PwCコンサルティング合同会社 ディレクター。慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して15年以上の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)理事。 ビッグデータで人事が変わる！ 世間でも注目を集める「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念が、人事の仕事のあり方を変えつつある。

1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 黒い職場の事件簿～タテマエばかりの人外魔境で生き残れるか？ 吉田典史 ここ10数年の間に社会環境が大きく変わり、人々のホンネとタテマエに対する価値観が揺らぎ始めている。それを具現化しているのが、今の企業の職場ではないだろうか。これまでは、ホンネとタテマエが絶妙にバランスしながら、人間関係が維持されてきた。しかし、企業社会において生き残り競争が激化し、「他人より自分」と考えるビジネスパーソンが増えるにつれ、タテマエを駆使して周囲を蹴落とそうとする社員が増えている。 誰も

1968年、千葉県生まれ、茨城県在住。フリーランスライターとして、新聞や週刊誌、医療専門誌などに、医療費や年金、家計費の節約など、身の回りのお金をテーマにした記事を寄稿。本コラムのほか、医薬経済社「医薬経済ONLINE」に連載中。著書に「読むだけで200万円節約できる！医療費と医療保険＆介護保険のトクする裏ワザ30」（ダイヤモンド社）など。ライター業のかたわら、庭で野菜作りも行う「半農半ライター」として、農的な暮らしを実践中。 知らないと損する！医療費の裏ワザと落とし穴 国民の健康を支えている公的医療保険（健康保険）。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。 バックナンバー一覧 ある日の夕方。買い物帰りに自転車で転んで、膝に大きな傷を作ってし

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------

経済と相場の歴史は単純に繰り返す訳ではない。しかし、資産価格のバブル形成を中心とした循環のパターンはよく似ている。 ここ2、3年本連載でも取り上げてきたように、アベノミクスのここまでの展開は1980年代後半の日本のバブル時代に似ている。 過去はおおむねこんな感じだった。1985年、プラザ合意があって円高になり不況となる。1986年、公定歩合が4回下がる日銀の金融緩和を背景に株価が急上昇し、1987年はブラックマンデーによる株価下落があったが、かえってそのおかげで「世界経済に対する責任」から日本は金融緩和の維持と拡張的な財政政策を行うことになり、1988年を通じて株価・地価が本格的にバブル化し、株価は1989年に最後の仕上げをして、1990年初から急落しバブル崩壊が始まる、というのが大まかな流れだった。 今回はどうか。民主党政権が終わる頃まで続いたデフレ的金融政策による円高・不況が85年に相

ボストン大学卒業後、モルガン・スタンレー証券投資銀行本部に入社し、大型M&Aや資金調達プロジェクトをリード。退社後はグロービス経営大学院にてMBA取得、その後、大手上場インターネット企業に入社し、事業責任者として事業計画の立案から戦略遂行までを行う。現在は、スマートニュース株式会社にて、収益計画策定、資金調達、上場準備など財務企画業務全般をリード。「グローバル投資銀行のエクセルスキルを、分かりやすく伝えたい」というモットーの下、2013年10月から週末に個人向けエクセルセミナーを開催したところ、参加者数は1年で3000人を超え、大人気セミナーとなった。現在は、個人向けセミナーに加えて、企業研修も数多く開催しており、多くのビジネスパーソンの収益計画の作成指導を行っている。https://www.facebook.com/simulation2013/ 外資系投資銀行のエクセル仕事術　ウェブ版

世界経済を概括すると、主要国で低インフレあるいはデフレ傾向が鮮明になっている。 わが国の消費者物価指数は前年対比で3％近い上昇を示しているものの、そのうちの約2％は昨年4月の消費税率引き上げ分だ。今年4月からそれが剥落すると、恐らく、消費者物価指数は1％を下回る水準になるだろう。 景気回復が進んでいる米国でも、インフレ率はＦＲＢが目標とする2％を下回っており、今のところ消費者物価指数が大きく上昇する状況にはない。ＥＵ圏もディスインフレ傾向が一段と鮮明化している。さらに、従来、インフレ期待が高かった中国でも物価水準は落ち着いている。 こうした世界的な低インフレ傾向の背景には、何といっても世界レベルの需要不足がある。モノを買いたい人よりも、売りたい人の方が多いのだから、モノの値段が上がりにくいのは当然のことと言える。 重要な問題は、世界的な需要不足の状況がそう簡単に解消されそうもないことだ。現

