イノベーションとは何か、そしてイノベーションを起こすためには何が必要なのか。連載第１回では、総論的に我々の考えを述べた。そして2回目からは、皆さんが抱く疑問、代表的な疑問5つに答える形で続けたい。そこで最初が、「どのようにイノベーションを起こすのか検討がつかない」との疑問に答えた。そして3回目である今回は、「イノベーションを創造するためには、どのようなテーマが適切なのか分からない」に対する我々の考えを述べたいと思う。
第3回 イノベーションの起こし方。「どんなテーマは適切なのか分からない」に答える：日経ビジネスオンライン
イノベーションとは何か、そしてイノベーションを起こすためには何が必要なのか。連載第１回では、総論的に我々の考えを述べた。そして2回目からは、皆さんが抱く疑問、代表的な疑問5つに答える形で続けたい。そこで最初が、「どのようにイノベーションを起こすのか検討がつかない」との疑問に答えた。そして3回目である今回は、「イノベーションを創造するためには、どのようなテーマが適切なのか分からない」に対する我々の考えを述べたいと思う。
MSやグーグルが「長時間労働」を忌避する理由：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス2月10日号の特集「働き方革命」では、労働時間にメスを入れることで競争力を高めようとしている企業のケーススタディーを掲載した。 ダラダラと働く文化を変えて労働生産性を高める、多様な働き手を集めるなど、企業の狙いは様々だ。この連載では誌面に取り上げられなかった企業の事例や、「働き方革命」によって自らの働き方や意識を変えたビジネスパーソンを紹介しよう。 「1000円、10分カット」。理美容業界で異端とも言えるビジネスモデルで成長を続けるQBハウス。今、雇用の面でも、業界の常識を覆す動きを見せ始めている。 朝10時の開店とともに、引きも切らずに客が入ってくる。ショッピングモールの中にある「西友小手指店」（埼玉県所沢市）は、ここから昼過ぎまでが書き入れ時だ。家族で西友に買い物に来た夫が、妻や子供が買い物をしている間に髪を切ろうとやってくるケースが多い。 同店で一心不乱にハサミを動かし続
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
ミクシィ、身売りを検討：日経ビジネスオンライン
日本のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）業界を牽引してきたミクシィが身売りを検討していることが明らかになった。社長の笠原健治氏が保有する約55％の株式について、売却に向けた交渉への参加を複数の企業に打診し始めた。近く行われる入札にはグリーやDeNA（ディー・エヌ・エー）といった競合他社などが参加する見通しだ。 ある金融筋は「今春、ミクシィから競合他社に株式売却の話が持ち込まれた」と証言する。笠原社長の意を受けた証券会社が株式の売却を持ちかけたといい、「第一段階では笠原社長の保有株式の一部を譲渡して資本提携し、その後、将来的に全株式を放出する案が示された」と続ける。 ミクシィが身売りを検討するのは、今回が初めてではない。過去に一度、ヤフーとの間で資本提携が実現まであと一歩のところまで進んだことがある。両社の交渉は2011年2月末にプレスリリースを配信する直前まで進んだが、最終局
ヒトの進化はアフリカ限定だった！：日経ビジネスオンライン
まずは、現生人類の母方の祖先をどんどん辿っていったらたった一人の共通の祖先に行き着く、いわゆるミトコンドリア・イヴの話。 ミトコンドリアDNAの突然変異の発生率と、現在の人類のミトコンドリアのDNAの多様性を考え合わせると、だいたいの時代がわかるという。篠田さんによれば── 「実はせいぜい15万年とか20万年前なんです。これは人類史の観点からは、非常に新しい時代です。人類は700万年前ぐらいにゴリラ・チンパンジーの共通祖先から分かれて、アフリカ大陸を出たのが200万年前ですね。それ以降、世界の各地で、旧人ですとか原人とかいわれるグループが出てきます。世界の各地の人たちはそこから独自に進化して、今の人類になったんだと、20年ぐらい前は考えられていました。これが正しいとすると、人類の共通祖先を探していけば、100万年、200万年前に戻っていくはずなのに、ミトコンドリアDNAの分析で、実は10分
