに、楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazonなどのショッピングモールに出店しているケースでの重複コンテンツ対策について、この記事では考察します。 同じ商品を販売するECサイト間で起こりうる重複コンテンツ 今年6月に参加したSMX Advancedで、GoogleのMatt Cutts（マット・カッツ）氏に次の質問を僕はぶつけました。 ECサイトを運営していて、自社サイトのほかに楽天やアマゾンでも出店し、同じコンテンツを公開したら重複コンテンツになるか？ マットの答えはこうでした。 重複コンテンツになる。ペナルティではないが、どれかは検索結果に出なくなるだろう。 rel=”canonical”で優先するサイトを指定することができる。 また今週の月曜日に投稿した記事では、GoogleのJohn Mueller
Amazon の決済機能を自分のサイトに導入できる 「Login and Pay with Amazon」
Amazon は現時点で米国限定ですが、「Login and Pay with Amazon」 という新しい決済サービスを提供開始しました。サードパーティのショッピングサイトに Amazon アカウントを使用した決済機能を導入可能になります。 現時点では米国の住所、クレジットカードを対象にしたサービスで、日本の Amazon にアカウントを持っている人が使える状態ではありませんが、Amazon は 「Login and Pay with Amazon」 という新しい決済サービスを提供開始しました。 Amazon Payments - Allow customers to easily login and pay on your site これは、PayPal 決済のように、Amazon 以外のショッピングサイトに Amazon アカウントへのログインと、Amazon に登録してある住所情報
[海外ECマーケティング 6.]番外編-知ってるようで知らない、ECサイトでコンバージョン率を上げる12のコツ ｜新着情報｜ネットショップ運営支援のＥＣサポーター
[海外ECマーケティング 6.]番外編-知ってるようで知らない、ECサイトでコンバージョン率を上げる12のコツ ECサイトの運営で最も重要なことは、最終的にコンバージョンにどのようにつなげるかである。今回は、簡単にできるECサイトのコンバージョン率を上げる12のコツを紹介しよう。 1.ナビゲーションをシンプルにする webサイトの訪問者は、トップページのナビゲーションが分かりにくければ、すぐに離脱する。そのため、１秒で訪問者がそのサイト全体の概要を分かるような設計にする必要がある。たとえ、ブランドイメージを重視するオシャレなサイトでも、訪問者が次に行くべきページが直感的に分からなければ、サイトの役割を果たしているとはいえない。 2．高解像度の製品画像を載せる 本ブログで以前紹介したように、これからのECサイトは、画像が最も重要である。視覚に訴える高解像度の美しい製品画像を必ず掲載しよう。「
![[海外ECマーケティング 6.]番外編-知ってるようで知らない、ECサイトでコンバージョン率を上げる12のコツ ｜新着情報｜ネットショップ運営支援のＥＣサポーター](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/3170b7f72ce2f880a4af42a81f79e6e91af07302/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Ftsuhan-ec.jp%2Ftheme%2Ftsuhan-ec%2Fimages%2FogImage.jpg)
「ゾゾ」、CtoCに参入：日経ビジネスオンライン
スタートトゥデイとブラケットは2014年1月15日に、個人が簡単に商品を売れる「ZOZOMARKET」を開始する。国内ファッションEC最大手「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイと無料で簡単にECサイトを作成できる「STORES.jp」を運営するブラケットの共同事業。スタートトゥデイは2013年7月にブラケットを子会社化しており、初めての共同事業となる。 ZOZOMARKETには、個人／法人、新品／中古問わず出品が可能。STORES.jpで作成したオンラインストアの商品を無料で掲載できる。ZOZOMARKET出店企業は、購入価格の10％を手数料として運営側に支払う。 SOTRES.jpのようなオンラインストアを簡単に作成できるサービスは、容易にECサイトを持てる一方で、集客や販売についてはストアの運営側にゆだねられていた。ZOZOTOWNのユーザー数は現在500万人以上。ファッショ
日経レストランONLINEスペシャル 目利き問屋 プレミア食材満載のご用達サイト | 日経レストランONLINEスペシャル 目利き問屋
日経レストランONLINEスペシャル「目利き問屋」はプロ目線の食材選定と仕入れにこだわり、特異食材・ユニーク食材・地方食材など稀少で最高の素材を提供するプロ向けの食材ご用達ECサイトです。メルマガ登録 目利き問屋メールマガジンは、お買い得品や限定品の情報を無料でお届けします。 レアな限定品、新商品など美味しい情報が盛りだくさんです。 特に限定の割引商品やレアな逸品は早い者勝ちです！ ※商品を購入されたことの無い会員の方でもメールマガジンを購読出来ます。（もちろん無料です） メルマガ解除は「登録情報の編集」からお願い致します。 日経レストランオンライン http://nr.nikkeibp.co.jp/ 「日経レストラン」は飲食店、外食チェーンからホテル・旅館の飲食部門、給食業などのフードビジネス業界に携わる人のための総合情報誌です。 毎号、重要テーマを厳選して、すぐに役立つ情報を満載してお
【保存版】 ECサイトのアクセス解析・データ分析レポートに盛り込むべき10の視点 （前編） | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECサイトのアクセス解析・データ分析レポートに盛り込むべき10の視点 ECサイトを運営していて、そのアクセスやデータを解析・分析を行う際に、どのデータを確認していけばいいか悩んだことはないだろうか。もしくは、今見ている指標（KPI・KGI）が正しいのか不安に思ったことはないだろうか。 Google Analyticsなどのアクセス解析サービスはあらゆるデータを確認することが出来るが、逆をいえば何のデータを優先的に確認するべきかの示唆は得られない。 色々な指標を確認したくなる気持ちも分かるが、アクションに結びつかない指標を確認すること、ビジネスに示唆に繋がらない指標を確認することは何の意味もない作業となる。そしてそのようなデータレポートを受ける上司もECサイトで起こっていることが把握出来ないに違いない。 今回は、弊社の経験をもとに、ECサイトのアクセス解析・データ分析レポートに盛り込むべき1
ECサイト運営者必見！ECサイトの消費税増税対応まとめ
ECサイト運営者が消費税引き上げの際に困らないようにまとめてみました。 消費税増税、いつ、どれくらい？ ・201４年4月1日 5％→8％に変更（本日確定！） ・2015年10月1日 8%→10％に上乗せ予定 価格表示変更はいつからできるの？ 価格表示方法の変更は、転嫁対策特別措置法の施行日である2013年10月1日（本日）から認められます。消費税率引き上げ日（2014年4月1日）より前から、余裕をもって早めに準備に取りかかりましょう！ 税抜き・税込み表示 各業界の対応は？ 今のところ、 ・アパレル→税抜き表示 ・スーパー→税抜き表示（または本体価格・総額併記） ・百貨店→税込み で検討中 ・ 下着メーカー「グンゼ」は10月出荷分から順次、値札を「2000円＋税」といった「税抜き表示」に切り替えるという。 ・ 大手スーパーなど５７社でつくる日本チェーンストア協会は２０日、税抜きの「本体価格が
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EC上位300サイトの約7割がサイト幅「900～1000px」を採用。レスポンシブは1割未満 | ネットショップ担当者フォーラム
グレイル社長逮捕の衝撃。コピー商品の販売に手をそめる企業の実態と課題 | ネットショップ担当者フォーラム
次世代ECサイト構築プラットフォーム - Live Commerce！
「もう、ネットだけやっててもダメ」：日経ビジネスオンライン
https://jp.techcrunch.com/2014/02/17/jp20140217storesjp/