1972年大阪府生まれ。宮崎県育ち。 大学卒業後、総務省統計局に勤務し、数字の分析手法とITスキルを学ぶ。 しかし、「自分がやりたかったのは、組織で死ぬまで働くことなのか？」 「独立して、数字とITで社会貢献したい」という思いから、税理士受験に挑戦。 見事合格し、税理士資格を取得。 2007年に独立を果たすが、新たな壁が立ちふさがる。 「自由になった！」「働い た分だけ収入が入る！」 という理想は一瞬で崩れ、「仕事・時間・お金」に追われるだけの生活が続く。 そんな中、ある大口顧客の契約解除をきっかけに、働き方を一新。 「不安から、 目の前の仕事をこなす生活」から、 「自分の強みが発揮できる仕事を作り、それを伝えつつ、自分という商品を意識 的に磨く生活」にシフト。 その結果、「自分のやりたい仕事が、無理なく継続的に入ってくる」という環境 を作り上げることに成功する。 現在は税理士業務に加えて

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 改革は第一歩を踏み出した段階 農業の活性化は容易ではない 2月9日、全国農業協同組合中央会（ＪＡ全中）は、安倍政権が提示した体制を見直す改革案を受け入れた。これにより、1954年に創設されたＪＡ全中を頂点とする、農協制度が大きく変革されることになった。

先日、北海道上士幌町が東京で開催した「ふるさと納税大感謝祭2015 in東京」に参加してきた。品川プリンスホテルというアクセスの良い会場という理由もあったとは思うが、1000人に枠に対して3500人もの応募があり、参加者を抽選で選ばざるを得なかったという盛況ぶりであった。 石破地方創生大臣も注目のふるさと納税 当日は、自民党議員の石破茂国務大臣（地方創生・国家戦略特別区域担当）が、地元選挙区の中川郁子議員、そして、高橋はるみ北海道知事と共に視察に訪問していた。地方創生は第2次安倍内閣にとっての重要課題であるものの、これといった有効策がない中、ふるさと納税を一つの目玉にしようということではないかと想像する。 会場は、ふるさと納税の特産品の試食などができる町のアピール会場と、実際に移住などを検討する人向けのじっくり説明会会場の二つが用意されていた。石破大臣は両会場を訪問し、町長からの熱心なレク

News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 多くのビジネスパーソンにとって、40代は人生の岐路に立たされる年代だ。すなわち「出世して重要なポストに就く」人になるか、「出世競争に敗れ昇進や昇給が望めない」人になるか。近年、自身の健康や家庭を顧みずにがむしゃらに働く生き方よりも、仕事以外に生き甲斐を見い出し、「頑張らない」生き方を選ぶ人たちが増えている。一見敗者のようにも見える彼らだが、視点を変えれば、実は彼らこそ最も理想的で幸せなビジネスパーソンと言えるのではないだろうか。そんな生き方を実践している人たちの生の声を聞いた。（取材・文／東本由紀子、編集協力／プレスラボ） 四十にして惑わず――。昔は「不惑」とも言われた「40歳」だが

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 人生を左右する「大学入試後、就活前」 大学1、2年生の時期が最も大切な理由 人生を左右する最も大事な時期は、大学進学者の場合、大学１、2年生の頃ではないか。

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 売上高、純利益とも過去最高に アップルが快進撃を続ける背景 1月27日、アップルは2015年度第1四半期（2014年10～12月）の決算を発表した。それによると、売上高は前年同期比30％増の約746億ドル、純利益は同38％増の約180億ドルとなった。 同社

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 住宅は賃貸か、購入か 「75％が購入派」をどう見る？ 住宅は、賃貸で住むのがいいのか、購入するのがいいのか？ 雑誌などで繰り返し取り上げられる、いわば「永遠