「本当は認められたい」大人たち：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 小学生になる前の幼児と、かくれんぼをしたことはありますか？ じゃんけんに勝った子供たちは、鬼役のもとから脱兎のごとく駆け出し、思い思いの場所に身を隠します。 鬼は、さあどこにいるかと周囲を探し始めるわけですが、それほどスリリングな体験を得ることはできません。なぜなら、隠れた子供たちはそれぞれの場所からちょこちょこと顔を出して、鬼の様子を伺うからです。 大人の鬼なら簡単に子供の居場所を見つけてしまいます。そして、「いたぞ！」と子供を指さそうものなら、「わぁぁ！！！」。もう狂喜乱舞の大騒ぎになります。 見つかった子供はゲームに「負けた」にもかかわらず、ものすごく喜んでいる。結局、子供にとって、かくれんぼの目的は“隠れること”ではなく、“見つかるこ
ツイッターとfacebook、なぜ情報の拡散力が違うのか：日経ビジネスオンライン
対する米アップルも新たなビジネスモデルの構築に迫られるでしょう。アンドロイドに対抗するため、iPhoneのOSを端末メーカーにライセンス提供するといった動きに出るかもしれません。日本の端末メーカーは合従連衡なども念頭に置きながら、激しい競争市場でどう勝ち残るかを考え、大胆な対応を考える必要があるでしょう。 このように、変化の激しいIT（情報技術）市場で起きる出来事は、時に企業経営を大きく揺さぶります。ITに苦手意識を持っているビジネスパーソンでも、その世界で何が起きているか、企業や個人はどのように対応すべきかを知っておくことは極めて重要です。 私は、「ITと経営」やビジネスモデルを専門に研究し、現在、早稲田大学ビジネススクール教授と同大学IT戦略研究所所長を務めています。この講座では、「ITと経営」を基礎から解説していきましょう。 まず、取り上げたいのが昨今、話題に上ることの多いSNS（ソ
【第3回】4万人を動かしたコロプラ物産展の新しい消費行動：日経ビジネスオンライン
人はなぜ「おでかけ」し、その人をとりまく環境はどのように「おでかけ」に影響を与えるのか。 そんな人の移動に着目し、日々データを蓄積続けているベンチャー企業がある。位置情報ゲーム最大手、コロプラ。同社が抱える会員200万人の移動データから浮かび上がる日本人の「おでかけ」を通して、経済の実相を読み解いていくのが、本連載の趣旨である。 第3回の今回は、百貨店の物産展に着目した。コロプラが東急百貨店と組み、6月に開催した物産展を通して、人の移動にどう影響するのかについて見ていく。 解説いただくのは、コロプラ・おでかけ研究所主席研究員の長谷部潤氏。聞き手は、蛯谷敏＝日経ビジネス記者である。 コロプラって何？という方は、第1回をご覧下さい。 今回のテーマ：相次ぐ百貨店の物産展。その集客効果のほどは？ 長谷部：蛯谷さん。今回は先日弊社で開催した、面白いイベントについて紹介してもいいですか？ 蛯谷：イベン
「やらせメール」と人を無能にする組織：日経ビジネスオンライン
九州電力によるいわゆる「やらせメール」問題は、発覚以来、拡大し続けているように見える。以下、これまでに報道されたところを、時系列に沿って列挙してみる。 ・6月26日:佐賀県のケーブルテレビ局が、運転停止中の玄海原発（2号機と3号機）の再稼働について理解を求める県民向けの説明番組（←経産省主催）を放送した。 ・7月2日:日本共産党の党機関紙「しんぶん赤旗」が、26日の放送で紹介された視聴者からのメールの中に、九電の関係者の働きかけによる「やらせメール」が含まれていた旨を報道。 ・7月4日:佐賀県議会原子力安全対策等特別委員会において、共産党の議員が「やらせメール」問題を追及。これに対し、参考人として呼ばれた九電の中村明・原子力発電本部副本部長は、「（社内や関係会社に）どうこうしろと言った事実はございません」と「やらせ」疑惑を否定した。 ・7月6日:九電の社内調査で、同社幹部が再開賛成の意見を
この連載を読めばしゃべれるようになる みなさんは、すでに相当の英語力を身に付けている：日経ビジネスオンライン
「連載を読んだだけでしゃべれるようになるなんて、本当なの？」と思うかもしれません。ご心配には及びません。その理由は今までの英語学習法と決定的に違うからです。学ぶというより、今、自分の中にある英語力を掘り起こす、と言った方が近いのです。 これまでの学習法と決定的に違う この連載は、読者のみなさんが英語をしゃべれるようになるようを一気に導くものです。「連載を読み終えた瞬間からぺらぺらしゃべれるようになるのか？」と聞かれたら、それは違います。ある程度の努力をしていただかないといけません。でも、その努力がこれまでの英語学習法と違って「最低限」で「楽」なのです。話す力を身につけるのにそれほど時間はかかりません。 「そんなことは信じられないよ。」と思う方がいらっしゃるでしょう。「これまで多くの英語学習方法が、長い年月の間、紹介されてきた。自分はそれを試してきた。でもうまくなれなかった。おまえの新しい方
老人ホームは都会の駅の上に作れ 日本国家のグランドデザイン（後編）飛躍のカギは「都市化」「電力文明」：日経ビジネスオンライン
前回と同じ書き出しで、恐縮である。唐突であるが、人間にとって経済上の「贅沢」とは何だろうか？ もちろん、人によって定義は異なるとは思う。しかし、筆者は以下のように考えるのである。 「モノやサービスに短時間、短距離、かつ選択肢がある状況でアクセス（購入）できること」 要するに、製品やサービスを購入したいときに、即座に買える。しかも「選んで」買える。これこそが、真の意味での贅沢だと思っているわけだ。 2025年には、65歳以上人口が3470万人を突破する この種の贅沢を実現するために、最も適したライフスタイルとは何だろうか。日本人が「贅沢」と聞くと、風光明媚な田舎などで、お城のような自宅に住むことを思い浮かべるかも知れない。しかし、人口がまばらな地域において、先の「購入したいときに、即座に選んで買える」を実現することは、かなり難しい。 少なくとも、ある程度の人口が集中していなければ、「複数の店
「落としどころ探し」でいいのか？：日経ビジネスオンライン
マネージャーのみなさん、これから、初めての顧客との交渉に向かう部下に、こんな指示をしていませんか。 「交渉で大事なのは、“落としどころ”を探すことだ。まずは、こちらの条件を“高めに”提示して、相手の出方を見て、うまく“取りまとめて”こい。期待しているぞ！」 交渉の最終段階で、落としどころを探すときもあります。しかし、落としどころは、最初から探すものでしょうか。まずは、“高め”の条件を出し、相手の出方次第という“出たとこ勝負の交渉”でいいのでしょうか。旅行中に露店で安くお土産を買うのであれば、それでもいいでしょう。しかし、これから初めての顧客と会い、長く、良い関係を作ろうとする交渉で、本当にこの方法を選択してもよいのでしょうか。 交渉には、成功確率を上げる方法論がある！ “交渉学”という研究があります。米国ハーバード大学のロジャー・フィッシャー教授が、1978年に発表した論文に始まる研究です
第9回 「我が社の社員に経営者感覚がない」のは当然だ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「社員には知らしむべからず」の会社が多い現状 仕事で経営者に会うと、「うちの社員には経営者感覚がない」「会社の状況が分かっていない」というため息を聞くことが少なくない。そんな時、私は「社員の皆さんが経営情報に触れられる機会はどれくらいあるのですか」と質問を返す。 世の中にはまだまだ「社員は由(よ)らしむべし、知らしむべからず」という会社が多いと感じる。説明するまでもないかもしれないが、これは中国の論語にある孔子の言葉を引用したもので、もともとの意味は『大辞泉』（小学館）によると、「為政者は人民を施政に従わせればよいのであり、その道理を人民に分からせる必要はない」というものだ。 「経営者感覚を持て」とは、社員一人ひとりも会社の経営を担う一員であ
「タリバンに鼻を削がれたアフガン女性」の衝撃：日経ビジネスオンライン
2010年8月7日号の米『タイム』誌が表紙に掲載した衝撃的な写真が世界的な話題を呼んだ。タリバンに鼻を削がれた18歳のアフガン女性のあまりに悲惨で痛々しい顔がアップで掲載されたからである。 「アフガン女性とタリバンの復権」と題された記事の内容は、この若いアフガン女性の身に起きた悲劇を、背筋が寒くなるほど詳細に描いている。 この女性アイシャは12歳のときに、アフガニスタン南部のウルズガン県にあるタリバン戦闘員の家庭に売られ、そのタリバン兵と結婚させられた。アイシャの伯父にあたる人物が、そのタリバン戦闘員の親族を争いの末に殺してしまった代償として、部族の習慣に従って妹共々このタリバン家庭に売られたのだという。 夫であるタリバン戦闘員は身を隠して生活することが多かったため、アイシャと妹は、嫁ぎ先の家族から家畜同様、奴隷のような扱いを受けて過ごした。17歳になったアイシャはある晩、あまりの虐待に耐
「日本便往復4000円」の衝撃：日経ビジネスオンライン
茨城空港に就航予定の中国の格安航空会社、春秋航空。徹底した経費削減と高い集客力で一気に頭角を現した。中国で実現した低コストの経営モデルを日本に持ち込む。 日中間の往復航空券が4000円――。 「“円”ではなく“元”（1元＝約13円）の間違いでは？」と思う方もいるだろう。だが紛れもなく「円」である。最近では韓国系LCC（格安航空会社）などの1万円台の国際線航空券も出ているが、さらにケタ違いの価格破壊の波が中国から押し寄せようとしている。 その主役は上海市に本社を構える中国発のLCC、春秋航空だ。同社はこの6月、茨城空港への就航を発表。7月中に上海浦東国際空港との間でチャーター便を飛ばし、日中両方の航空当局の審査などをクリアしたうえで10月までの「上海～茨城間」の定期便開設を目指す。 2005年に営業を始めた春秋航空にとって、茨城線が初の国際便。創業者、王正華董事長は「約半年間の交渉では難局も
「絶対儲からない」はずのアマゾン流が成功する理由 「全品無料配送」に秘められた創業者の哲学とは：日経ビジネスオンライン
アマゾンの配送料は通常300円（1500円以上購入した場合は無料）。利用者が数百円の商品を買うと、配送コストの負担でほぼ間違いなく赤字になるはずだ。利用者が増えても、このキャンペーンで、アマゾンが企業として利益を出すハードルは極めて高い。 なぜ損を覚悟する必要があるマーケティング手法をアマゾンは取るのか。そんな疑問をアマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長にぶつけてみた。 「われわれは短期的な利益は重視していない。長期的な成功が目標だ。アマゾンには、顧客に喜んでもらえるナンバーワンの価値を提供し続ければ、必ず成功できるという企業哲学がある」。チャン社長はこう言い切る。 配送料を全品無料にすることで、アマゾンで買い物をする消費者が増えることは間違いない。アマゾンが損をする取引が少なからずあっても、「アマゾンで買うと得をする」「インターネットショッピングはアマゾンが一番」というイメージを消費者
「通勤できる人は募集していないんですよ」 - 障害者が輝く組織が強い：日経ビジネスオンライン
この連載でも何度となく触れてきたように、情報通信技術（ICT）の発展は障害者の就業環境を劇的に変化させた。ICTを活用することでコミュニケーションが円滑になり、情報の共有化も進んだ結果、障害のある人が本来持っている能力を発揮し、活躍できる場が大きく広がった。 ICTを活用した究極の就労形態が、「在宅勤務」いわゆる「テレワーク」と言えるだろう。今はどこに住んでいてもパソコンとブロードバンド（高速大容量回線）さえあれば、わざわざ会社に通勤しなくても、自宅にいながらにして多くの仕事がこなせるようになっている。それゆえ、テレワークは障害者の雇用機会拡大の切り札となる新しい就労形態として期待されているのだ。 とはいえ、課題も残されている。家にいる社員の仕事ぶりをどのように管理・評価するか、あるいは孤独感を感じないようにどのようにケアし、モチベーションを高めていくか。そうした人事管理上の難しさから、テ
episode:56 「いままで音楽産業と呼ばれていたものは、ニセモノを売って稼いでいたんです。」：日経ビジネスオンライン
前回までのあらすじ 老舗 大日本鉄鋼に旭山隆児（あさひやまりゅうじ）が呼び戻され、第三企画室が設置され1年が過ぎようとしていた。独立した新会社オルタナティブ・ゼロでは旭山社長のもとで第三企画室室長 風間麻美（かざまあさみ）、次長 楠原弘毅（くすはらこうき）が忙しく働いていた。新事業立ち上げ目前の風間に対し、楠原は遅れをとっていた。 【登場人物の紹介はepisode:zeroをどうぞ】 旭山隆児は楠原弘毅に向けて質問を投げかけてみた。 苦労しながらも風間のガレージ村は離陸しようとしている。 今日のオルタナティブ・ゼロは、もうひとつのビジネスモデル〈アポロシアター〉について、何十回目かのブレーンストーミングをしていた。 ＊ 「CDの販売は低迷しています。昨年、日本国内で100万枚以上売れたアルバムは3タイトルだけです。しかもそのうち2タイトルはベスト盤でした」 「ううむ、いかにもぱっとしないな
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
理想は8時間睡眠もウソだった！：日経ビジネスオンライン
Facebook、Twitterの次にくる、話題のSNS「Pinterest」を使ってみた：日経ビジネスオンライン